李在明大統領が旧統一教会の職員に自ら党職を授与──
この時点で「知らなかった」は通用しない。
それでも共に民主党は沈黙、大統領室は丸投げ。
説明責任ゼロの態度が、疑惑を“事実”へと変えている。
一方、特検は尹前大統領夫人だけを追及し、
民主党側の疑惑は見て見ぬふり。
教団からの供述を無視する“片目捜査”の末、
事件は国家捜査本部へ移管──偏りすぎの証明だ。
政治も宗教も捜査も歪みっぱなし。
透明性はどこにもない。
#李政権

https://t.co/lIvMdTzgTl December 12, 2025

いい歳して恥ずかしいと思わないの？

【首脳会談？断交しろ】韓国の李在明（イ・ジェミョン）大統領が来月中旬ごろ、1泊2日の日程で倭国を訪問し、高市早苗首相と奈良市で首脳会談を開く方向で両国の外交当局が調整していることが8日、韓国与党関係者の話で分かった
https://t.co/H6Si6PnlqX December 12, 2025

Monarch Report の翻訳です。

2025年12月3日――国会に対して軍を動員した短期間の戒厳令宣言から1年（それが弾劾・逮捕・罷免へとつながった）を迎えるこの日に、尹錫悦（ユン・ソクヨル）前大統領は、倭国の読売新聞に対し、異例となる書面インタビューに応じた。尹氏はそこで、自身の決定の正当性を改めて主張し、これは「国家非常事態の宣言」であり、「自由民主的な憲法秩序の崩壊と国家的危機」に対抗するための措置だったと述べた。また、過去の抑圧的な体制とは異なり、国会の要請を受けて数時間以内に解除した点を強調した。

このやり取りは、弁護士を通じて先月行われたもので、尹氏が現在進行中の内乱罪裁判のさなかにある中でのものだ。尹氏は同裁判で終身刑に相当する重い刑罰に直面しており、一方で李在明（イ・ジェミョン）大統領は、記念日演説において「自己クーデター」への責任追及を誓っている。

韓国国内の世論が冷え込む状況で読売がこれを報じたことは、尹氏がなお「反乱ではなく統治の救済だった」という物語を手放していないことを浮き彫りにする。これは、戒厳令後に繰り返されてきた尹氏の自己弁護や、支持者に「再び立ち上がれ」と呼びかけてきた姿勢とも響き合う。倭国メディアは、韓国社会に残る分断の深さを分析しつつ、李政権による検察改革の推進や、尹氏の拘束延長をめぐる議論が注目されるタイミングで、このインタビューが出た点にも言及している。

この一件は、癒えきらない韓国の亀裂を象徴している。失脚した指導者が国外メディアで語り、国内では拘束されたままでいる――それは痛みを長引かせるだけではなく、周年という節目が「遺産（レガシー）」をめぐる戦場になる現実を照らし出す。そして社会に、記憶と赦しの間で何を選ぶのかという重い問いを突きつける。

民主主義の崩壊から国を守るためだとして指導者が戒厳令を宣言したとき、私たちはその行為を疑うべきなのか――それとも、国家の未来を守ろうとした意図を評価すべきなのか。 December 12, 2025

もう末期政権みたいな横暴ぶりだ。李在明大統領が宗教潰しに躍起になり野党議員に脅しをかけてる。
極左だけあって信教の自由を根本から理解していないし、共に民主党にも癒着が発覚した途端に宗教弾圧に走るなんてキリスト教会が結束して倒閣するしかない。
#李在明大統領
#韓国キリスト教聖職者協議会 December 12, 2025

