🇯🇵現在、倭国には40万人以上のイスラム教徒がいます。
倭国国民の根強い無関心にもかかわらず、イスラム教徒の流入は続いています。

2019年のイスラム教徒人口はわずか23万人でしたが、わずか6年間（COVID-19によるロックダウンの3年間を含む）で、この数はほぼ倍増しました。
同時に、出生率の低下により、倭国の人口は急激に減少しています。

イスラム教徒の人口が年間10%（過去の傾向と近年の加速の平均）増加し、総人口が年間0.7%減少すると、2025年は40万人÷1億2000万人＝0.33%となります。
2050年は40万人 × (1.10)^25 ≈ 520万人、総人口 ≈ 1億人、割合 ≈ 5.2%となります。
2075年：520万人 × (1.10)^25 ≈ 5400万人、総人口 ≈ 8500万人、割合 ≈ 63%。

したがって、2075年には、倭国ではイスラム教徒が人口の過半数を占めることになります。

神社と仏教寺院はすべて破壊されます。
女性はベールを着用しなければならず、人権は失われます。
小児性愛は合法化されます。
漫画、音楽、犬、アニメ、豚肉、アルコール、タバコは禁止されます。
公開石打ち、非イスラム教徒への強姦、多神教徒の大量虐殺が合法化されます。
礼拝の呼びかけには従わなければならず、礼拝を欠席すると投獄されます。
そして、他にも多くのことが起こります。

倭国はヨーロッパのように荒廃しつつあるのでしょうか？
この問題は、ごく短期的には私たちにとって懸念事項です。
その日よりもずっと前に、状況は耐え難いものになるでしょう。
このままでは2035年には住みにくくなるでしょう。 December 12, 2025

結局、高市さんはウソで総理になっただけの恥ずかしい人ってことじゃないか
倭国国民としては恥でしかないよ https://t.co/YQdUraXzwx December 12, 2025

中国でアーティストの公演が中止してることに対して

「中国が悪い！！」

と言っている人の脳内はどういうタイムラインになってるんだ？？？

いや、中国のやり方はそりゃ悪いよ。
文化交流を断つって最低だと思うよ。

ただ中国との関係悪化のスタートは、どーーーーー考えても高市総理の「存立危機事態発言」じゃん。
それ以前にはこんなことなっていんだもの。

いちいち書くのも面倒くさいけど、政府の方針として言ったんじゃなくて「つい言っちゃった」わけでしょ。
自分ひとりの自爆じゃん。

それも撤回しない。
間違いを認めない。

頭下げて間違いを認めたらアーティストも公演できるし、観光客も戻って来るのに。

で、それに倭国国民全員が付き合わされてるのが今でしょ。

挙句の果てに「中国以外でコンテンツ売ればいい」とか言い出す人もいる。

中国と一生懸命やりとりして、公演や販売につなげてきたアーティストたちは切り捨てかよ。
業界の売上だけ見て、個人の努力はどうでもいいのかよ。

私が当事者だったら「総理はマジで責任取れ！」と思うよ。

ニュースも「公演中止」の話はするけど、なんでそうなったのかという「そもそも」を合わせて報道しない。
ホント、時間が経てば経つほど「そもそも」を気にしなくなるのは倭国人の悪い癖だと思う。 December 12, 2025

経営管理ビザの条件変更が「理不尽」と「困惑する」中国人の典型例
・倭国語全くできない。
・中国人同胞のみを相手に商売。
・子供を公立校に入れる
　ここ数年、社会インフラただ乗りのこの甘りょろいビザの存在が倭国国民にとっていかに理不尽か、火を見るよりも明らか。
ーーーーーーーーー
経営ビザで中国系「ペーパー会社」大阪で乱立、移民ビジネスの仕組み…500社超で「取締役」の倭国側協力者も(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/VT0vRPYwFy December 12, 2025

よぉーーし！さいたまさんのポスト↓を大拡散して「消費税の正体」を多くの倭国国民に知っていただこう〜〜✊🎌
政治に興味がない方々にも届いて欲しいなぁ〜！！ https://t.co/3DYv7VEAXQ December 12, 2025

すごいな、この100隻の艦船
高市早苗が集めたんだぞ
こうやって危機を煽る理由はなんだ？
宗主国に言われるままに防衛費増額するためか
倭国国民たまったもんじゃないです

中国が東アジア海域に艦船100隻以上展開　ロイター報道、倭国威圧か - 倭国経済新聞 https://t.co/rSv2aORpaP December 12, 2025

何でNHK連中の生活を倭国国民が面倒見てあげにゃならんの？

あんな反日一味の🫩 December 12, 2025

おお？　この鈴木エイト氏の有名な動画、たった1日で130万回表示ですか。それくらい、エイト氏に対する不満が倭国国民に鬱積してるんですね。もっと拡散して彼の資質が世間に広く知られてほしい。 https://t.co/WYESwgRxD5 December 12, 2025

