『沈黙』（2016年）は、マーティン・スコセッシが30年近くかけて制作した力強いドラマ。16世紀の倭国を舞台に、信仰と迫害の限界を描く。行方不明の師を探しに来た二人の司祭の物語。キリスト教を捨てる選択肢に迫られる。深い洞察と感動を与える名作です🎬🥹https://t.co/3dMO5Q39Ai December 12, 2025

スコセッシに欠けているのは、まさしくショットの生々しさにほかならず、彼の画面は決まってそれに続く画面への触媒のようなものでしかない。にもかかわらず、1970年代のアメリカ映画というと、コッポラ、スピルバーグ、スコセッシに代表されてしまいます。
　わたくしは、すでに述べたように、その三人の中では、コッポラに強い親しみを覚えています。スコセッシと異なり、彼は自分自身より映画の方を遥かに信頼しており、それ故に、映画によって救われることがあるからです。
映画を信頼するとは、同時に、映画には何ができないかに自覚的だということにほかなりません。スコセッシは、間違いなく映画より自分の方を信頼している。だから、映画で何でもできると確信している。
彼の撮った作品には、映画によって救われることがまずありません。したがって、ごく普通の場面が撮れない。あらゆるショット――構図、被写体との距離、アングル、その動き――が彼自身のやや粗雑な感性によって構成されているので、自分でも意識することなく撮れてしまったというみごとなショットが、彼の映画ではまったく不在なのです。

第3回　映画には適切な長さがある（映画の「現在」という名の最先端 ――蓮實重彦ロングインタビュー） https://t.co/y0IMTESVAW #考える人 #蓮實重彦 # @KangaeruSより December 12, 2025

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【ワーナー買収を徹底分析：ネットフリックスの野望】買収の真意／ネットフリックスとトランプの親密な関係／WBC配信権獲得の裏側／監督・脚本家協会が反対する理由／ハリウッド黄金時代の終焉／倭国が大事な理由
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Netflixによるタイムワーナー買収とメディア業界再編の行方

🔳買収の概要と狙い
Netflixがタイムワーナーの「スタジオ」と「HBO/HBO Max（ストリーミング）」を約11兆円で買収する構想が論点となる。合併完了は2026年第3四半期が想定され、ワーナーの映画制作力とHBOのプレミアムブランド・巨大ライブラリーを押さえ、総合メディア帝国を築くのが狙いと説明される。

🔳買収対象をスタジオとHBOに絞る規制回避戦略
地上波やケーブルの放送事業まで含めるとFCC（通信委員会）の承認も必要になり審査が複雑化するため、電波を使わないペイTV・ストリーミング部門に限定していると解説される。独禁当局に加えFCCまで相手にするのを避け、審査主体を絞ることで成立可能性を高める戦略的判断とされる。

🔳トランプ政権との関係とCNN除外の政治的配慮
CNNはリベラル寄りでトランプ批判を繰り返してきたため、トランプ政権下で買収対象に含めると政治的反発を招きやすいと語られる。パラマウント＋CBS買収の際にトランプがメディア支配を狙ったと批判された前例もあり、同じ構図を避けるため今回CNNは外され、Netflix経営陣は事前にトランプと会談し好意的コメントも引き出していると説明される。

🔳ワーナーとHBOが持つIPと制作力の価値
ワーナー・ブラザースはバットマンやハリー・ポッターなど続編ビジネスが可能な強力IPを多数持ち、有力プロデューサーとの長期契約により質の高い企画が継続的に集まると評価される。HBOもペイTVとストリーミングで高品質ドラマを量産し、世界有数のブランドと巨大ライブラリーを形成しており、この二つの資産が買収の最大の魅力だと位置づけられる。

🔳ストリーミング市場シェアと独禁法の見通し
買収後もディズニー系（Disney+＋Hulu）、Amazonプライムビデオ、Apple TV+などの競合が残り、Netflixが「見ないとエンタメを楽しめない」ほどの絶対独占にはならないと指摘される。そのため米国の独禁当局が直ちにNGを出す可能性は低い一方、EUはメディア分野に厳しく、国ごとの判断に委ねられる展開もありうち長期審査になるリスクが語られる。

🔳組合・映画館の懸念と権利ビジネスの衝突
脚本家組合や監督組合は、従来のスタジオ方式では権利が制作者側に残り二次利用ロイヤルティが入るのに対し、Netflix方式では全権利買い上げと引き換えに制作費を前倒しで支払うため、ヒット後のリターンが奪われると警戒していると説明される。映画館側もロングラン上映で稼ぎたいのに、Netflixは早期に劇場から引き揚げて自社配信に回したい思惑があり、上映期間を巡る対立が生じていると語られる。

