【ロリータのダンディズムの話】

ロリータを批判された際に
論破するというコンテンツはバズりやすく、

かつては自身もその魔力に魅入ら取り憑かれてしまった。

外野の批判を豪快に蹴散らすこと、
それにより得られる賞賛…

今思えば、
"正義"を盾にした"支配欲"、
それは暴力衝動に近しいものだったような気がする。

だから今は私の好きなロリータの在り方をよく考えながら、
細々とロリータ道の漫画を描き続けている。

おかげで読者は1000人から100人に満たなくなったが、
あの快楽に取り憑かれたときよりはだいぶ美しいロリータを描けてると自負しているから、後悔はない。

反論系でバズる人はもはや
TikTok、X、Instagram、スレッズで誰！と特定出来ぬほど沢山いて、
インターネットを放浪していると、
毎日のように見かける。

はたして…
それはロリータに対し"正義"の心があるのか、
ただの論破に快感を見出した先の"支配欲"なのか、
懐疑的な目で見てはいる。

反論をコンテンツ化すると、
悪口を探すことにもなるし、
自分から傷つきに行くことになってしまう。

私としては、
反論こそアンチ（寂しくてたまらず、構って欲しい）の思う壺だから、
無視して着続けるのがベストかな、とは思っている。

そもそもスカッと反論も、
一旦自分の好きなものの否定を見ないといけないから辛いしね。

そして歴史上、
反論に次ぐ反論はやがて大きな争いになる。

反論は華麗に受け流し、
背中で見せることが、
今の私のロリータにおける正義かな。

言葉を刃にせず、
ロリータを着続ける。
これは沈黙でなく
最もエレガントな叛逆だ。

それだけで、
生き様は証明できる。
まるでダンディズムのよう。 December 12, 2025

偏差値40くらいの無名私大の理系学部に通ってる人がチ。を見て感極まっているのが流れてきて「これTwitterの冷笑オタクに“冷笑”されるやつですやん❗️😅えぐえぐえぐ❗️😅レイショーとサムーイの大冒険　ステージ1 エグエグ山」と思ってしまったから、もうインターネットやめた方がいいかもしれない December 12, 2025

今の20代の人間格差が『いよいよ世界崩壊レベル』まで到達してきてる。

インターネットの普及で、日々見ているメディアが、人によって分断されすぎて

朝から晩までネットに悪口を書き込んでいるバケモンみたいな陰キャ学生もいれば

YouTubeで憧れているプロ野球選手や芸能人等々の動画を見て努力しまくってる若者もいる

まだ若いのに、マネーリテラシーを高めるべく勉強している若者もいる。

まぁ、とにかく、インターネットの普及のせいで

各人間ごとの【レベルの差】がつきすぎてヤバイ。 December 12, 2025

「やりたいことが決まってない」
そんな大学生にオススメの方法があります。

『とんかつ理論』と呼ばれる手法です。
古代のインターネットに残された言葉ですが、現代でも「やりたいこと」の見つけ方として広く親しまれています。

誰もがやりたいことを見つけられる、
『とんかつ理論』とは、

「だっておめぇ
とんかつ食ったこと無い人が
トンカツ無しじゃいきてけねぇよ
なんていわねぇだろう」

お分かりでしょうか？

「トンカツが大好き」
と言える人は、トンカツを食べた人だけなのです。

でも、その人は食べる前からトンカツが好きだったのでしょうか？

もう分かりますね。

やりたいことは、やらないと見つからないのです。
まず、やる。やりたくなくても、やる。その行動の先でしか「やりたいこと」は見つからないのです。

この時期になると、大学生は、

「入りたい会社がない」
「興味のある仕事がない」

とよく相談してきます。興味がないから、インターンや説明会にも行けないと。

違います。

興味がなくても、行くしかないんです。
まずは銀行のインターンに行ってみる。興味があれば金融全体に広げてみる。起きなければ、メーカーの方に行ってみる。

その繰り返しの先に、やっと「やりたい仕事」が見つかる。

同じなんです。
仕事も、趣味も、人生も。

そして、トンカツも。 December 12, 2025

ALTを間違った使い方してる人が多いので悲しい。
ALTは検索避けや、文字数気にせずポストするための後付けスペースではなく、目の不自由な方のために画像の内容を説明する機能です。知らなかった人はぜひ、これからは正しい使い方をしてみんなが楽しいインターネットにしてくれると嬉しいです https://t.co/4UuKaLvAEi December 12, 2025

