～ YouTube動画が「幼児の脳をハック」する仕組み　中西部の医師
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「現代の子ども向けコンテンツは、アルゴリズムに最適化され、中毒性を最大化するよう設計されている」

「保護者の22%が、子どもの『画面の切り替え』に伴う全面的なかんしゃくを報告している」

あなたは、子どもが動画を見終わった後、激しくぐずったり、怒りっぽくなると感じたことはないか。実はそれ、偶然ではない。最新の動画やアプリは、視聴時間を最大化するため、特に幼い脳の「注意を引きつけ続ける」よう綿密に設計されている。この「設計された依存」は子どもだけの問題ではない。私たち大人の「集中できない」「何をやっても満たされない」という感覚も、同じ根源から来ている可能性がある。

🔹 子どもを“虜”にする動画のカラクリ
代表的な幼児向けYouTubeチャンネル「CoComelon」を例に取ろう。この動画は、場面が1～4秒ごとに激しく切り替わる。これは、幼児の強い「定位反射」（突然の音や動きに注意が向く反応）を利用している。脳は絶えず新たな刺激を求め、画面から離れられなくなる。

結果、2011年の研究が示すように、高速なコンテンツを見た4歳児は、その後数時間、集中力や自制心が低下する。これは単なる娯楽ではなく、発達中の脳への「過剰刺激」であり、長期的な注意力の問題（ADHD様症状）との関連も指摘されている。

🔹「ドーパミン」と「セロトニン」——現代社会の“罠”
この問題の核心は、私たちの脳の報酬システムにある。ロバート・ラスティグ医師は、脳には「ドーパミン」による一時的な快楽の回路と、「セロトニン」による持続的な幸福の回路があると説明する。加工食品、ソーシャルメディア、動画配信は、この「ドーパミン・スパイク」を巧妙に引き起こすように設計されている。

ここに大きな落とし穴がある。神経系が疲れているときほど、私たちは強烈な刺激を求めてしまう。すると、さらなる神経消耗を招き、より強い刺激が必要になる。この悪循環が、子どものかんしゃく、大人のSNS依存、いつまでも満たされない感覚の正体だ。

🔹 神経を“修復”する三つのシンプルな習慣
希望はある。消耗した神経系は、適切な習慣で回復可能だ。専門家が提唱する、今日から始められる方法は以下の通りだ。

1. 腹式呼吸：胸で浅く呼吸していないか？ 意識してゆっくりとお腹で呼吸するだけで、体は「リラックスモード」に入る。
2. ただの散歩：音楽もポッドキャストも聴かず、ただ歩く。足の感覚、風、周りの景色に意識を向ける。2024年の研究レビューは、これが不安や抑うつを軽減すると報告している。
3. 自然に触れる：週末に公園や森を歩く。自然環境は「森林浴」の研究が示す通り、ストレスホルモンを減らし、神経を整える効果がある。

鍵は、問題を「考えて」解決しようとするのをやめ、身体が「感じている」ことに耳を傾けることだ。

📌 回復は、デジタルからの一時的な“離脱”と、身体感覚への回帰から始まる
私たちは、子どものかんしゃくや自身の集中力のなさを、単なる“わがまま”や“努力不足”と片づけてはいないか。その背景には、私たちの神経系を疲弊させ、依存させて利益を上げるビジネスモデルが存在する。スマホを置き、画面から目を離し、自分の呼吸と足元の感覚にただ意識を向けること——それは、最も静かで、最も強力な抵抗の形なのかもしれない。

参考文献：The Forgotten Side of Medicine: Rejuvenating The Nervous System and Reconnecting With Life (Nov 30, 2025) - A Midwestern Doctor December 12, 2025

先日久々に初代龍虎の拳遊んだんですが藤堂にすら勝たせてもらえませんでした😭
三角飛びだけしてれば勝てたはずなんだけどなーおかしいなー
ところで龍虎といえば名台詞の宝庫だけど実は地味に1番好きなのはリーパイロン戦前のロバートの「わっあぶないやんか」だったりします
ウフフッ
あぶないよね https://t.co/KAJ1FzmLDD December 12, 2025