韓國正式上線新的電子入境卡（K-ETA）系統，在國籍/地區選項中把「台灣」標示為「中國（台灣）」，完全沒有單獨的「台灣」選項

雖然台灣外交部已向韓方提出正式抗議，但截至目前南韓政府尚未做出任何回應或修正。韓國旅遊吸引力亦因此在台灣社群明顯下滑

看來李在明的韓國，已徹底變成「中國（韓國）」，再次恭喜大韓民國正式升格為朝鮮自治區 December 12, 2025

李在明大統領は本日、国務会議（閣議）において、倭国に対するコメ供給策の模索を指示。

李大統領は、韓国内のコメ在庫問題を解消すると同時に、コメ不足に苦しむ倭国へ輸出する方策を検討するよう指示した。

これまで韓国の地方自治体が小規模に倭国へ輸出してきた韓国産コメについて、今後は政府レベルで大規模に供給する方策を模索せよ、という趣旨である。

これに関連して李大統領は、農林畜産食品部（倭国の農林水産省に相当）の長官に対し、「倭国ではコメの価格が3倍にも高騰している。今後も解決は容易ではなさそうなので、倭国と協議してみなさい」と述べた。

また李大統領は、「倭国人が食べているコメは我々のものと類似しており、他の国のものでは合わないだろう」とし、「倭国人観光客も（韓国でコメを）買っていくではないか。一度検討してほしい」と語った。これに対し農林畜産食品部長官は、「倭国のコメ関税が非常に高い（その分、韓国産コメの価格も高くなる）」としながらも、「検討する」と答えた。

韓国産コメは、倭国のコメと類似した品種で、炊き上がりの味も近い。たんぱく質含有量、粘り、ツヤなども似ており、コメに対して相応の自負を持つ倭国人からも、韓国産コメを食べて「おいしい」との評価が出て、その品質が認められた。

しかし、一部のネトウヨは、韓国産コメは強い農薬が多量に使用されているなどと根拠のない中傷を行ったが、これは事実とは異なる。

OECD基準で見ると、1ヘクタール当たりの農薬使用量は主要国と比べて同程度であり、むしろ韓国は9.9kg、倭国は12.7kgと、韓国の方が低い。1ヘクタール当たりの化学肥料使用量でも、韓国は267kg、倭国は361kgと差がある。

もし農薬や化学肥料が心配であれば、有機農法や、ドジョウ・アヒル・タニシなどを利用した環境配慮型農法で栽培されたコメを食べればよい。

現在、韓国では豊作が続き、コメの消費量も減少しているため、在庫は飽和状態にある。

さらに、倭国とコメの契約栽培を行い、韓国でコメを生産したうえで倭国に定期的に供給する方式も構想していることが分かった。

もし倭国がコメに対する関税さえ引き下げてくれれば、安価な価格で倭国人の食卓に供給できる状況にある。

参考までに、昨年基準で韓国の食料自給率は50％、倭国は38％を維持している。このうちコメの自給率は、両国ともに100％台である。 December 12, 2025

誰も触れない核心がまた一つ浮かんだ。

2017〜2021年、統一教元世界本部長・尹永浩氏が「民主党政治家2名にも数千万ウォンを支援した」と供述したことで、これまで与党側だけに向いていた疑惑の流れが静かに反転し始めている。警察は10日、特別専担捜査チームを即日編成し、本格捜査に着手した。
公訴時効が迫る中での異例のスピードだ。

にもかかわらず、ネットでは「今さらのショー」「時効直前で動くのは不自然」との声が強い。
政権交代後も続いてきた“特定方向のみを照射する捜査線”に、ようやく左右対称の検証が及ぶのか。李在明大統領が「与野関係なく徹底捜査せよ」と指示した背景には、民主党側にも飛び火した現実がある。

政治と宗教の距離を測るなら、誰にとっても都合の悪い事実も同じ基準で扱われなければならないはずだと思っている。
どこに線を引くべきか、落ち着いて確かめたい。 December 12, 2025