ジオシティーズのアーカイブに、ランダムで飛べるBookmarkletです。クリックするたびに、Wayback Machine に残っているどこかのページへアクセスできます。コードは以下。

ランダムなので、つながらないページも結構ありますが、それも込みで、あの頃のインターネットを歩き回るような感覚で楽しんでもらえたらと思います。

検索もおすすめもない、たまたま出会うページ。まさに古のインターネット探訪です。ちょっと気分転換したいときにどうぞ。

▼ ブックマークレット
javascript:(()=>{P1="https://";P2a="web.archive";P2b=".org";P3="/web/20190401000000/http://";P4a="www.geocities";P4b=".co";P4c=".jp/";BaseURL=P1+P2a+P2b+P3+P4a+P4b+P4c;s=["HeartLand","Hollywood","Colosseum","Technopolis","WallStreet","MotorCity","Playtown","SiliconValley","Milano","Milkyway"];S=s[Math.random()*s.length|0]+"/"+(1000+Math.random()*9000|0)+"/";location.href=BaseURL+S})()

▼ 使い方
１．上のコードをコピー
２．ブラウザでブックマークを新規作成
３．URL欄に貼り付けて保存
４．あとは押すだけ December 12, 2025

📒あなたが信じているS&P500は、もう存在しない ｜ インデックスの中で起きている「静かな変容」

2025年11月30日、1つのnote記事が私の強い興味を引いた。

五月（片山晃）氏による「S&P500神話の終わる時」。インデックス投資バブルの形成過程と、AI投資がもたらす株式市場のレジームチェンジを描いた論考だ。

https://t.co/mlLz2eg0XF

片山氏の論考は、S&P500の神話がなぜ生まれ、なぜ終わりつつあるかを問う。Big TechのAI投資競争が、高利益率・高フリーキャッシュフローという構造を侵食しつつあると。

しかし、私はこの話を読みながらある違和感を感じていた。

これは、「S&P500神話の終わり」という話ではない。

「S&P500の性質そのものの変容」である、と。

あなたが毎月積み立てているS&P500は、もはや10年前のS&P500ではない。同じ名前、同じティッカー、しかし中身は根本的に異なる。これは、より根本的な構造変化が、S&P500の「内部」で進行している。

本noteでは、この「S&P500の静かな変容」に関する考察を行いたい。そして、パッシブ投資家が知らない間に抱えることになった新しいリスクと、その投資特性の変化について論じていきたい。今後の投資判断の何かの参考になれば幸いである。

第1章：S&P500の中で起きている「利益の大移動」

片山氏の論考の核心は、こうだ。

Mag7（Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、Meta、Nvidia、Tesla）は、インターネットとソフトウェアを通じて世界中から売上を回収し、それを株主に還元してきた。この構造がS&P500のPER拡大を正当化し、「信仰」の領域にまで押し上げた。

しかし、AI投資競争により、この構造が逆回転しつつある。設備投資が急膨張し、フリーキャッシュフローが圧迫され、株主還元余力が低下している。

一方、私に違和感をもたらした考えの核心は、こうだ。

インターネット時代、各リクエストのコストは限りなくゼロに近かった。限界費用ゼロ。これがGAFAの高利益率を支えた。

AI時代、この前提が崩壊した。トレーニングも推論も、膨大な計算コストを要する。「考える時間」が長いほど、コストがかかる。

結果として、IT企業の利益の一部は、構造的に半導体セクターへ流出し続けている。

この二つの考えを重ね合わせると、何が見えるか。

利益はS&P500から「消滅」しているのではなく、「移動」している。

数字で見る「利益の大移動」

具体的な数字を追ってみよう。

2025年、Google、Amazon、Meta、Microsoftの4社が投じる設備投資は、合計で4,000億ドルを超える見込みだ。2019年の約700億ドルから、わずか6年で6倍近い膨張。