ロバート・F・ケネディ Jr保健福祉長官の発言が大きな波紋を呼んでいます。

長官は番組の中で、実にショッキングな数字を並べました。
「この遺伝子組み換えワクチンは、たった8カ月で過去30年分の全ワクチンを上回る死亡報告が出ている」と指摘し、米国で記録された1万7000件の死亡報告についても「実際には40倍の可能性がある」と語りました😮‍💨

さらに続きます。

「この毒ワクは殆どが欠陥品だが、の“利点”は6カ月後にはゼロか、もはやマイナスに転じているようだ。英国データでは多くの年代で、接種者の方が未接種より感染しやすい傾向すらある」と主張。

そして、長官が最も強調したのがファイザーの臨床試験の数字です。

「6カ月間の試験で、ワクチン群の死亡者は20人、プラセボ群は14人。心臓発作はワクチン群5件、プラセボ群1件。
彼ら自身のデータで、心臓発作のリスクが500％上昇していた」と語気を強めました⚡️

長官は最後にこう言い放ちます。

「彼らは多くの人が命を落とすと知っていた。それでも実行した。
人々はこの研究を見て、押しつけられた欺瞞を理解しなければならない。」

😳あまりに過激で、聞き流すことのできない内容ばかり。
数字の真偽はさておき、長官の言葉は世界中の議論を一気に加速させています。 December 12, 2025

12/3 17時 いつもご覧くださりありがとうございます。

📗キャシー・ウッド「2026年の最大のリスクは」
📒ロバート・キヨサキ、警告
📒マイケル・バリー、警告
📒レイ・ダリオの最...
@AxerorP

https://t.co/DWfyDBKO9H December 12, 2025

#安全保障 の分野において、軍事力による「抑止（Deterrence）」と対比される形で、民間人同士の友好や経済・文化的結びつきがどのように扱われるかについては、現代の国際政治学における「リベラリズム（自由主義）」や「コンストラクティビズム（構成主義）」の立場から深く論じられています。伝統的な「リアリズム（現実主義）」が国家を唯一のプレイヤーと見なし軍事バランスを重視するのに対し、これらの学派では民間レベルの交流が安全保障の構造に与える影響を体系化しています。

まず、イェール大学やハーバード大学のカール・ドイッチュ教授が提唱した「安全保障共同体（Security Community）」という概念があります。これは、単に軍事力で睨み合うのではなく、民間交流、通信、経済取引の増大によって人々の間に「われわれ意識（We-feeling）」が醸成される状態を指します。ドイッチュは、国民同士の統合が進むと、そのグループ内では紛争解決の手段として軍事力を使うことが想像すらできない「戦争の不可能性」が生じると論じました。現在のフランスとドイツ、あるいはアメリカとカナダの間に軍事的な「抑止力」が必要とされていないのは、民間レベルの信頼が醸成されきっている実例です。

次に、プリンストン大学のロバート・コヘイン教授とハーバード大学のジョセフ・ナイ教授による「複合的相互依存（Complex Interdependence）」です。国家間の関係は軍事（ハイ・ポリティクス）だけでなく、経済や人の移動（ロー・ポリティクス）を含めた多層的なものであるとし、民間企業や一般市民のトランスナショナルな結びつきが強まれば、武力を行使した際にお互いが失う経済的損失や人的断絶といったコストが甚大になるため、結果として戦争が抑制されると説きます。ここでは「友好」は「利益の共有」として分析されます。

また、シカゴ大学のアレクサンダー・ウェント教授らが提唱する「コンストラクティビズム（構成主義）」においては、「アナーキー（無政府状態）は国家が作り出すものだ」という言葉に象徴されるように、軍事力そのものが脅威なのではなく、相手が敵だと思う認識（アイデンティティ）こそが脅威の源泉であるとされます。民間交流によって相手国の人間を「理解不能な敵」から「話の通じる隣人」へと認識を書き換えることができれば、物理的な軍事力が同じであっても、そこから発生する脅威は消滅するという論理です。

倭国においてこの関係を鋭く論じている東京大学名誉教授の藤原帰一氏は、著書『戦争の条件』等において、平和や安全保障を論じる際に市民社会の記憶や交流の役割を重視しています。藤原教授は、紛争を激化させる要因として相手を人間として見なくなる「非人間化」やナショナリズムの暴走を挙げ、留学生の交換や文化交流、観光といった民間交流は、相手国に「具体的な友人の顔」を持たせる行為であり、いざという時の「開戦への心理的ハードル（敷居）」を高める機能を持つと指摘します。軍事的な「抑止」が「恐怖」に基づく平和であるのに対し、民間交流や相互理解に基づく平和は「安心供与（Reassurance）」の一環として機能します。

