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大統領
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2025.11.29 08:00
:0% :0% (40代/男性)
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韓国人として本当に恥ずかしい。尹が大統領になる前までは、韓国でこんなヘイトデモはほとんどなかった。この人たちは一部の保守キリスト教+カルト宗教+極右で構成されている。幸い、韓国人の大多数はこのような行動に反対している。なぜなら、ヘイトデモは民主主義の敵だと考えているから。中国人差別も、倭国人差別も、韓国人差別も、全部反対するのが民主社会の基本だから。これを見て喜ぶネトウヨは大きい錯覚をしている。 November 11, 2025
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芸術を政治利用する国。
でも中国政府の手札はせいぜい
⚫︎歌手の公演中止
⚫︎映画の上映中止
⚫︎パンダ貸与停止
⚫︎団体観光の自粛
⚫︎よくわからない会合の中止
⚫︎アメリカ大統領に泣き付く
⚫︎外国紙にデマ記事書かせる
くらいしかないんだよなぁ…。 https://t.co/UmFK9SBt2P November 11, 2025
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最高の負け犬のゼレンスキー、彼の腐敗した取り巻き全員が逮捕されるべきです。
何年にもわたる浪費、詐欺、乱用に対する正当な調査が行われ、盗まれた数百億ドルの資金が回収され、この完全に無駄な戦争で愛する人を失った多くの家族を助けるために使われるべきです。この戦争は、完全に腐敗したグローバリストどもによって始められたものです。
アメリカは今、平和を達成する方法を見つけなければならない。力によって。だが平和を。もう「向こう岸」の問題ではない。そして、自分の家を整える間、アメリカに一撃を加えようとする外国の指導者や個人たちには——試してみろ。
我々がアメリカを再び偉大にし、完全に壊れた腐敗した政府を修正しようと尻に火をつけて働いている大統領を持つ一方で、アメリカ国民は依然として、我々の原初の建国から来る精神で満ちている。
今日、我が国に無関心が残っているとしても、当時我々がイギリス帝国を打ち負かしたときを思い起こせば、誰もがその紛争で戦ったわけではないが、我々はそれでも勝利した。
もし我々の大統領が、アメリカ人に神と祖国の栄光のために再び立ち上がることを求めるなら、我々はそうする、覚えておけ。
戦え、戦え、戦え!
倭国も戦え🇺🇸🇯🇵 November 11, 2025
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[社説] 宗教指導者の裁判は、不拘束が望ましい
一般人はもちろんのこと、特に宗教指導者の場合は、捜査であれ裁判であれ、不拘束の状態で進めるのが原則であり、望ましい。宗教指導者は特定の宗教を代表する人物であるため、彼を拘束することは、その指導下にある宗教を抑圧するものと見なされる余地が大きいからだ。
検察と司法府が無理に家宅捜索を行ったり、宗教指導者を拘束したりすれば、国内外で「韓国における信教の自由の侵害」という論争を巻き起こさざるを得ない。
実際に、ドナルド・トランプ米大統領は、去る8月25日、イ・ジェミョン大統領との韓米首脳会談を控えて、韓国で「教会に対する非常に攻撃的な家宅捜索(very vicious raids on churches)」が行われているとの話を聞いたと言及した。
トランプ氏のこの発言以降、米国内の政治家たちも韓国の信教の自由侵害を警告する声を上げていた。それほど、宗教機関や宗教家に対する各種の捜査や拘束は、国内外で敏感な反応を招く事案である。したがって、宗教家に対する拘束令状の請求と発布は、非常に慎重に行う必要がある。
来月1日、ソウル中央地裁刑事合議27部で、韓鶴子(ハン・ハクチャ)統一教総裁に対する正式裁判が開かれる。この日、韓総裁の保釈(保証金などの条件を付けた釈放)に対する審問も開かれる予定だ。裁判は当然、厳正に進められるべきだが、拘束状態で進める必要があるかは別の問題だ。
保釈審問を行う際、韓総裁が宗教指導者であるという事実を考慮し、不必要に国内外で「宗教弾圧」論争を招かないことを望む。
さらに、韓総裁は高齢である上、心臓病など各種の疾患と闘病しながら苦痛を負っていると伝えられている。
もし保釈が認められず、拘束された状態で裁判を受け、健康にさらに大きな問題が生じたり、万が一不慮の事態が発生したりした場合、政府が全ての責任を負わなければならない状況であることを忘れてはならない。
イ大統領は少年時代から数多くの苦難と試練を克服したと伝えられている。誰よりも苦痛を経験したイ大統領が、国民大統合の次元で、病と闘う高齢の韓鶴子統一教総裁に対し、寛大な措置を決断する必要がある。
韓総裁に対する裁判が、拘束された状態ではなく、保釈された状態で行われるとき、信教の自由を侵害するという誤解を払拭できるだけでなく、国民大統合の次元でも大きな意味があるだろう。
アジア・トゥデイ November 11, 2025
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トランプ氏
オートペンで署名されたジョー・バイデン大統領の文書(約92%に相当)は、ここに無効化され、一切の効力を失う。合衆国大統領による明示的な承認がない限り、オートペンの使用は許可されない。
大統領執務室の美しいレゾリュートデスクを囲む過激派左派の狂人どもが、バイデンから大統領職を奪った。ここに、不正なジョー・バイデンが直接署名していない全ての行政命令及びその他一切の文書を無効とする。オートペンを操作した者らは違法行為を行ったためである。ジョー・バイデンはオートペン使用に関与しておらず、もし関与したと主張すれば偽証罪で起訴される。本件へのご留意に感謝する!