Monarch Reportの
倭国語訳です。

2025年11月、国民の力の政策委員長であるチャン・ドンヒョク氏は、李在明大統領は辞任するか、さもなくば弾劾されるべきだと強く主張する、激しい公開声明を発表しました。彼は、韓国の深まる政治危機の原因を、大庄洞（テジャンドン）汚職事件の控訴を取り下げたという極めて問題の多い決定と直接結びつけています。

このスキャンダルは、李氏が城南市長だった当時の大規模な城南開発プロジェクトを中心としたもので、当初は検察が量刑の引き上げと残余の容疑追及のために控訴する方針を示していたにもかかわらず、11月初めになって突然控訴を断念したことで、被告らにはより軽い刑が言い渡される結果となりました。

チャン氏の要求は、国会による徹底的な国政調査と特別検察官の任命を求める野党側の声が一段と高まっていることを反映しています。行政府が司法に影響力を行使しているのではないかという疑惑が、2024年の戒厳令危機と政権交代の衝撃からいまだ立ち直りきれていない韓国社会において、国民の信頼を大きく損なっているのです。

社会全体にとって、いまの局面が重大であるのは、現職大統領が自らと側近たちを法的責任から守ろうとしているのではないかと疑われるとき、その国が過去の権威主義を乗り越えてきたと自負する民主主義の制度と法の支配の強さが、根本から試されることになるからです。

もし大統領に関わる重大な汚職事件について、検察が手を引き、その是正のための手段が弾劾しか残されていないとしたら、それは現政権の下で韓国の民主主義が崩壊しつつある兆候なのでしょうか。 December 12, 2025

ソウル倭国大使館前の慰安婦像の撤去を質問していただきありがとうございます。

「李在明大統領が思ったほど反日じゃなかった」と安堵している人が一部にいますが、だからといって不法行為を黙認していいはずありません。

重要な問題を取り上げる国会議員がいて良かったです。 https://t.co/JvOYfZFlgV December 12, 2025

李在明側の“実名公開”予告が、韓国政界を一気に緊張させている。

民主党関係者への金品授受リストが、明日10日、尹永浩被告の口から法廷で出る可能性が高いという。
2018〜2020年にわたる現金授受、文在寅政権の長官級4人の接触、総額数億ウォン規模。事実と数字が積み重なるほど、構造の歪みが露わになる。

にもかかわらず、特検は民主党側だけ“空白”にしたまま捜査を終えてしまった。
これは個別の不祥事ではなく、司法の公平性そのものが問われる局面だと思う。

一信者として付け加えれば、宗教団体名を利用した政治スキャンダルは、結局のところ宗教そのものへの偏見を助長しやすい。
金品授受の問題は政治の問題であり、宗教はスケープゴートにされてはならないという基本を守ってほしい。

#RuleOfLaw #民主主義 #家庭連合 #HumanRights December 12, 2025

我對南韓人沒有敵意。
南韓人民對台灣人友善，來台灣旅遊的旅客很多。
我自己也是韓團粉絲，喜歡韓國藝人如同喜歡倭国藝人。

但舔共的李在明當總統，他對台灣的所有不友善，會是我支持政府不需要對南韓政府友善的基礎。

人民與人民是一回事。
李在明所帶領的南韓，若被中國拖垮，也是南韓人的選擇 December 12, 2025

#世界日報　2025年12月12日

高市首相を見る韓国　「優しい笑顔」の下の原則と信念

　韓国での高市早苗首相の評判はどうだろうか。「安倍政治の後継者」「極右」などと候補時代には警戒感を持って見られていたが、首相に就任し、現実の政治を動かしている新首相の言動、さらには李在明大統領との関係などを見て、韓国は改めてどう評価しているのだろうか。

　月刊朝鮮（12月号）で劉敏鎬（ユミノ）パシフィック21ディレクターが「『優しい笑顔』の下の原則と信念…『ジャパンファースト』を推し進める」の原稿を寄せている。劉氏は松下政経塾（15期）で学んだ倭国通として知られる。高市氏の10期後輩に当たる。