結論として、政治学・国際政治学の領域において民間人の友好は、単なる感情論ではなく、「相手を敵と認識させないための構造的要因」として、安全保障の基礎（インフラ）と見なされています。軍事力が緊急時の対処としての「外科手術」だとすれば、民間交流は病気にならない体作りとしての「免疫力の強化」に相当し、安全保障論の中で極めて重要かつ補完的な役割を持っていると言えます。 December 12, 2025

今回のイロモネアに出場してほしい芸人
・令和ロマン
・インパルス
・アンガールズ
・柳原可奈子
・次長課長
・霜降り明星
・内村光良
・ロバート https://t.co/vsDJhgmZKD December 12, 2025

【取り扱い開始】
特殊カルチャー誌NOIZ NOIZ NOIZ
#4　『ロバート・エガースと吸血鬼』
吸血鬼映画の古典『ノスフェラトゥ』のリメイクが待望の公開のロバート・エガースと吸血鬼を特集。
古典＆現代吸血鬼映画ガイド、吸血鬼ブックガイド、
#5 『50歳の地図』
音楽を中心としたさまざなな形でカルチャーの現場に携わりながら50歳を迎える方々に人生の転機の数々や、今後の展望などをインタビュー。 December 12, 2025

コメディアンのハウィー・マンデルさんと、ロバート・F・ケネディ・ジュニアさんの対談。

話題はあの殺人ワクチンに関する記憶の食い違いです。

ハウィーさんは、誰もワクチン打てば感染しないなんて言ってなかったと断言。

それに対してケネディさんが即座に反論します。

バイデン、ファウチ、ゲイツ、さらにはCNNのレイチェル・マドーまで、みんながカメラの前で「ワクチンを打てば感染しない」と言ってた映像を、昨日自分で観たと語りました。

そして、議論の中でこんな説明も。
ワクチン接種者2万2000人のうち死亡は1人、未接種では2人という数字を使って、100パーセント効果があると主張していたのが当時の公式発表だったと。😤

それを聞いたハウィーさん、しばし沈黙したあと、映像を見せようとするケネディさんにこう言います。
それでも関係ない….

あの時、何を言っていたか、誰が何を主張していたか。今改めて見直されているようです。 December 12, 2025

速報:FDAがついにCovid-19ワクチンがアメリカの子どもたちを殺害したことを認める―新たな責任追及の幕開け

米国食品医薬品局（FDA）は、悲しみに暮れる親たちや内部告発者たちが長年、虚空に向かって叫び続けてきた事実を、ひっそりと認めた。

COVID-19ワクチンがアメリカの子供たちの命を奪ったのだ。しかも、一度だけではない。偶然ではない。

少なくとも10人の死亡が確認されており、実際の数字はおそらく桁違いに多い。沈黙は終わり、否認は破られ、歴史は変わりつつある。

FDAがついに真実を認める：
パンデミック発生以来初めて、FDAは長らく直視することを拒否してきた事実を公式に認めた。それは、COVID-19ワクチン接種が小児の死亡と関連しているという事実である。

FDA生物製剤センター（CBER）所長のヴィナイ・プラサド博士は最近公開された内部文書の中で、 「少なくとも10人の子供がCOVID-19ワクチン接種後に、あるいは接種が原因で死亡した」と報告している。

これらの死亡は、FDAの専門職員が標準的な因果関係評価を用いてワクチン関連と判断したものである。プラサド博士は、報告不足と偏見によって、さらに大きな犠牲者が見過ごされている可能性が高いと指摘している。

この告白はまさに歴史的と言えるでしょう。多くの親や医師が疑念を抱いていた事実を認めようとしなかった、制度的な拒絶の終焉を告げるものです。

長年にわたり、このような悲劇は「あり得ない」と当局が主張し続けてきましたが、ついに真実が明らかになりつつある。

透明性を求めて闘ってきた私たち全員にとって、この瞬間は長きにわたる否認の時代の終わりの始まりのように感じられる。

しかし今、多くの人が疑問を抱いている。なぜそんなに時間がかかったのか？

政府当局は初期警告を積極的に抑制した。内部通信から、ムルティがフェイスブックなどのプラットフォームに圧力をかけ、ワクチンによる障害の本当の報告さえも削除するよう求めていたことが明らかになった。