この設備投資の大部分は、何に使われているか。

AIチップだ。そう、NvidiaのGPUだ。

Nvidiaの2025年度第3四半期（2025年7月〜10月）のデータセンター売上高は512億ドル。前年同期比66%増。四半期ベースで500億ドルを超えたのは史上初だ。

つまり、Big Techの設備投資の相当部分が、Nvidiaの売上になっている。

そしてNvidiaの粗利益率は、2023年1月の56.9%から2025年1月には75.0%へと急上昇した。純利益率は53%を超える。

詳しい数字や今後の見通しについては、以下のnote記事で解説しているのでもし良ければ参考にして頂きたい。

この数字が意味することは何か。

Big Techが「コスト」として支払った資金の大部分が、Nvidiaの「利益」として計上されている。

S&P500内部での再配分

ここで重要な事実がある。

Nvidiaは、S&P500の構成銘柄だ。

それだけではない。Nvidiaは2025年7月9日、史上初の時価総額4兆ドル企業となった。Apple、Microsoftを抜き、世界最大の企業に躍り出た。

S&P500に占めるNvidiaのウェイトは7.2%。これは2位のMicrosoft（6.3%）、3位のApple（5.9%）を上回る。

何が起きているのか。

S&P500の中で、利益の再配分が進行しているのだ。

「プラットフォーム企業」（Google、Amazon、Meta、Microsoft）から、「半導体企業」（Nvidia）への利益移転。

これは「S&P500からの資金流出」ではない。

「S&P500内部での利益の移動」だ。

片山氏は、Mag7がS&P500に「魔法」をかけたと書いた。高利益率の企業に収益が集中することで、市場全体の時価総額が膨らむ構造を。

今、その魔法の「受益者」が変わりつつある。

プラットフォーム企業から半導体企業へ。

Apple、Microsoft、Alphabet、Amazon、Metaが稼いだ利益の一部は、Nvidiaのチップ購入を通じて、Nvidiaの利益に転換されている。