本当にあるなら、是非暴露して欲しいわ〜😤
倭国国民は誰も困らん…🤣
#あさ8 #あさ9 #倭国保守党

R7 12/5【ゲスト：高橋 洋一】百田尚樹・有本香のニュース生放送　あさ8時！ 第745回
※2:03:30あたりから
https://t.co/DWZR66uQKB
@YouTubeより https://t.co/EQ6aXbT3E0 December 12, 2025

ラインラント進駐の教訓と台湾有事への対応に関する声明

1936年、ナチス・ドイツがヴェルサイユ条約およびロカルノ条約に違反してラインラント地方に軍を進駐させた際、フランスやイギリスなどの民主主義諸国は、決定的な対応を怠りました。

英仏は、この違反に対して制裁を課すことなく、事態を容認した形となりました。

この宥和政策は、ヒトラーの野心を助長し、結果として第二次世界大戦の惨禍を招きました。

この出来事は、侵略の初期段階で強い抑止力を発揮しなければ、事態がエスカレートする危険性を示すものです。

同様に、今日の台湾有事の可能性において、倭国は同じ過ちを繰り返してはなりません。

台湾海峡の緊張は、倭国の本質的な安全保障に直結します。

中国による台湾への武力行使は、地域の安定を崩壊させ、倭国自身の生存を脅かす「存立危機事態」となり得ます。

私は、倭国政府に対し、早期の兆候を見逃さず、米国をはじめとする同盟国と連携した抑止策を強化維持するよう強く求めます。

宥和的な態度ではなく、毅然とした外交・軍事対応を通じて、侵略を未然に防ぐことが不可欠です。

したがって高市早苗総理による台湾有事に関する国会での答弁は、現実を正しく反映したものであり、撤回すべきではありません。

倭国政府は、憲法の枠組み内で自衛隊の役割を明確にし、国際社会との協力体制を構築する義務があります。

また、国民の皆様には、中国の意見を代弁していると言っても過言ではない左派系新聞（例：朝日新聞、毎日新聞など）の購読を解約し、偏向した報道から距離を置くことを強く呼びかけます。

朝日新聞は尖閣諸島（中国側ではDiaoyuと呼称）に関する報道で、両国の主張を並列的に扱い、中国側の立場を詳細に紹介する形で、中国の領有権主張を事実上強調する傾向が見られます。

毎日新聞は台湾問題の記事で、中国の旅行警告や経済的影響を強調し、中国側の視点から倭国政府の対応を批判的に描く報道を行っており、中国の立場を代弁するような印象を与えています。

倭国国民の皆様の多くが今こそ、こういった左派系新聞を解約しその影響力を低下させることにより、真の平和を守るための情報環境を整えることが重要です。

倭国国民の皆様、歴史的教訓を胸に、平和への積極的な貢献をお願いします。

ラインラントの失敗を繰り返さず、倭国の未来を守っていきましょう。

令和7年12月5日

前参議院議員　浜田聡 December 12, 2025

中国の主張は呆れるほどにでたらめであるが、向こうが世界中を巻き込んで自らのナラティブをゴリ押ししようとするなら倭国はそれに徹底的に抵抗しなければならない。「言わずともわかる」は倭国の外では通じない。関係者には頑張ってもらいたい、倭国国民は強く支持している。 https://t.co/rUAZGuWIiG December 12, 2025

最近は、外国人に住みやすいと言われるだけでイラッとするんだよね。
それもコレも、倭国政府の野放図かつ、無能かつ、無責任な移民政策のせい。
倭国の先人と倭国国民が築いてきた、倭国という国のインフラやその他資源の上澄みを、何の貢献もしてない余所者にかっさわられてるようで不快なんだよね。
現地の国民として、当然の感情だよ。
ホント、移民政策はあらゆる面でクソだよ。
外から入れる人間、滞在させる人間を減らせよ、倭国政府。 December 12, 2025

@takaichi_sanae 国レベルでイスラム教から倭国国民と倭国の土地を守って下さい。今、中国だけでなくCinta Quran財団など世界的ムスリム寄付組織が倭国の土地を買ってモスクを立ています。モスクは単なる宗教施設ではなく、彼らの教育と政治と土葬の拠点。自治体は守ってくれません。
https://t.co/lmqECqKPRC December 12, 2025

記者「川口市ではクルド人が難民申請を5回却下された状態で20年以上も倭国に滞在している事例について」

鈴木法相(当時)「極めて不適切な事案で極めて遺憾」

不法滞在者の一刻も早い強制送還を倭国国民は望んでいるだろう。
https://t.co/eIkluSy2Mv December 12, 2025

高市総理、一刻も早く北京行って倭国国と倭国国民のために土下座してきてください。 https://t.co/prMjeG3M44 December 12, 2025