https://t.co/KsNMoSQNgf November 11, 2025
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【プーチン大統領とオルバン首相の会談始まる 主な発言】
🇷🇺プーチン大統領
・ プーチン露大統領は、モスクワでハンガリーのオルバン首相と会えてうれしいと述べた。
・ロシアは、ウクライナ問題に関してオルバン首相がバランスの取れた立場をとっているのを知っている。
・プーチン大統領によると、オルバン首相とはあらゆる問題について率直に話し合い、解決策を模索することができる。
・露米首脳会談をブダペストで開催するという提案について:プーチン大統領は、開催されたらうれしいと述べ、協力の姿勢に謝意を表した。
🇭🇺 オルバン首相
・ ハンガリーはウクライナ和平に向けた取り組みが成功裏に終わることに関心を持っている。
・ ハンガリーは外部からの圧力に屈することなく、ロシアとの協力を継続して発展させている。
・ ハンガリーはロシア産エネルギーの供給の安定性と予測可能性を高く評価している。
・ オルバーン首相によると、両首脳は露・ハンガリー関係の発展に多大な貢献をした。 November 11, 2025
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「ドナルド・トランプがマールアラーゴの別荘で一日を過ごしていた一方で、
オバマ大統領は退役軍人介護施設で、感謝祭の食事を提供していた。
これが本物のリーダーシップというものだ 🇺🇸🤝🇺🇸」
(補足:この投稿は、いいねした瞬間にハートが一瞬だけ特殊絵文字に変化します。
Xがイベント期間にだけ実装する “限定アニメーション” で、ちょっとした隠し仕様のようなものです。😊) November 11, 2025
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寝ぼけたジョー・バイデンがオートペンで署名した文書は、その約92%であり、これはここに終了し、それ以上の効力または効果はありません。ユナイテッド大統領が特に承認しない場合、オートペンは使用できません。
州。大統領執務室の美しい毅然とした机の周りをバイデンを囲む急進的な左翼の狂人は、大統領職を彼から奪った。私はここにすべての大統領命令、およびインチキジョー・バイデンが直接署名しなかったものをキャンセルします。なぜなら、オートペンを運営した人々が違法に署名したからです。ジョー・バイデンはオートペンのプロセスに関与していなかったし、もし彼が関与していたと言ったら、彼は偽証罪で提起されるだろう。この件にご注目いただき、ありがとうございます! November 11, 2025
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トランブや高市などの反良識が跋扈する時代において、良識的な言動は普遍的な価値を持つ。
ドイツのフランクワルター・シュタインマイヤー大統領は26日、ドイツ人はスペイン内戦(1936~1939年)中の1937年に行った「ゲルニカ爆撃」という「罪」を忘れてはならないと述べた
https://t.co/IRl3KU0Qy4 November 11, 2025
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王毅中央外事活動委員会弁公室主任は27日、要請に応じてフランスのエマニュエル・ボンヌ大統領外交顧問と電話会談を行い、台湾問題における中国の立場を明確に表明し、「倭国の現職指導者が台湾に関する挑発的発言を行った。これは、公然と歴史を逆行させ、中国の主権と領土的一体性を侵害するものだ。安保理常任理事国であり、包括的な戦略的パートナーである中仏は、第二次世界大戦の勝利の成果を共同で守り、互いの核心的利益に関わる問題で揺るぎなく支持し合うべきだ。フランス側が引き続き『一つの中国』原則を揺るぎなく遵守することを希望する」と表明した。
ボンヌ氏は「フランスは自主独立の外交の伝統を堅持し、『一つの中国』政策を揺るぎなく遂行し、台湾問題における中国の正当な立場を理解している。中国側と相互信頼を深め、対話と協力を強化し、グローバル・ガバナンスや経済の不均衡などの課題に共同で対処していくことを望んでいる」とした。#高市早苗 #台湾 https://t.co/tDWkx3POtV November 11, 2025
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📢メラニア・トランプ大統領夫人が、新プロダクション会社「MUSE FILMS」を設立📢
大統領夫人としてまさに象徴的な行動です 😍👏🏻
複数の情報源によると、「ミューズ」はメラニア・トランプ夫人のシークレットサービスのコードネーム👀
美しい名前であり、このプロジェクトにぴったりの選択です。
メラニア夫人のドキュメンタリー映画『MELANIA』は、2026年1月30日に全世界で劇場公開される🎉㊗️ November 11, 2025
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🚨 速報:トランプ大統領が、バイデンがオートペンで署名したすべての大統領文書を無効化すると発表。これはバイデン政権文書の約92%に相当。
トランプは、オートペンで署名された命令はすべて「終了(terminated)」とし、その運用者は「違法行為を行った」と宣告。
さらに、バイデン本人が関与を主張する場合には、偽証罪で訴追すると脅している。
これは政権の公式文書を丸ごと消去する、前例のない領域に突入したと言える。 November 11, 2025
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@realDonaldTrump 「white people」を言うと貝になるAIが多いのですけど🤭
これらのテックはUS法人でしたよね🤔
あなたが支援したイスラエルは?