そしてNvidiaの時価総額が膨らめば、S&P500におけるウェイトも上昇する。

結果として、S&P500に投資するということは、以前よりも「半導体企業に投資する」という意味合いが強くなっている。

情報技術セクターの支配

S&P500のセクター構成を見てみよう。

2025年12月時点で、情報技術セクターのウェイトは33.40%。全11セクター中、圧倒的な首位だ。2位の金融セクター（13.29%）の2.5倍以上。

しかも、この「情報技術セクター」の中身が変わっている。

かつて情報技術セクターの代表格と言えば、MicrosoftやAppleのような「ソフトウェア/プラットフォーム企業」だった。

今、その頂点に立つのはNvidia、つまり「半導体企業」だ。

S&P500の最大セクターである情報技術セクター。その最大銘柄がNvidia。

これは、S&P500の「性質」が変わったことを意味する。

第2章：NVIDIAが時価総額1位になった本当の意味

歴史的転換点

2025年7月9日。

Nvidiaの株価は一時164ドルを超え、時価総額は4兆ドルに達した。

Apple、Microsoftを抜き、世界で最も価値のある企業となった。

この出来事を、多くの人は「AI銘柄の上昇」として理解している。

違う。

これはIT産業の利益構造が根本から変わったことの、象徴的な証左なのだ。

なぜNVIDIAが最大企業になれたのか

考えてみてほしい。

Nvidiaは「半導体企業」だ。物理的なチップを設計し、TSMCに製造を委託し、販売している。

かつての常識では、半導体企業がソフトウェア/プラットフォーム企業より価値が高くなることは考えにくかった。

理由は単純だ。

ソフトウェアは限界費用がほぼゼロだ。一度作れば、複製コストはかからない。スケールすればするほど利益率が上がる。

半導体は違う。物理的な製品だ。材料費、製造費、物流費がかかる。スケールしても、利益率には上限がある。

実際、SaaS企業の平均粗利益率は約76%、半導体企業は約52%と言われてきた。

しかし、Nvidiaの粗利益率は75%を超えた。

SaaS企業に匹敵する粗利益率を、半導体企業が達成している。

なぜか。

「賃料を徴収するインフラ」への転換

答えは、私が指摘した構造転換にある。

インターネット時代、半導体は「電気代のような消費財」だった。できるだけ安く調達し、コストを抑えるべきものだった。

AI時代、半導体は「賃料を徴収する不動産」に変貌した。計算力は競争優位の源泉となり、いくらでも欲しい戦略資産となった。

需要が供給を大幅に上回る状況が続いている。

TSMCの先端パッケージング能力はボトルネックとなり、Nvidiaのチップは「完売」状態が続く。

需要超過、供給制約、高い参入障壁。

これらが組み合わさると、何が起きるか。

価格決定力が売り手に移る。

Nvidiaは、事実上の「価格設定者」となった。

Jensen Huang CEOが決算説明会で語った言葉が象徴的だ。

「Blackwellの売上は記録的で、クラウドGPUは完売しています」

完売。

需要が供給を上回り続ける限り、Nvidiaは高い利益率を維持できる。

これがNvidiaの時価総額を世界最大に押し上げた本質だ。

S&P500への示唆

NvidiaがS&P500の最大銘柄になったことは、S&P500に投資する全ての人に影響を与える。

S&P500は時価総額加重平均指数だ。時価総額が大きい銘柄ほど、ウェイトが高くなる。

Nvidiaのウェイトは7.2%。

つまり、S&P500に100万円投資すると、そのうち7.2万円がNvidiaに投資されることになる。

2020年のNvidiaのS&P500ウェイトは約1%だった。

5年で7倍以上に膨らんだ。

これは単に「Nvidiaの株価が上がった」という話ではない。

S&P500の性質が変わったのだ。

パッシブ投資家は、知らない間に、以前よりずっと多くの資金を「半導体企業」に投資している。

第3章：「プラットフォーム投資」から「インフラ投資」への静かな変容

インターネット時代のS&P500

2010年代のS&P500は、「デジタルプラットフォーム投資」だった。

GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）に代表される企業群。彼らのビジネスモデルの特徴は何だったか。

限界費用ゼロ。

Googleの検索結果を1件増やすコストは、ほぼゼロだ。
Facebookのユーザーを1人増やすコストも、ほぼゼロだ。
Amazonのプラットフォームに出品者を1人増やすコストも、ほぼゼロだ。
一度インフラを構築すれば、ユーザーが増えるほど利益率は改善した。

これが「スケーリング効果」であり、GAFAの高収益性の源泉だった。

投資家にとって、これは魅力的だった。

設備投資は相対的に小さく、フリーキャッシュフローは潤沢。その資金は配当と自社株買いで株主に還元された。

Appleの2024年自社株買い1,100億ドルは、この構造の象徴だった。

S&P500に投資するということは、この「スケーリング効果」に乗ることを意味していた。

AI時代のS&P500

2025年のS&P500は、性質が変わりつつある。
AI時代、各リクエストには実質的な計算コストがかかる。

ChatGPTに質問するたびに、GPUが稼働する。推論には電力を消費し、チップを摩耗させる。

「考える時間」が長いほど、コストがかかる。

限界費用ゼロの時代は、終わった。

この変化は、S&P500の構成企業の財務構造を根本から変えつつある。

Microsoftの設備投資比率は売上高の約33%に達している。
Metaは2025年に700億〜720億ドル、売上高の38%前後を設備投資に充てる。
Amazonは1,250億ドル、Alphabetは910億〜930億ドル。

Big Tech各社の設備投資比率は、かつての電力会社や鉄道会社に匹敵する水準に達した。
「アセットライト（資産を持たずに高収益を上げる）」というテック企業の強みは、急速に失われつつある。