　高市首相が就任直後のご祝儀相場を越えて高空飛行を続けていることは、韓国でも高い関心を集めている。その理由を劉氏は「ジャパンファースト」の姿勢だと説明する。高市氏が政策として公式の場で「ジャパンファースト」と言ったことはないが、「誇らしい倭国外交を全世界に伝播（でんぱ）する」などの発言から劉氏はこれと同等だと解釈しているようだ。

　その高市首相が訪日したトランプ米大統領と横須賀海軍基地を訪れ、米空母ジョージ・ワシントンの艦上で２人並んで米兵士を前に演説した姿は、韓国にとっては「羨（うらや）ましい」ものに映ったに違いない。その直後に訪れた韓国でトランプ氏は慶州アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）を素通りし、李在明大統領とは「非公式会談」しかしなかった。横須賀で新首相の腕を取って親密度を世界に見せつけた姿とは大きな差があったからだ。

・・・

https://t.co/SBXn3BoQZB

#高市早苗首相 #韓国 #李在明 December 12, 2025

@uotani_upfjapan やらねばやられるという
断崖絶壁に実は立たされている
李在明。
暴力団抗争レベルですね。
狂ってるとしか言いようがない。

こんな左翼独裁者を支持している
約半数の韓国国民に疑問を感じるが、
それほどまでに左翼思想が浸透
している証左ということでしょうか。 December 12, 2025

@13chi31 李在明政権は公平に捜査して欲しいです。 December 12, 2025

@uotani_upfjapan 確かにそう思いますが、
私はそれ以上に、尹英鎬氏等の行動を止められなかった教会の体制も恐ろしいです。
李在明大統領のことは、所詮地上のこと。
しかし、尹英鎬氏等の事は天の摂理を壊す事。
どちらが怖いか？
私は尹英鎬氏を止められなかったことの方が恐ろしいです。 December 12, 2025

中国軍機のレーダー照射は、国際基準では武力行使一歩手前の危険行為。
それなのに、倭国側の不用意な質疑と、朝日新聞の切り取り報道が中国の恫喝を呼び込み、結果として緊張をエスカレートさせたという流れが見えてくる。

しかも、この対立で得をするのは倭国ではなく韓国。
中国人観光客の奪い合いが起きている中で、日中関係が悪化すれば、インバウンドの主役が倭国から韓国へ移る。
李在明政権が今年から急いで中国との観光連携を強めているのも、この文脈で理解できる。

「反戦」を掲げながら国内で倭国政府だけを攻撃し、結果的に中国と韓国の利益に直結する構造。
これは偶然ではなく、報道と政治が呼応して作られた流れのように見える。
誰が本当に平和を望み、誰が対立を利用しているのかを冷静に見極めないと、倭国はまた“歴史の繰り返し”に巻き込まれる。

個人的には、今回の一連の動きはあまりにもタイミングが良すぎて、自然発生とは思えなかった。 December 12, 2025

@SWOT2027 今韓国で起きている事信じがたいです❗皆団結して李在明大統領を辞職させる事はできないのか❓共産国でもないのにあまりにも独裁的な政治になっている❗速く国民が立ち上がって民主主義の韓国を取り戻して欲しい❗ December 12, 2025

韓国では、李在明（イジェミョン）大統領が、旧統一教会の問題に関連して、与野党を問わず厳しく捜査すべきだとの考えを示し、統一教会に関与した議員は辞めています。
倭国も見習うべき。
統一教会から恩恵を受けた議員を一掃すれば今の大臣・副大臣のほとんが辞任。そうなってほしいです。 https://t.co/mt2LRyDyNl December 12, 2025

