サステナブルの裏に、とんでもない“飛躍”計画が隠れていました😱

国連が掲げる「2030アジェンダ」

その達成には“Great Leap”、つまり“巨大な飛躍”が必要だと語ったのは、
ローマクラブ共同議長のサンドリン・ディクソン＝デクレーヴ。

ではその“飛躍”って、一体なに？
彼女の口から出たのは、こんな言葉でした。

🥩肉の消費の廃止
⛽️化石燃料の完全廃止
⚧️ジェンダーイデオロギーの導入
💸ベーシックインカム（BI）の導入

これ、誰が決めたんですか？

「サステナブル」「気候正義」「社会の公平性」

耳ざわりのいいスローガンの裏で、
私たちの生活様式・価値観・食事まで根こそぎ“再設計”しようとしている人たちがいるんです🧠

しかも、ここに出てくる顔ぶれ、
☠️ダボス会議、☠️世界保健機関（WHO）、☠️世界経済フォーラム（WEF）…

全部、同じ“マフィア”から来てると指摘されてる人たちです。
いつもの人脈、いつもの会議、いつものアジェンダ🤝

「私たちの未来を守るため」だと？
じゃあなぜ、それを話す場に市民の声は存在しないんでしょうか。

彼らが描く2030の理想郷に、
果たして“あなた”や“家族”の姿は含まれてるんでしょうか…😶‍🌫️ December 12, 2025

【巨大地震についての並行思考】

12月8日午前10時台に内閣府防災は北海道・三陸沖後発地震注意情報の解説という動画を出しました。
https://t.co/FEqAhtDen2

そして午後11時15分頃、青森県東方沖を震源とする最大震度6強の地震が発生しました。
https://t.co/jQFGyUoPEp

9日午前2時、今回の地震を受けて気象庁は2022年の運用開始以来、初の北海道・三陸沖後発地震注意情報を発表しました。
https://t.co/QveHolRcyA

つまり内閣府防災が北海道・三陸沖後発地震注意情報の解説動画を出して1両日中に巨大地震が発生し、注意情報が出たことになります。

ここで気になるのは人工地震を起こされるという情報が、国に事前になかったのかどうかです。

人工地震は一部で陰謀論扱いされていますが、Project Sealでは津波爆弾計画ですし、2005年に公開された米軍機密文書「地震を使った対日心理戦争計画」では、1944年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者が総動員され、倭国近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返していたことが明らかになっています。
https://t.co/8KXuZYh1XW

青森の宮下宗一郎知事は８日、発電実証を行う「原型炉」の誘致に取り組む方針を明らかにしていましたが、今回の地震は青森県東方沖を震源としており、ウラン濃縮工場、低レベル放射性廃棄物埋設センター、高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センター、MOX燃料工処理工場のある六ヶ所村は震度5弱です。

核融合分野の肝となる技術を世界的に倭国企業が押さえており、高市政権は2030年代に核融合発電をスタートさせ、特別高圧や高圧の電力を安定的に供給して倭国の独立を図る考えのようでした。
https://t.co/74LKiLEmOs

また、北海道はアメリカに一番近いアジアであり、冷涼で地政学的リスクが低いとしてICTコリドールという計画を2020年から北海道ニュートピアデータセンター研究会が提案しており、ニューヨークやヨーロッパへの金融市場への最低遅延通信が肝になっていますが、それを支える電力として期待されている一角に六ヶ所村の核融合があっても不思議はありません。

一方、ビル・ゲイツらが出資しているITER計画は2034年に運転開始を予定していますので、
https://t.co/5MChIvwmWB

倭国の核融合発電は5年近く世界に先駆けて進めようとしていることがわかりますし、2030年といえば、世界経済フォーラムが「2030年へようこそ　私は何も所有していなければプライバシーもありません」と言っていた年であり、予防接種アジェンダ2030として、Zero Hedgeが「WHO–Gates、全人類を対象としたグローバルなデジタルID、AI監視、生涯ワクチン追跡の設計図を公開」の記事を書いた年でもあり、
https://t.co/pCXuxJYxDi

ワンワールド化計画完成の年と目されるところです。

また、ビル・ゲイツはAIの進化は4つの技術革命(マイクロプロセッサ、PC、インターネット、携帯)と並ぶ、と言っており、AIの進化には大量の電力供給が不可欠です。

それに5年近く先んじて倭国が核融合発電をスタートした場合、ワンワールド化計画に影響を与える可能性がありました。

こうしたことも、今回の巨大地震、そしてこれから起こる可能性が高いとされている巨大後発地震と関係していないのか、市民が慎重に自然地震であった場合と並行させて考える必要があるのではないでしょうか。 December 12, 2025