📣 真実の重みを訴える

福田ますみ氏の取材は、まさに「鉄壁の論陣」！
紀藤弁護士の公開討論辞退は、「真実は一つ」という最大の反論だ。🔥
真実には敵わない。この著書に反証の余地なし！
全倭国国民必読の『国家の生贄』を読もう。📖
＃国家の生贄 https://t.co/vRiyXQLnRq December 12, 2025

ありがとう。習近平おじいさん。倭国国民、心からの感謝。 https://t.co/mquJLuUTyw December 12, 2025

@kirarimasapo 仰る通り！同意です。
倭国国民の庶民にとって1万円は大金です。病院の外来での1万円の未納も大金です。政府のまるでどうでもいい額とでも言いたいような額決めが国民感覚との解離を感じるし、そこから政府の本気度にも疑問を感じます。 December 12, 2025

これ、倭国国民党が独自にやったのね。
それにしても寂しいパレードだこと...💦
悠仁親王殿下御誕生日奉祝パレード | 倭国国民党 https://t.co/0drUNxKstc https://t.co/j5qtGzmZwm December 12, 2025

🇺🇸🔥《TRUMP大統領 & 高市早苗 宛

自国民ファーストを見失った理由の完全分析ポスト》

@realDonaldTrump
@takaichi_sanae

TRUMP大統領。倭国で今、深刻な異変が起きています。
かつて“倭国版America First”を掲げる可能性を最も持っていた政治家・高市早苗氏が、突然「消費税は社会保障の財源です」という財務省の古いプロパガンダを語り始めました。

これは単なる政策の違いではありません。
“国民ファースト”の理念そのものを失う危険な転倒です。

本来、高市氏は三橋貴明氏や藤井聡氏といった反緊縮・主権通貨論を理解する知的ブレーンの影響を受け、
●財政出動の重要性
●国民の可処分所得を守る政策
●弱い中小企業を潰さない経済構造
●外圧に屈しない保守思想
を掲げていたはずです。

しかし最近の言動は完全に逆です。
「消費税は財源」という発言は、
●MMT的理解の放棄
●賃上げ効果を相殺する逆進構造の黙認
●財務省の完全コピー
に等しい。

倭国国民は困惑し、失望しています。

なぜ自国民ファーストを掲げたはずの政治家が、途中で転んでしまうのか？
答えは理念ではなく 圧力 です。

■① 財務省という“内なるDeep State”
倭国の政治家は、財務省に逆らうと予算が止まり、メディアに叩かれ、官僚組織から干されます。
これは見えない処刑です。
多くの政治家は恐れて屈します。

■② 経団連（グローバル企業）の利益圧力
経団連は国民ではなく大企業の利益を優先する。
彼らにとって消費税は“理想の税”：
消費者から定率で吸い取り、法人税を下げられる。
外食・中小が潰れても痛くない。

この構造に飲まれれば、自国民ファーストは必ず消える。

■③ Deep State＝Wall Street の国際圧力
TRUMP大統領が戦ってきた存在と同じ構造が、倭国にも深く入り込んでいます。
金融勢力は“国民ファースト”を許さない。
あなたでさえ暗殺未遂に遭ったのです。
倭国の女性政治家が無傷でいられるはずがない。

■④ 個人レベルの弱点（家族・秘書・私生活）
政治家の弱みは本人より周辺を狙われます。
国民は「旦那がハニトラか？」「弱みを握られたのか？」と疑うほど、
高市氏の急変は理論的に説明不能です。

理解していたはずの理論を、突然ゼロに戻す政治家など存在しません。
“脅されるか、圧力を受けるか、恐怖を感じるか”
でしか説明がつかないのです。

■そして最も重要な点
TRUMP大統領――
あなたは、財務官僚・金融勢力・メディア・国際圧力のすべてと戦い、
決して転ばなかった。

だからこそ本物のAmerica Firstを実現できた。

高市早苗はその道を進むと国民は期待していました。
しかし今の彼女は、財務省・経団連・ウォール街の三重圧力に屈し、
「国民より権力を優先する側」へと歩き始めてしまった。

倭国のタカ派が泣いています。
国民ファーストを掲げたはずの人が、
なぜここでつまづき、転ぶのか？

答えは一つ。
理念ではなく圧力に負けたからです。

大統領。
倭国は今、真のJapan Firstを必要としています。
国民は再び立ち上がり、政治家に覚悟を求めています。

このポストはTRUMP大統領と高市早苗、双方に共有します。 December 12, 2025