資本集約型へのシフト

S&P500の上位銘柄を見てみよう。

1位：Nvidia（半導体）← 高収益化
2位：Microsoft（ソフトウェア/クラウド）← 高CapEx化
3位：Apple（ハードウェア/サービス）
4位：Alphabet（広告/クラウド) ← 高CapEx化
5位：Amazon（EC/クラウド) ← 高CapEx化

上位5社のうち、4社がAIインフラ投資のために設備投資を急増させている。
そして1位のNvidiaは、その設備投資を「売上」として受け取る側だ。

S&P500は、「限界費用ゼロのプラットフォーム企業群」から、「資本集約型のインフラ企業群」へと変貌しつつある。

投資特性の変化

この変化は、S&P500の投資特性を変える。

旧S&P500（2010年代）：

低CapEx → 高FCF → 高株主還元

限界費用ゼロ → 景気変動に強い

ソフトウェア的特性 → 高PERが正当化される

新S&P500（2025年以降）：
高CapEx → FCF圧迫 → 還元余力低下

計算コストの存在 → 変動費用構造の復活
ハードウェア的特性 → 減価償却、景気循環への感応度上昇

パッシブ投資家は、この変化に気づいているだろうか。

「何も考えずに積み立てれば報われる」という信仰は、S&P500の性質がある程度安定していることを前提としている。

しかし、その性質自体が変わっているとしたら。

第4章：パッシブ投資家が知らない間に抱えた新しいリスク

パッシブ投資の前提

S&P500へのパッシブ投資が「最適解」とされる理由は何か。

第一に、分散効果。500銘柄に分散されるため、個別銘柄リスクが軽減される。

第二に、低コスト。アクティブ運用と比較して、手数料が格段に安い。

第三に、長期的な上昇トレンド。インフレと経済成長により、株価指数は最終的には上がり続ける。

これらの前提は、今も有効だろうか。

（つづきはこちら！）

https://t.co/Kb83c2cJFX December 12, 2025

ちょっとTLに悲しいことが流れてきたであります……

魍魎丸も10月に父が大動脈解離で倒れて配信が不安定になった時「どうせサボり」と心無い言葉を匿名で受けたことがあるであります。

さらに4月に父が亡くなって、少しの間休止をさせていただいたんでありますが……そこでも「自演乙」「親が死んだくらいで休むな」との言葉をいただいたことも。

魍魎丸の規模感でも、そういうのが来るんであります。
これは無視しちゃいけない問題だと思う。

誰かとの別れって、本当に辛いんでありますよ。元気に笑ってても、ふとした時に思い出して泣いてしまう。

それはおかしな事でもダメなことではないであります。

もっと思いやりのあるインターネットになって欲しい。
魍魎丸はそう願っているであります。 December 12, 2025

#インターネットにまつわる映画
「JM」　1995年
ビートたけし✖キアヌ・リーブス
舞台設定が「西暦2021年」となっていたため
公開当時１９９５年だったので遠い未来のことと思っていたが。。
１０秒のCG映像を制作するのに約1週間かかったとの事
今はAI。。。
＃JM　＃ビートたけし　＃キアヌリーヴス December 12, 2025

📚お知らせ📚

いがらしみきお著『IMONを創る』、電子版を刊行します。

代表作『ぼのぼの』の源泉となった著書の根本哲学であり、

デジタル／インターネット／パソコン黎明期の最重要テキストであり、

ＳＮＳ社会とポストＡＩ時代を射程に収める不朽の予言的文明論。

アスキーの元版刊行から33年、小社からの復刊より２年を経て、ついに電子化です！

来週12/12（金）に各種プラットフォームにて配信開始予定。

今このポストをスマホやPCで見ている方全員に関係がある本です。

📱Kindleでのご予約はこちらから
https://t.co/awSZoHh2gr

📖紙版も絶賛発売中！
https://t.co/qGkbwVTHTV

紙版の小社直販／直取引書店様限定特典ステッカーは残り少なくなってきましたが、もう少し在庫がありますのでこの機会にぜひ！ December 12, 2025

昔はパソコン持っててインターネットやる人って「頭のいい人」か「頭が変な人」かのどっちかだった

今のインターネットは「頭の悪い人」や「社会性を盾に生きる普通ぶった人」が入ってきてしまったから社会の嫌なところが持ち込まれるようになってしまった…… December 12, 2025