その報告があれば、親が十分な情報に基づいて決定を下すのに役立つはずだった。勇敢な医師や親たちが透明性を訴えていた一方で、連邦政府の保健指導者たちは、真実を語る者を脅威と呼び、「人を殺している」とさえ非難していた。

この検閲キャンペーンは認知を遅らせ、捜査を妨害し、数え切れないほどの家族の苦しみを長引かせた。

米国食品医薬品局（FDA）は、悲しみに暮れる親たちや内部告発者たちが長年、虚空に向かって叫び続けてきた事実を、ひっそりと認めた。

COVID-19ワクチンがアメリカの子供たちの命を奪ったのだ。しかも、一度だけではない。偶然ではない。少なくとも10人の死亡が確認されており、実際の数字はおそらく桁違いに多い。沈黙は終わり、否認は破られ、歴史は変わりつつある。

これは単なる国内の隠蔽工作ではなかった。
私たちが目撃したのは、真実から目をそらし、真実を伝える人々を抹殺するための国際的な作戦だった。

BBC クリック、 CCDH 、 ニュースガード、ISD（戦略対話研究所）といった組織が米国政府機関と足並みを揃え、反対派を沈黙させ、信頼できる医師や科学者を中傷し、被害者のプラットフォームを奪った。

これは決して国民を守るためではなく、物語を守るためだった。
被害を調査する代わりに、彼らは真実を伝えた人々を殺害した。
この世界的な検閲カルテルは、単に情報を抑圧しただけでなく、真実を伝える人々そのものを抹殺しようとしたのだ。

この変化の衝撃と重要性を、ロバート・W・マローン博士以上に的確に表現している人はいないだろう。

システムの内部に長くいた科学者でワクチン安全性擁護者のマローン博士は、この調査を何カ月も監視してきたが、知っていることを「ACIP会員規約で開示を禁じられていた」 。

「私は情報を把握していたが、ACIPでの立場上、公に報告することができなかった」とマローン博士は説明し、 「システムを信じ、プラサド博士が情報を公開してくれると信じるしかなかった」と述べている。

プラサド博士の書簡がようやく表面化し、マローン博士の安堵は明白だ。 「プラサド博士がこれらの調査結果に返答することを許可され、大変ほっとした」と、 CDCの重要なワクチン諮問会議のわずか数日前にマローン博士は書いている。

「彼の手紙に私は衝撃を受け、仰天しています。この手紙の意義と重要性は、計り知れません。これはまさに革命であり、私が生きている間にこのような出来事が起こるとは想像もしていませんでした。」 –ロバート・W・マローン博士

マローン氏の言葉は、この事態がいかに前例のないことかを強調している。プラサド博士自身が述べているように、FDAの内部メモでワクチン関連の小児死亡が公然と確認されたことは「重大な啓示」である。

長年にわたり安全性に関する懸念を公に表明してきたマローン氏は、そのことでしばしば無視されたり、攻撃されたりしてきた。

実際、かつて真実を語る人々が警鐘を鳴らす者や陰謀論者とレッテルを貼られた事実が、今やFDAによって正式に認められているのだ。

この突然の転換には驚かされるばかりだ。
「これらの製品は効果がありません。病気や死を予防することはできません。」

マローン氏は率直にこう述べた。「たった1年前でさえ、このような率直さは政府機関では異端とみなされていました。
しかし今日、機関自身から白黒はっきりした情報が公開されました。長らく隠蔽されてきた真実が、ついに立証されました。」

BREAKING: FDA Finally Admits Covid-19 Jabs Killed American Children – A New Dawn for Accountability December 12, 2025

倭国は🇨🇳🇰🇷🇰🇵🇷🇺というヤバい国に囲まれている国なので、非核三原則とか憲法9条とかは放棄すべきでしょう。

「種の起源」のチャールズ・ロバート・ダーウィンも言ってたけど、生き残るのは環境に適応できる種だけだから。

今の敵国にとって、倭国人がしがみ付く「非核三原則」「憲法9条」は、倭国を征服し滅ぼす為の格好の呪文に過ぎない。 December 12, 2025

人付き合いがうまいというのは、人を許せるということだ。
(ロバート・フロスト) December 12, 2025

💉分析した子供の死亡96件中10件にコロナワクチンと関連有り、これは控えめな見積もりで実際にはもっと多い
感染を防げず第三者へ利益をもたらす証拠はない（思いやりワクチン全否定）