何人殺したの🤧
で、イスラエルのことも貝になるんだよね
つまり、大統領!
あなたの言い分は、完全に論理破綻しているのです
MAGAも、他民族からしたらただのAGAINSTなのです November 11, 2025
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そもそも論として、大統領が前任者の大統領令取り消すのは基本的に問題ないはず。政策根拠あれば大統領は権限内で自由に大統領令出せますから。
今更オートペンどうこうは、これはトランプ陣営がバイデン氏の老化・政権乗っ取り強調するのに使ったレトリックで、今回そのフォローアップという感じでは November 11, 2025
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韓国の「告げ口外交」を思い出した人も多いと思うけど、これ中韓の文化の一つ。
精神医学的には「スミアキャンペーン」と言います。英語でSmear Campaignと書き、Smearは「塗りつける」または「誹謗中傷」という意味。
なので、倭国語では「誹謗中傷活動」と訳すことができます。
「否定的な宣伝を提唱することにより、誰かの評判を傷つけたり疑問視するための取り組み」
(Wikipedia)
ということで、具体的には
・相手を貶めるために平気で嘘をつく
・ネガティブな噂を流布して周囲の人を操作する
・共通の友人・知人に相手の悪口を吹き込む
主な目的は、「ターゲット(相手)」の評判を下げるため。 ターゲットを悪者にしたり、自分が加害者なのが嫌、傷つくからという理由で相手を非難して加害者に仕向ける行為です。
また、第三者やターゲットの知人・友人にネガティブな噂(たいていが嘘)を吹き込み、ターゲットにネガティブなイメージを植え付けたりもします。
中国では、夫婦喧嘩をするとお互い家から外に出て、
「こいつが悪いんだ!」
と近所の人や街頭の赤の他人にお互いの「悪事の暴露」の大演説をぶっこむことがあります。
19世紀の外国人宣教師の記述にもある中国人の文化的行動の一つで、話には聞いたことがある人もいると思いますが、これが中国文化に根付く「スミアキャンペーン」。
中国が世界のあちこちに 「倭国が悪いんだ!」 と触れ回っているのもスミアキャンペーン。
韓国の朴槿恵元大統領の「告げ口外交」に代表される朝鮮半島の「イガンジル」も、このスミアキャンペーンの一つです。 November 11, 2025
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これも嘘ですね。
アメリカでは名誉毀損よりも他の犯罪で政治家が逮捕されています。
アメリカでは、政治家の逮捕は主に腐敗、賄賂、詐欺、税金逃れなどの犯罪に関連して発生します。これらは連邦レベル(大統領、副大統領、上院議員、下院議員など)や州レベルで起こり、歴史的に数多くの事例があります。連邦レベルだけでも、数百件の有罪判決が記録されており、党派を問わず両党の政治家が関与しています。以下で、歴史的な概要と最近の事例を説明します。
歴史的な概要
アメリカ連邦政府の政治家(執行部、立法部、司法部)の有罪判決は、19世紀から現代まで続いています。主な犯罪は賄賂、公金横領、ペルジー(偽証)、陰謀などです。以下は支部別のまとめです 。
• 執行部(約20件): 大統領府や閣僚レベルの人物が対象。例:
• アルバート・フォール(内務長官、1922年):石油埋蔵地のリースで賄賂を受け取り、2年間服役。
• スピロ・アグニュー(副大統領、1973年):所得税脱税で有罪を認め、辞任(服役は免除)。
• ジョン・ミッチェル(司法長官、1975年):ウォーターゲート事件の隠蔽でペルジーと陰謀罪、服役。
• スクーター・リビー(副大統領首席補佐官、2007年):CIA情報漏洩事件でペルジーと司法妨害、刑を執行猶予・後に恩赦。
• デビッド・ペトレイアス(CIA長官、2015年):機密情報漏洩で執行猶予と罰金。
• 立法部(約85件): 上院議員や下院議員が主。例:
• ダン・ロステンコウスキー(下院議員、1995年):郵便詐欺で18ヶ月服役。
