しかし立憲議員はやはり憲法を守る気がない。
漫画のキャラクターのポスターを指さして名指しで「こんなポスターがあるから男がよだれを垂らして女を買う」と本当に議員が言ってしまった。
この漫画好きな人や作者は議員から直接「お前らは犯罪者予備軍で売春を助長しているのだ」と断言してしまったも同然。
立憲主義を掲げながら作品を直接犯罪の原因扱いするこのやり方、萌ポスターを見て「現実の性犯罪被害者と地続き」と言い切った某団体の代表と同じ。 December 12, 2025

中国の外交が終わったってことね。言葉の外交をやめて、力の外交へと本格的にギアを入れたわけ。台湾では民進党政権が続き、倭国では「台湾有事は倭国有事」という言葉が政治の世界で当たり前のように語られ、防衛費増額や南西シフトが進んでいる。自分たちが核心的利益と呼んできた台湾や第一列島線周辺が、静かに守る側の陣営に固められていく光景を、北京はずっと見せつけられてきました。

しかし、中国は憲法や党のスローガンに近いレベルで台湾統一、海洋進出を掲げてしまっているので、やっぱりやめますとは言えません。その行き詰まりが、言葉の交渉よりも軍事的な威圧を選ぶ方向へと中国を押し出しています。

今回のレーダー照射や、ホットラインに応じないという態度は、その象徴だね。

本来ならば、危険な接近があれば、軍同士が直接電話で状況を確認し、誤射や暴発を防ぐために対話するはずです。

それを中国側があえて無視したというのは、

「もう友好的に話をする気はない」
「こちらは軍事の言葉でメッセージを出す」

という宣言ってこと。

外交官がしゃべるのをやめて、戦闘機とレーダーが代わりにしゃべり始めたってことだよ。

話し合いの段階は終わりってこと。

背景には、力のバランスの変化もある。

第一列島線の内側では、中国軍は以前よりはるかに自信を持てる戦力になりました。

「今なら押せるかもしれない」

「どこまでやったら相手が引くのか」

を試したくなる心理が働きます。

レーダー照射やニアミスは、その探りの一種です。どの程度の挑発なら倭国やアメリカが我慢し、どこからが本当に撃ち合いになるラインなのかを、ギリギリまで測ろうとしている。

北京から見れば、「アメリカは口では同盟を言うが、本当に血を流す覚悟はあるのか？」という疑いがあるからこそ、倭国に圧力をかければ日米同盟の綻びが見えるのでは、と計算する。

東京から見ても、「アメリカが迷ったとき、倭国はどこまで一緒に走る覚悟があるのか」を、まだ十分に詰めきれていないのが実情です。

倭国では「台湾有事は倭国有事」というフレーズだけが独り歩きしがちですが、その裏側にある現実的な問い、どこを守り、何を諦め、どの程度の犠牲を国民が受け入れるのか？

これは答えは出てない。

中国はその曖昧さを見抜いています。だからこそ、レーダー照射や威圧飛行で「本当にやるのか？」と揺さぶりをかけ、政治の迷いを引きずり出そうとする。

結果として、最前線のパイロットたちが、政治の曖昧さのツケを払わされているのが今の構図なわけだよ。

ここで大事なのは、「中国は外交を完全に捨てて、今にも戦争に突入する」という単純な物語ではないってこと。

言葉だけの外交ではなく、軍事力と経済力と沈黙を混ぜ合わせた「力による外交」です。

倭国がまずしなければならないのは、自分自身の防衛体制と日米同盟の信頼性を静かに、しかし確実に高めることです。

それは派手な威勢の良い言葉ではなく、装備、訓練、法整備、予算、そして国民的な理解を、一歩ずつ積み上げる地味な作業です。

同時に、どれほど相手が無礼でも、軍事当局同士の連絡窓口だけは絶対に切らしてはいけません。

ホットラインに出ないという中国の態度は批判されるべきですが、倭国側はそれでも粘り強く、別ルートも含めて対話の糸を探し続ける必要があります。

戦争は、誤解と偶発から始まることが多いからです。話す相手がいる限り、取り返しのつかない事態を避ける余地は残ります。

そして何より、倭国社会自身が「何を守るために、どこまで覚悟するのか」を正面から議論することです。

台湾、尖閣、南西諸島、在日米軍基地、シーレーン、経済安全保障、それらはすべてつながっています。

どこか一つだけを切り離して語ることはできません。国民が現実から目をそらしたままでは、政治も本気になれません。 December 12, 2025

マムダニ、本性を現す。

不法移民などに「ICEの捜査逃れ」を指南するような動画を投稿したとして批判殺到。

・ICEは時に虚偽の逮捕令状を見せる
・黙秘権を使え
・逮捕されそうな時は動画を撮れ
ーーーーーー
マムダニ「先週末、米移民・税関執行局（ICE）はキャナル・ストリートで捜索を試み、私たちの移民の隣人を拘束しようとした。