【世界統一政府】に焦るグローバリストたち

🚨暴露！🚨
プーチン🟥トランプ🟦習近平🟨
高市早苗総理（麻生太郎）全員グローバリストの駒♟️
裏で完全に繋がっている！

世界統一政府を
着々と構築中…😈

そして李在明大統領も尹錫悦大統領も、グローバリストに雇われた役者🎭です。
韓国国民に「横の対立」を見せて、国民同士で分断させてきました。

1️⃣🧵
現在、世界137カ国がCBDC（中央銀行デジタル通貨）の研究・開発を進めています🌍
これは世界GDPの98％を占める途方もない規模です。
ほぼ全ての国が導入を検討しているのに、
完全に実用化している国はわずか3カ国だけ
🇧🇸バハマ　🇯🇲ジャマイカ　🇳🇬ナイジェリア
しかもまだ「実験段階」にすぎません⚗️

2️⃣そんな中、アメリカだけが完全に逆走しています🚨
2025年、トランプ大統領が大統領令で
「米国におけるCBDCの開発・発行を禁止する」と明記✍️
パウエルFRB議長も
「私の在任中は絶対にCBDCを導入しない」と断言🔥
代わりに全力で推進しているのが
→ ステーブルコイン（民間発行で1ドル＝1コイン）💵

3️⃣表向きの理由は
「国民のプライバシー保護🛡️」と「民間イノベーションの促進🚀」
でも多くの人が薄々気づいていますよね…
CBDCが導入されたら、国民の全取引が政府に丸見え👁‍🗨
いつ・誰が・何を買ったか、すべて監視可能
→ まさに完全なる管理社会への第一歩です😱
アメリカが拒否したのは、本当に「自由」を守るためなのか…？

4️⃣そしてもう一つの超重要な動き
「金本位制への回帰」の兆し🪙✨
世界の中央銀行が3年連続で年間1,000トン以上の金を爆買い中📈
これは歴史上ありえない異常なペースです！！
しかもトランプ政権の財務長官候補は
筋金入りの“ゴールドバグ”（金本位制信奉者）🤠
→ 金裏付けの新通貨システムが本気で来る可能性が極めて高い🔥

5️⃣一見「健全な通貨に戻る！」と喜べそうですが…ちょっと待って❗
今、世界の金はもう誰が持ってると思いますか？
→ 中央銀行＋超富裕層が先にほぼ全部買い占め済みなんです😈
金本位制に戻ったら、彼らが圧倒的に有利になるだけ
支配構造は1ミリも変わらず、むしろさらに強化されます🔒

6️⃣🚨これが一番ヤバい真実です🔥
・CBDCになっても🖥
金本位制に戻っても🪙
どっちのシナリオが実現しても
「上が得する構造」は全く変わりません

システムの見た目が変わっても、
ルールを決める者、先に情報とポジションを取る者が同じなら
結果は永遠に同じです。

7️⃣じゃあ私たち庶民は何もできないのか？
いいえ、できます。最大の武器があります🔥

彼らがこんな複雑で大掛かりなゲームを必死に続ける理由はただ一つ。
それは「あなたの意識エネルギー」が必要だからです⚡

あなたの
・恐怖・不安・依存・パニック
これが全部、彼らの燃料なんです⛽

でも気づく人が増えれば
恐怖　→　冷静な観察👁
依存　→　自立💪
パニック→　静かな理解🧘‍♂️

その瞬間、ゲームは崩れ始めます。
気づいたあなたは、もう操られていません。
それが最強の抵抗であり、唯一の本当の自由です✊

#CBDC #ステーブルコイン #金本位制 #通貨リセット #覚醒 #気づいた人から自由になる December 12, 2025

@epachinko 今後の展開（あくまで予想）↓

中国「朝鮮両国よ！倭国を批判しろ！」
金正恩「毎年やってるから効果薄いです」
イ・ジェミョン「今国内がヤバイんで無理です」
中国「」

中国「ミャンマーよ！倭国を批判しろ！」
🇲🇲「いや、反政府勢力狩りで手一杯です」
中国「」

🇵🇰「（俺は無視しとこう…）」 December 12, 2025