王位戦観戦記
＞対局場の変更で主催者が苦心したのが、対局者が泊まるホテルの確保だ。東京都内ならいくらでもあると思われるが、2日制の対局なので情報遮断のために、インターネットを見ることができるテレビは、部屋から撤去してもらう必要がある。
(2025.12.4中日新聞) https://t.co/3drR4CGiYq December 12, 2025

F1公式リリース全文翻訳
《フジテレビ、F1の倭国独占放送契約を新たな長期契約で締結》

2025年12月4日

　Formula 1 と Fuji Television Network, Inc.（Fuji TV）は本日、長年にわたる歴史的パートナーシップを延長することを発表した。この契約により、フジテレビは2026年シーズンから2030年シーズンまで、倭国国内でF1を独占放送する権利を持つことになる。

この契約の下、フジテレビはF1との放送パートナーシップが5つ目の10年期（＝50年目）に入り、すべてのF1のFP1・FP2・FP3、予選、スプリント、そしてグランプリ決勝の“ホーム”となる。放送はテレビおよびデジタル配信の両方で提供され、
・フジテレビNEXT ライブ・プレミアム（CS）
・フジテレビNEXTsmart（オンライン）
・そして今回初めて フジテレビのOTTサービス「FOD」
でも視聴可能になる。

加えて、2026年には地上波テレビで最大5つのグランプリのハイライト放送が実施され、F1 TV Pro と
F1 TV Premium も倭国で提供されるようになる。これにより、倭国のファンはF1の興奮を多様なプラットフォームで楽しめるようになる。
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▼ フジテレビのF1番組ラインアップ強化
この新章では、フジテレビのF1報道はさらに拡大・強化され、以下のような“必見コンテンツ”が提供される：

・『F1 GP News』：各グランプリの詳細なレビューを提供
・5時間のグランプリ番組
・5時間のシーズンレビュー番組（オフシーズン）
・過去の名場面を振り返るアーカイブ映像

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▼ F1 TV Pro / F1 TV Premium の倭国での開始
パートナーシップの一環として、F1 TV Pro と F1 TV Premium が倭国で初めて利用可能になる（2026年から）。ファンは以下を含む多くの機能を使えるようになる：
・オンボード映像
・チームラジオ
・詳細なデータ
・舞台裏コンテンツ

これらはフジテレビの放送を補完し、週末のF1体験をより深く楽しめるようにする。

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▼ 倭国のF1人気の拡大
　今回の5年契約更新は、フジテレビが倭国のF1文化の成長に貢献してきた証しでもある。
・現在、倭国には1680万人のF1ファンが存在（2022年比で20％増）
・2025年倭国GPはポストCOVIDで最大の観客数＝266,000人を記録
・国内テレビ視聴者数も26％増加

《F1側コメント》
Ian Holmes（F1 メディア権利＆放送担当チーフ）
「フジテレビとの関係を継続できることを嬉しく思う。フジテレビはF1が倭国で初めてレースを開催して以来、ずっとパートナーであり、彼らの長年のコミットメントには深く感謝している。F1は世界的に大きく成長しており、倭国でも新しい多様なファン層が広がっている。フジテレビが倭国でF1の魅せ方をさらに革新してくれることを期待しているし、今後も多くのファンがこのスポーツに触れるようになることを楽しみにしている。」

《フジテレビ側コメント》
清水賢治（フジテレビ社長・CEO）
「F1とフジテレビが共有してきた歴史は、倭国のモータースポーツ文化の発展と歩みを共にしてきた。1987年にF1放送を開始して以来、私たちはアイルトン・セナとアラン・プロストの伝説的バトルから、現代のホイール・トゥ・ホイールのハイオクションレースまで、数え切れないほどの興奮と感動を視聴者に届けてきた。
今回、2026年からF1の放送および F1 TV Pro / F1 TV Premium のOTT配信を独占契約で締結できたことは大きな名誉である。
※OTT（Over-The-Top）とは、インターネットを通じて提供されるコンテンツ配信サービス