（１／４）
【世界を揺るがすFDAのメモ】

2025年11月の最終週末、米食品医薬品局（FDA）全体にあるメモが出回り、特に義務化されたコロナワクチンに焦点を当てつつ、米国のワクチンプログラム全体の瓦解を招きかねない事態となった
筆者はヴィナイ・プラサド医師
コロナ禍当時は穏健な批判者だったが、FDAの生物製剤評価研究センター（CBER）長官に就任して以来、その論調は苛烈さを増している

このメモについて、ACIPのメンバーで科学者のロバート・マローンは次のように書いている

「私は彼の以下の書簡に度肝を抜かれ、言葉を失った。米国および世界のワクチン政策の文脈におけるこの書簡の意義と重要性は、いくら強調してもしすぎることはない。これは、私が生きているうちに目にするとは思ってもみなかった種類の革命だ」

全文を以下に再掲する

CBERチーム各位

私は、OBPV（生物統計・ファーマコビジランス室）のキャリア職員が、少なくとも10人の子供がコロナワクチン接種の後に、かつそのために死亡したことを見出したと報告するために筆を執ります
これらの死亡はワクチン接種と関連しており（職員による帰属は、可能性が高い／おそらく／可能性あり）、この数は過少報告や帰属の内在的なバイアスにより、確実に過小評価です
この安全性シグナルは、米国民、米国のパンデミック対応、そして当局そのものに広範な影響を及ぼします
本書簡ではこの点を論じるとともに、よくある異論にも触れます

私がFDAに加わる以前、FDA長官はワクチン誘発性心筋炎の報告を綿密に追っていました
コロナウイルスとは異なり、ウイルスは年齢勾配が急で—80歳の方が8歳より少なくとも1000倍死亡しやすい—心筋炎は逆のパターンを示していました
若く健康な少年や男性—コロナの重篤な転帰を最も起こしにくい層—が最大のリスクを負っていたのです
最もリスクの高い層では、投与100万回あたり約200〜330件に達していました
注目すべきは、FDAやCDCが最初にこの安全性シグナルを認識したわけではなく、イスラエルが先んじたこと、そしてより悪いことに、2021年5月、当時のCDC長官ワレンスキーが

「我々はシグナルを見ていない。実際、これまでに2億回以上投与した中で意図的にシグナルを探したが見つからなかった」

と述べたことです
この発言を不誠実で操作的だと感じた人は多くいました

長官、上級顧問のトレイシー・ベス・ヘーグ医師（MD, PhD）、私や同僚は、2022年に広く議論され査読を経た論文で、ブースター接種とそれに伴う大学の接種義務化が、若年男性にとって総じて有害であることを示しました
多くのアカデミアの医師と同様、我々はFDAとCDCが米国民に対する義務を放棄したと感じました
これらの機関は、接種間隔を空ける、用量を下げる、既感染者では接種を省略する、といった緩和策を迅速に講じませんでした

さらに悪いことに、FDAは12〜15歳のより若い少年への販売（使用）許可を拡大できるようになるまで、この安全性シグナルの認知を遅らせました
この点は長官と私がJAMAで記述しています
もし早期に認めていれば、コロナワクチン接種を必ずしも必要としなかったであろうこの年齢層の少年たちは、製品の回避を選べたかもしれません

2025年夏、ヘーグ医師は、コロナワクチン接種後に死亡した子どもに関するVAERS報告の調査を開始しました
夏の終わりまでに、実際に死亡例が存在するとの結論に達しました—当局がこれまで公に認めたことのない事実です

ヘーグ医師は、これらの死亡例について議論するため、OVRR（ワクチン研究・審査室）とOBPVの関係者との小規模会合を主催しました
彼女が提示したスライド、送信したメール、そして歪められた一次報告はメディアに共有されました
概ね、OVRR職員は、死亡がワクチン接種によるものだとするヘーグ医師の評価に同意しなかった、という筋書きでした
同席し漏洩した一部の職員は、この件を、ヘーグ医師がワクチンに関する虚偽の恐怖を作り出そうとしたかのように描きました