市長として、私はすべてのニューヨーカー一人ひとりの権利を守る。それには、この街を故郷とする300万人以上の移民も含まれる。

だが、自分の権利を知っていれば、誰もがICEに対して毅然と対応することができる。ICEに遭遇した場合、すべてのニューヨーカーが知っておくべきことがある。

まず、裁判官の署名が入った司法令状がなければ、ICEは自宅、学校、職場の私的空間に立ち入ることはできない。司法令状とは、このようなものである。

もしICEが裁判官の署名入り令状を持っていない場合、「立ち入りに同意しない」と伝え、ドアを閉めたままにする権利がある。

ときにICEは、このような書類を見せて「逮捕する権利がある」と言ってくることがあるが、それは虚偽である。ICEは法的に嘘をつくことが許されているが、あなたには黙秘する権利がある。

拘束されている場合は、「私は自由に立ち去れますか？」と、答えが出るまで何度でも尋ねてよい。

また、逮捕を妨害しない限り、ICEを撮影することは許されている。

ICEや法執行機関と接触する際は、冷静さを保つことが重要である。捜査を妨害したり、逮捕に抵抗したり、逃走したりしてはならない。

最後にひとつ。ニューヨーカーには抗議する憲法上の権利がある。そして私が市長である限り、その権利を守る。

ニューヨークは常に移民を歓迎する街である。私は、移民の兄弟姉妹を守り、支え、称えるために、日々闘い続ける。 December 12, 2025

NESARAは以下の変更を実施します。

1. 違法な銀行業務および政府活動によるクレジットカード、住宅ローン、その他の銀行債務を全てゼロにします。
これは連邦準備制度にとって最悪の悪夢です。

1. 「ジュビリー」または債務免除。
2. 所得税を廃止します。
3. IRSを廃止します。IRS職員は米国財務省の国税部門に異動します。

4. 政府の為に、生活必需品以外の「新品のみ」の売上税を14%の定額で創設します。つまり、食料品や医薬品は課税されず、中古住宅などの中古品も課税されません。

5. 高齢者への給付を増額します。

6. 全ての裁判所および法的事項に憲法を戻します。

7. 貴族称号に関する修正条項を復活させます。 外国勢力の支配下にある何十万人ものアメリカ人は市民権を失い、他国へ強制送還され、生涯に渡って再入国を禁じられるでしょう。
そして何百万人もの人々が、大学の学位がもはや価値のない紙切れになった事を間もなく知る事になるでしょう。

8. NESARAの発表後120日以内に新たな大統領選挙と議会選挙を実施する。暫定政府は全ての「国家非常事態」を解除し、憲法を復活させる。

9. 選挙を監視し、特別利益団体による違法な選挙活動を阻止する。

10. 金、銀、プラチナなどの貴金属に裏付けられた「虹の通貨」と呼ばれる新たな米国財務省を創設し、1933年にフランクリン・ルーズベルト大統領によって開始された米国破産に終止符を打つ。

11. 米国運輸省によるアメリカ人の出生証明書記録の動産担保証券としての売却を禁止する。

12. 憲法に準拠した新たな米国財務銀行システムを開始する。

13. 連邦準備制度を廃止する。移行期間中、連邦準備制度は1年間、米国財務省と並行して運営する事が認められ、これにより全ての連邦準備紙幣が通貨供給から排除される。

14. 金融プライバシーを回復する。

15. 全ての裁判官と弁護士に憲法に関する再教育を行う。

16. 全世界における米国政府による全ての侵略的軍事行動を停止する。

17. 世界中に平和を確立する。

18. 人道支援の為に巨額の資金を放出する。

19. 国家安全保障を装って国民から隠蔽されている、フリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング装置など、6,000件を超える隠蔽技術の特許を公開する。
なぜなら、クリントン大統領のクローンは、2000年10月10日にNESARAに署名して成立させる事に全く関心がなかったからだ。

米軍の将軍たちの命令により、エリート海軍特殊部隊とデルタフォースがホワイトハウスを襲撃し、銃を突きつけてビル・クリントンにNESARAへの署名を強要した。

https://t.co/lF2MJgunjb December 12, 2025

左翼がこれほどまで憲法九条を信用していないのは驚きです。憲法九条が守ってくれるという建前はいったいどこに行ったのですか。

憲法九条がある以上、政権担当者が誰であれ、倭国が自分から外国に戦争を仕掛けることはありません。なんのための憲法九条だと思ってるんですか、君たちは December 12, 2025

福山市で家庭連合（旧統一教会）の信者によるデモ行進がありました。

①信教の自由と憲法遵守を訴える
②教会への解散命令に対し公正な裁判を要求
③信者への拉致監禁・強制棄教を批判
④現役信徒の声を聞き真実を知ってほしいと訴えました。