フジテレビは“真のコンテンツカンパニー”を目指し、社内横断の『F1推進委員会』を設立した。長年のF1ファンへの応援に応えるだけでなく、これから初めてF1を体験する新しい世代に向けても、F1の全ての瞬間を届けていくことにコミットする。」

☑「F1 TV Pro / F1 TV Premium のOTT配信（ネット配信）を独占契約を締結」という言葉を裏読みすると、
・F1TVの倭国語ローカライズ
・倭国向けの価格設定
・倭国市場向けプロモーション
辺りまで期待できそう

あと、OTT配信でバッティングするFODとF1 TV Pro / F1 TV Premiumの棲み分けもどうなるか？も気になる December 12, 2025

というか
・8年間ポストがないアカウントが
・突然実名をポストし
・DMで誹謗中使用を送ってくる
という状況で、ポストされた個人情報を「本人の可能性がある」と思ってしまうの「インターネット初めてか？」という感じある
#鹿乃つの https://t.co/cYBDe8DNp7 December 12, 2025

昔発売されていたガンダムストーリーブックを紹介します。スマホやインターネットから直ぐに情報を取れなかった時代はアニメ誌も含めて全てが紙媒体でした。本屋で買って何度も何度も読み返す幸せがありました。 https://t.co/fMXMka1Fz2 December 12, 2025

12/4〜12/10は人権週間
「子供の声を聴いてほしい」
子供の人権、女性の人権、インターネットによる人権侵害をテーマに俳優・文化・スポーツと様々な分野の方々が未来へのメッセージを発信。 https://t.co/I0mLSJIyof December 12, 2025

韓国のステージよりも規模は小さいからUFOやLEDは使えないけど
僕は気にしないよ
今はインターネットの時代だけど
“ファンの前でパフォーマンスすること”こそがショービジネスでは一番大事で最高なんです
-キムキボム談-
#KEY #키
#SHINee #샤이니
#2025KEYLAND #KEYLANDTOUR
#UncannyValley_LA https://t.co/hX0IFuUsiC December 12, 2025

一方的な意見表面なんで、つまらないものではあるが、国民民主党の政治資金について、一発で主張がわかる凝縮された６分間の意見表明。
--------以下全文-----------
国民民主党の
古川元久です