🔳買収成立の確度と違約金による抑止力
同じ資産をパラマウントやコムキャスト（NBC＋ユニバーサル）も狙っており、他社に取られる前に押さえる必要があったとされる。契約破棄時にはNetflixがワーナー側に数十億ドル規模の違約金を支払う条項があり、逆にワーナー側が破棄すれば半額程度をNetflixに払う必要があるため、双方とも簡単には引き返せず、最終的に成立する可能性が非常に高いと見立てられる。

🔳Netflixのメディア帝国化とAI活用の展望
買収が実現すれば、劇場映画・高級ドラマ・ストリーミング・スポーツ・ポッドキャストまで統合した「グローバルメディア帝国」になるとの見方が示される。膨大な映画・ドラマのライブラリーと自社権利をAIに学習させれば、新しい西部劇や戦争映画なども著作権問題を回避しつつ自社内で自動生成できるようになり、垂直統合の究極形を目指していると指摘される。

🔳縦型ショート動画と中国系プラットフォームの台頭
1〜3分の縦型ドラマ（バーティカル）は、かつて米クイビーが先走って失敗したが、そのコンセプトを中国勢が拾い、シンガポール拠点のプラットフォームとして世界展開していると紹介される。韓国ドラマ風のストーリーをAIとCG俳優で量産し大きなフォロワーを得ており、Netflixも来年以降サブスク会員向けに縦型ショートドラマを提供する計画で、横長のNetflixに加え新フォーマットの覇権争いも始まると語られる。

🔳倭国市場とHBOコンテンツの行方
倭国は可処分所得が高く旧来のペイTV（WOWOWなど）に払っている層が多いため、Netflixにとって最重要級テリトリーと位置づけられる。現状HBO作品はU-NEXTに組み込まれているが、買収後は契約更新で失われる可能性があり、U-NEXTや株主であるTBS・テレ東にはネガティブな影響も出る一方、独自に世界からコンテンツを集める交渉力があるため、倭国発OTTとして生き残る余地もあると評価される。

🔳倭国のクリエイター・俳優へのチャンスと制作現場の課題
若手の脚本家・監督にとって、NetflixやAmazonに企画が刺されば一気に数十億単位の制作資金がつく時代になり、大きな登竜門になると期待が語られる。その一方で、倭国の実写制作は絵コンテ文化が弱く撮影慣行がガラパゴス化しており、スコセッシ作品が倭国撮影を諦め台湾で撮った例のように、海外勢には扱いにくい現場とみなされていることが課題として指摘される。

🔳韓国との比較と必要なスキル転換
韓国は早くから若手クリエイターを米国に留学させ、欧米流の撮影・編集記号を身につけさせた結果、韓流ドラマは世界基準の画作りでグローバルヒットを連発していると説明される。倭国もCM出身の監督など絵コンテ・国際水準の画作りができる人材を増やし、Netflixと組んで世界向け作品を作る体制に移行しないと、良質でも「倭国国内仕様」のドラマに留まってしまう危険があると警鐘が鳴らされる。

🔳倭国のテレビ局と広告市場への影響
倭国の地上波局はドラマ以外はライブラリー価値が乏しく、過去作の権利整理や再配信ビジネスも弱い中で、Netflix級の高品質ドラマと比較されると存在感が薄れると懸念される。広告もデジタルなら視聴データやデモグラ情報を詳細にスポンサーへ提示できるのに対し、地上波はサンプル世帯ベースの一方向データに留まるため、今後広告費が大きくストリーミング／プラットフォーム側に移るリスクが指摘される。

🔳プレミアム広告モデルとYouTube・Amazonとの競合
NetflixやAmazonはサブスク収入に加え、広告付きプランを拡大させることで高収益のプレミアム広告ビジネスを狙っていると解説される。YouTubeプレミアムのように「広告付き無料＋有料広告なし」の二階建てモデルが広がれば、スポンサーは効果測定がしやすいデジタルへ一層流れ、テレビ局は番組・ドラマの質で勝てない限り広告収入面でも厳しくなると述べられる。

🔳倭国メディア産業再編と今後のタイムライン
新たなメディアトレンドはアメリカから倭国へおおむね7〜8年遅れて到来してきたため、今回の統合・集約の波も時間差で倭国に及ぶと予測される。地方局や独立局の乱立、マスメディア集中排除原則による再編制約を見直し、バックオフィス統合などで生存を図らないと、放送の公共的役割を保ちつつも世界のストリーミング勢に飲み込まれていく可能性が高いと締めくくられる。 December 12, 2025