私はそこで、バランスの観点からVAERSに自主報告された死亡例の詳細分析をOBPVに依頼しました
無作為化試験では因果関係の評価は容易ですが、症例報告では通常、主観的な尺度で因果性を判断します
この尺度では、確実〜起こりそうにないまでの範囲があり、確実、可能性あり／高い可能性、そしておそらく、は概ね製品と関連すると見なされます

チームは2021年から2024年の96件の死亡を初期分析し、少なくとも10件が関連ありと結論づけました
控えめなコーディング、すなわち曖昧な場合にワクチンを免罪する傾向を考えると、これはむしろ控えめな見積りです
実数はもっと多いでしょう December 12, 2025

安全保障の分野において、軍事力による「抑止（Deterrence）」と対比される形で、民間人同士の友好や経済・文化的結びつきがどのように扱われるかについては、現代の国際政治学における「リベラリズム（自由主義）」や「コンストラクティビズム（構成主義）」の立場から深く論じられています。伝統的な「リアリズム（現実主義）」が国家を唯一のプレイヤーと見なし軍事バランスを重視するのに対し、これらの学派では民間レベルの交流が安全保障の構造に与える影響を体系化しています。

まず、イェール大学やハーバード大学のカール・ドイッチュ教授が提唱した「安全保障共同体（Security Community）」という概念があります。これは、単に軍事力で睨み合うのではなく、民間交流、通信、経済取引の増大によって人々の間に「われわれ意識（We-feeling）」が醸成される状態を指します。ドイッチュは、国民同士の統合が進むと、そのグループ内では紛争解決の手段として軍事力を使うことが想像すらできない「戦争の不可能性」が生じると論じました。現在のフランスとドイツ、あるいはアメリカとカナダの間に軍事的な「抑止力」が必要とされていないのは、民間レベルの信頼が醸成されきっている実例です。

次に、プリンストン大学のロバート・コヘイン教授とハーバード大学のジョセフ・ナイ教授による「複合的相互依存（Complex Interdependence）」です。国家間の関係は軍事（ハイ・ポリティクス）だけでなく、経済や人の移動（ロー・ポリティクス）を含めた多層的なものであるとし、民間企業や一般市民のトランスナショナルな結びつきが強まれば、武力を行使した際にお互いが失う経済的損失や人的断絶といったコストが甚大になるため、結果として戦争が抑制されると説きます。ここでは「友好」は「利益の共有」として分析されます。

また、シカゴ大学のアレクサンダー・ウェント教授らが提唱する「コンストラクティビズム（構成主義）」においては、「アナーキー（無政府状態）は国家が作り出すものだ」という言葉に象徴されるように、軍事力そのものが脅威なのではなく、相手が敵だと思う認識（アイデンティティ）こそが脅威の源泉であるとされます。民間交流によって相手国の人間を「理解不能な敵」から「話の通じる隣人」へと認識を書き換えることができれば、物理的な軍事力が同じであっても、そこから発生する脅威は消滅するという論理です。

倭国においてこの関係を鋭く論じている東京大学名誉教授の藤原帰一氏は、著書『戦争の条件』等において、平和や安全保障を論じる際に市民社会の記憶や交流の役割を重視しています。藤原教授は、紛争を激化させる要因として相手を人間として見なくなる「非人間化」やナショナリズムの暴走を挙げ、留学生の交換や文化交流、観光といった民間交流は、相手国に「具体的な友人の顔」を持たせる行為であり、いざという時の「開戦への心理的ハードル（敷居）」を高める機能を持つと指摘します。軍事的な「抑止」が「恐怖」に基づく平和であるのに対し、民間交流や相互理解に基づく平和は「安心供与（Reassurance）」の一環として機能します。

結論として、政治学・国際政治学の領域において民間人の友好は、単なる感情論ではなく、「相手を敵と認識させないための構造的要因」として、安全保障の基礎（インフラ）と見なされています。軍事力が緊急時の対処としての「外科手術」だとすれば、民間交流は病気にならない体作りとしての「免疫力の強化」に相当し、安全保障論の中で極めて重要かつ補完的な役割を持っていると言えます。 December 12, 2025