私はこの機会に
改めて政治資金規制に関する

国民民主党の基本的な
考え方を申し上げます

我が国では憲法上
表現の自由及び

結社の自由にその根拠を持つと言われる
政治活動の自由が保障されています

同時に公共の福祉の範囲内で
制約を受けることも

憲法上の要請です

現に我々の政治活動は
公職選挙法や政治資金規正法をはじめとする

法律の制約の下にあります

この憲法上の要請や合意に基づいて
公明正大な政治活動を行うことが

大原則となります

一方であらゆる社会的な活動は
資金的な基盤の上に成り立っており

この点については社会的な活動の一つである
政治活動も同じですから

政治資金の問題を考えるにあたっては

政治活動が一定の資金の確保を
前提にして成り立っていることを

前提にする必要があります

ただ諸外国の状況や
歴史的事実を見ても

金と権力は結びつきやすく

公明正大に行われるべき民主政治を
歪めてしまう危険があることも事実です

また資金力がなくとも
政治に参画できるように

立候補や政治活動を支援するような制度が
作られてきたという経緯も

無視することはできません

したがって政治資金の在り方については
こうした民主主義の歴史や

過去の反省も踏まえながら

国民の理解が得られるように
常に改良していくべきものであります

さて平成の政治改革では
政党本位・政策本位の

政治への転換が志向され
政治資金については

政党の政治活動の健全な発展を促進し
民主政治の発展に寄与することを目的として

国が政党に対して政党交付金を支給する
政党助成制度がつくられました

約30年が経ち
主な政党は政治資金の主要な部分について

税金を原資とする
政党交付金に頼っているのが現状です

過度な資金集めにより
汚職事件が頻発したことを受けて

政治の質を高めるために導入された
政党助成法による

政党活動への支援制度には
一定の意義があると考えます

しかし政党が国からの交付金に
過度に依存することによって

独立性が損なわれるという
危惧を持つ人もいますし

政党が政党交付金への依存度を減らして
活用しようとする場合には

他の政治資金獲得の手段も
必要となります

それらのうち
寄附については個人からのものと

企業・団体からのものと
政治団体からのものに分類できます

私たちの基本的な考え方は
一定の制限の下に

これら全ての種類の寄附が存在して
問題はないと考えております

個人からの寄附については
今回提出した法案においても

促進のための税制上の優遇措置や
対象拡大を規定しているとおり

より一層増やしていく努力が
必要だと考えています

しかし個人からの寄附については
厳格な会計監査の対象でない企業においては

様々な方法による企業所得から
個人所得への移転が可能であり

実質的には企業献金となる可能性を
否定できません

次に会社・労働組合・職員団体
その他の団体による寄附

いわゆる企業・団体献金について
申し上げます

この間大企業による多額の献金は
政策を歪めるとの主張があり

我々もその可能性を
否定するものではありませんが

このことをもってあまねく
企業・団体の寄附を禁止することは

少なくとも合理性を欠く
過度な規制と言わざるを得ないのではないか

と考えます

最高裁判所の判決例を引くまでもなく
企業・団体にも政治活動の自由が認められており

その結果として寄附の自由があることは
憲法上認められると考えます

企業・団体献金を全面的に禁止した場合

例えば市民団体等が
自らの主張を政党に託すための寄附も

禁止されることになりますが

これは政治活動の自由を
著しく狭めるものだと考えます

かといって透明性だけを強化すればよい
という考え方では

国民の不信感を払拭するには
不十分でありますし

何よりも問題を起こしてきた当事者が
それを主張しても

何の説得力もありません

憲法上の権利と社会の実態に即した
原則的な規制策としては

我が党と公明党とで共同提出した
受け手の規制・総量規制

そして個人寄附促進や
政党のガバナンス強化に向けた

検討を行っていくことこそ
まずは早急に行うべきことであると考えます

他方政治団体については
企業や他の団体と異なり

政治的な活動を目的として
設立される団体であることから

おのずと企業・団体とは
区別した議論が必要です

政治団体の寄附は
政治活動の自由の原則の下に

企業・団体より緩やかに
認められるべきと考えますが

透明性確保に加え
一定程度の制限は必要だと考えますので

この点においても
我々が提出した法案にあるよう

総量規制を入れていくことが
重要だと考えます

私たち国民民主党は
政治活動の自由を尊重しつつ

政治資金の規制のあり方については

政治資金規正法の趣旨目的でもある
国民の不断の監視と批判の下に

行われるべきものとして

一定の制限と幅広い公開を
原則とすべきだと考えております

公開によって有権者や
有識者からの監視に晒されることが

政治資金の適正化につながると
考えるからであります

したがって企業・団体献金についても
全面禁止の立場は取りません

すでに党委員会での
これまでの議論の中から

政策活動費の禁止や
インターネットによる届出等

制限・公開の方向での成果が
実現しています

私たち国民民主党は
政治資金規制をはじめとする

政治改革の議論は
我々議員が政策議論を行う際の

場のあり方と
そこでのルールを決める問題であり

与野党という立場に関係なく
幅広い合意形成を行って

決めていくべきものと考えております

今回提出した法案はこうした観点から
この間議論が平行線のままで

出口が見えない状況が続いてきた
企業・団体献金の問題について

各党会派が歩み寄って
合意を見出すための叩き台となるものであります

何卒私たちの案をベースにいたしまして
各党会派が協議を開いて議論の上

この問題について一日も早く
一定の結論を得ることを

心よりお願い申し上げ
意見表明といたします December 12, 2025

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俺の感想としてはインターネットは2ちゃんみたいに話題で板分かれてるくらいでちょうどいいと思う。お前らはニュー速に行け。俺はVIPに行く。 December 12, 2025