• デューク・カニンガム(下院議員、2005年):賄賂と詐欺で8年以上服役。
• ボブ・メネンデス(上院議員、2024年):外国エージェントとしての賄賂で16件有罪。
• ジョージ・サントス(下院議員、2024年):身元詐欺と電信詐欺で有罪を認め、議会から追放。
• デニス・ハスタート(元下院議長、2016年):銀行取引の不正操作で有罪。
• 司法部(約9件): 連邦判事が対象。例:
• ハリー・E・クレイボーン(連邦地裁判事、1984年):税金逃れで有罪。
• アルシー・ヘイスティングス(連邦地裁判事、1989年):賄賂で弾劾・罷免(後に下院議員に当選)。
• サミュエル・B・ケント(連邦地裁判事、2009年):セクシャルハラスメント関連の虚偽申告で33ヶ月服役。
これらの事例は、FBIや司法省の捜査により発覚し、裁判で有罪が確定したものです。全体として、共和党員と民主党員の割合はほぼ同等で、党派を超えた問題です。
最近の事例(2020年代)
近年は、腐敗捜査に加え、移民政策や抗議活動関連の逮捕が増えています。特に、2025年のトランプ政権下では、移民政策に反対する民主党員の政治家が連邦当局により逮捕されるケースが目立ちます 。
• ロバート・メネンデス上院議員(民主党、2023-2025年): エジプトとカタール政府のための賄賂と外国エージェント活動で起訴。2024年に有罪判決を受け、2025年1月に11年服役の判決。妻とビジネスマンも関与 。
• ブラッド・ランダー(ニューヨーク市会計監査官、民主党、2025年6月): 移民裁判所で移民を支援中に連邦捜査官に逮捕。移民政策反対の文脈で発生。
• アレックス・パディラ上院議員(民主党、2025年6月): 国土安全保障省の記者会見で質問しようとして手錠をかけられ拘束(正式逮捕なし)。
• ラス・バラカ(ニューアーク市長、民主党、2025年5月): ICE拘置所での抗議で逮捕。後に不起訴。
• ハンナ・デュガン(ミルウォーキー郡判事、民主党、2025年4月): 不法移民の被告を助けようとして逮捕、連邦起訴。
これらの逮捕は、トランプ政権の移民強硬政策の一環とされ、民主党側からは「権力乱用」と批判されています。一方、保守派は「法律遵守の必要性」と主張しています。逮捕数は増加傾向にあり、民主党の地方・連邦政治家を中心に影響が出ています。
政治家の逮捕は民主主義のチェック機能として重要ですが、党派的な利用が懸念される場合もあります。詳細を知りたい特定の人物や事件があれば、教えてください。 November 11, 2025
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「一事が万事
韓国にはこのことわざは無いのだろうか?
心臓が悪くて手術した男性が
兵役を免除となったにも関わらず
国民男子の義務を果たしたい!!
と努力して身体を鍛えて再検査に臨み
見事に入隊資格を得て
自ら過酷な最前線部隊を希望し
しかも厳しい基準をクリアし
特別に優秀な兵士の称号である
”特級戦士”となり兵役を終えた。
 それほど真面目で誠意があり
厳しい訓練に耐え
立派に兵役を務めた人間が
自分勝手な破廉恥な恋愛をすると
韓国庶民は思うのだろうか。
ましてや
大韓民国・大衆文化芸術賞で
首相表彰されたり国家ブランド大賞の文化部門受賞やNEWSIS K-EXPO 文化体育観光部長官賞など韓国を代表として表彰される人間が変質者のような行為をすると思う?
しかも!!
納税者として
模範となる国民!!
模範納税者として大統領から
表彰され勲章を授与された人間。
俳優の中でも特に
国民として模範となる人物」
嘘が流れた時に何故これまでキムスヒョンが人として行ってきたことを思い返してくれなかったのでしょう
嘘を疑問に思わなかったのでしょう
メディアはキムスヒョンの名誉を回復させる責任を果たしてください‼️

#キムスヒョン
#KimSooHyun
#キムスヒョンを守れ
#WeStandwithKimSooHyun November 11, 2025
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