#家庭連合 #統一教会 #デモ #解散命令 #拉致監禁 https://t.co/EuaHSeURIa December 12, 2025

私の周辺では真逆の印象。軍拡増税に子育て世代増税、対中失言に対米従属強化、議員定数削減に憲法改悪、憲法違反になりかねないスパイ防止法と国旗損壊罪の推進。こんな愚かな政策に賛成している有権者は見当たらない。良識ある人達に囲まれている実感しかないわ。 https://t.co/vbvgU3js2K December 12, 2025

ありがとうございます❗️🙇‍♀️

#高市総理の発言撤回を求めます
#こんなひどい総理は初めてだ

高市首相の台湾有事発言は「極めて危険」「憲法にも反する」、有識者らが撤回求める緊急声明(弁護士ドットコムニュース)
#Yahooニュース
https://t.co/64ePXzbEgF December 12, 2025

おはようございます✨✨☘️🌹
今朝は晴れています✨✨☀️
今日が穏やかな一日になりますように✨☘️🌹😊
#平和憲法を守ろう
#如何なる差別にも反対します
#みんなに優しい政治を
#みんなが幸せになりますように https://t.co/EuTBFmTHYI December 12, 2025

憲法守れ、改悪許すなとか言ってるフェミニストが、憲法21条を尊重してるところを見たことが無い December 12, 2025

倭国が(かなり)好きだからこそ
高市首相の退場を求めております
＃憲法変えずに悪政正せ
#改憲発議阻止デモ
次も木曜12/11
衆院憲法審査会が
開かれる場合
➡9:55～ 国会議事堂前駅３番出口出てすぐ
開かれない場合
➡10:30～ 官邸前 　３番出口出て左へ15mぐらい
#憲法審査会今すぐ解散 https://t.co/dNKOlCFYP2 December 12, 2025

自民党内の良識派に内側から止めていただきたいよ。国旗損壊罪だけでなく、スパイ防止法も憲法改悪も議員定数削減も。あと一刻も早く高市首相に失言の撤回を促していただきたい。手遅れになる前に。 https://t.co/4PEJtQr0Vr December 12, 2025

我々は戦争を体験してない。
果たしてそうかな。

東倭国大震災。あれはほとんど戦争に近かったと思う。一万人以上が亡くなり、海岸線に骸がそこかしこに漂着していた。小学校を津波が襲い、子供達まで犠牲になった。

能登半島地震。お元旦に大震災と津波が襲った。家族でのお正月の筈が小さい子供達三人と奥さんの家族四人も土石流に飲まれ旦那さんだけが生き残る。中には親族10人が亡くなったとか。

人の世にはけして癒えない悲しみや痛みがある。時間が経てば経つほど強まる種類の悲しみと苦しみがあると思う。
特に愛する人間を突然奪われた悲しみは計り知れない。ひょっとして、ある日ただいま〜！と帰って来るんじゃないかと思ったりする。

この現代倭国を襲った筆舌に耐え難い悲しみや苦しみ。
これはきっと戦争の痛みに近い。

ほんの80年前に、この悲しみや苦しみを更に上回る大惨禍があった事を私達は絶対に忘れてはいけません。そしてそういった悲しみや苦しみを再び起こさないようにしなくてはなりません。

@takaichi_sanae
@jimin_koho
@baba_ishin

#憲法改悪断固反対
#改憲発議絶対させるな
#緊急事態条項断固絶対反対 December 12, 2025

これに対して「国旗損壊罪はどうでもいい事ではない！」というお叱りも頂いたが、それはその通りで、これはそもそもが憲法違反の悪法。よく言われる「表現の自由」の侵害もあるが、もう一つ。損壊する国旗は誰のモノかという点がある。勿論、国など他人のモノならば今でも器物損壊罪で取り締まれる訳で、この法律が裁こうとするのは自分で買った国旗、自分の日の丸を焼いたり、破ったり、落書きした場合。ただちょっと考えれば判るが、私達には憲法29条でも認められた所有権(財産権)がある訳で、自分が所有するモノをどうするのも自由の筈。つまり、この法律は財産権を侵害するという意味でも憲法違反なのだ。 December 12, 2025

ジャーナリスト山口敬之氏が、絶賛していました
「大変勇気ある、かつ重要な質問をして下さった」と

憲法九条と共に、戦後の倭国を縛り付けた財政法第四条
今こそ撤廃すべきですね
意義のあるご質問どうもありがとうございます
#松田学　#参政党 https://t.co/Hl9Zh5052k December 12, 2025

＊アメリカでは、自国の国旗を侮辱する表現を禁止・処罰することについては、連邦最高裁が違憲判決を出している。

United States v. Eichman, 496 U.S. 310 (1990)
「政府が象徴としての国旗を保護すべく努力する正当な利益を有するとしても、それは政治的抗議として国旗を焼却した者に刑罰を科すことが許されるということを意味するものではない。国旗冒涜を処罰して国旗を神聖化することは、国旗という表象が表している自由（←政治的意見の表明としての国旗焼却の自由を含む）を希薄化することになる。」

Texas v. Johnson, 491 U.S. 397 (1989)
「もし憲法修正第一条に根本原則があるとすれば、それは、社会がその思想そのものを不快または不愉快とみなすという理由だけで、政府がその思想の表現を禁止してはならないということである。」 December 12, 2025

#能登半島地震 を既に復興まで済んだ事にしたい権力者側
八丈島は、#山本太郎 が国会で支援金が必要だと訴えてもスルー
そして、昨夜の青森地震に群馬の山火事
発災直後から政府支援を続け、憲法が保謳う、「健康で文化的な最低限度の生活」を取り戻す以外、先送りは発災のダブルブッキングを生む https://t.co/CmOOa7Nv8b December 12, 2025

毎月第１、第3土曜日、あさひかわ九条の会、あさひかわ西地域九条の会、あさひかわ東地区九条の会は、平和を守り憲法を生かす社会をめざして旭川駅前で街頭宣伝を行っています。
次回は12月20日13時からの予定です。

#改憲NO #大軍拡NO #長射程ミサイルNO https://t.co/fistnMkUW0 December 12, 2025

朝鮮新報の報道。
https://t.co/TKTdOSjBqf
倭国の有識者らで構成される「村山首相談話を継承し発展させる会」が８日、参議院議員会館で高市早苗首相の「台湾有事は存立危機事態」発言の撤回を求める緊急記者会見を行った。記者会見では、学者、元外交官、弁護士、ジャーナリストらが発言した。

高市首相は11月7日の衆議院予算委員会で、「台湾有事」が起きた場合、集団的自衛権を行使できる「存立危機事態」に該当し得ると答弁。この発言は日中関係に深刻な影響を及ぼしている。

会見ではまず、同会の藤田高景理事長が声明を読み上げた。

声明は今回の高市答弁について、「一つの中国」を尊重する従来の政府見解と異なると指摘。「台湾有事が起こった際に倭国が戦争体制に入れるということを国会で明言した初めての例であり、倭国軍国主義の復活に等しい行為」だと非難した。そのうえで、倭国政府は植民地支配と侵略への「痛切な反省」と「心からのお詫び」を表明した村山談話（１９９５年）を想起すべきだと述べた。

さらに声明は、中国側から見れば、台湾への介入を示唆する倭国の姿勢は軍国主義の再来に他ならず、それは憲法９条への違憲行為、国際法違反にもあたると指摘。高市首相に対して、台湾問題を中国の内政問題と認め、今回の「存立危機事態」発言を即時撤回すべきだと求めた。

続いて、一橋大学の田中宏名誉教授、東郷和彦・元外務省条約局長、雑誌『世界』元編集長の岡本厚さん、東京造形大学の前田朗名誉教授など12人の有識者たちがマイクを握った。有識者たちからは、高市答弁はカイロ宣言やポツダム宣言、４つの日中政治文書に基づく倭国の歴史的立場を踏み外す発言であり、日中外交と相互信頼を損ない、国民生活や経済、さらには世論形成にも悪影響を及ぼすとの指摘が相次いだ。

本紙に連載を寄稿しているピース・フィロソフィー・センターの乗松聡子代表（カナダ在住ジャーナリスト）も発言した。

乗松代表は、倭国は敗戦 80周年を迎える今年に加害の歴史を振り返り、憲法に刻まれた不戦の誓いを新たにしなければならないと強調。倭国では「人権侵害問題啓発週間」として朝鮮による「人権侵害」問題が「主権や国民の生命と安全に関わる重大な問題」だと喧伝されているが、中国への挑発発言によって「わが国の安全」を脅かしているのは高市首相と倭国政府だと批判した。また、倭国が朝鮮学校の高校無償化除外という人権侵害を続けている点にも言及した。

乗松代表は、中国や朝鮮に対する敵視政策の背後には「米国への従属」があると指摘。倭国が歴史問題を乗り越え、東アジアの一員として信頼を回復するには、中国、朝鮮、ロシアなど隣国を敵視する姿勢から脱却し、独立した視点と外交を構築する必要があると述べた。 December 12, 2025

又人皇時代に至っても、今日ほど婦人を軽蔑しなかった証拠には、推古天皇を始めとし、女性の天皇陛下も数多くあらせられた。明治年間に制定せられたる帝国憲法は、却て皇位継承者をば、皇男子孫に限定したが、古代には、そう云う制限はなかった。
「婦人読本」倭国評論社, 1926年, p. 23. December 12, 2025