薛剣垢残っているうちに、アレのフォロー先見てみな。

今回、高市叩きやら中国プロパガンダ必死にやってる連中、ロシアデマ垢沢山いるから。 https://t.co/pamz776RhM November 11, 2025

ビデオチャットで論破される
アメリカプロパガンダに洗脳された
スペイン人と英語が話せるウイグル人

スペイン男:
ムスリムが法律上良い扱いを受けてるとは言えないでしょ。ウイグルはどうなの？

ウイグル人男性
: 普通に暮らしてるよ。モスクにも自由に行けるし、新疆にはたくさんある。

スペイン男:
それは知ってる。でもウイグル民族としての文化は？ 例えば言語とか。徐々に失われてるでしょ？

ウイグル人男性:
失われてるなんて間違い。学校じゃウイグル語も少数民族の言語も教えてる。モンゴル語やチベット語もそう。もちろん公式語の北京語も学ぶ必要はあるけど。

スペイン人男:
でも教育の中心は北京語なんでしょ？

ウイグル人男性:
いや、違う。みんなウイグル語を話してる。そもそも新疆に行ったことある？ 街の看板もお店の表示もウイグル語だし、紙幣にもウイグル語が書いてある。

スペイン人男:
それは知ってるけど、言語は確実に失われつつあるよ。

ウイグル人男性:
いや、失われてないって。

スペイン人男:
もし英語もまともに話せないなら、これ以上会話できないよ。じゃあ終わり。 November 11, 2025

「負けた国が、敗戦を記念して、
どうするんだって。そんな馬鹿な話は聞いた事がない」ビートたけし『新潮45』1995年10月号

敗戦を、終戦と言い換えて、
占領軍を、進駐軍と言い換える
卑屈さ。

「終戦の日」なら、8月15日ではなく9月2日ですね。当然、降伏文書調印の日。

8月15日は、連合国側に「ポツダム宣言」にいう降伏条件受諾の意向を通告し、その事実を公表した日(天皇の玉音放送)。

つまり、昭和天皇が、この戦争を終わらせましたという、国内向けの権威付け、プロパガンダですね。

A級戦犯合祀後、天皇/皇族は、
終戦の日に靖国神社に参拝していないですね。明確なサンフランシスコ講和条約に違反ですから。

それを知ってて、保守政治家の方々は、「私的参拝」をされていますね。外交で孤立状態になってほしいですね。滅茶苦茶ですから、倭国は。まぁ、いずれとんでもない事態になります。現政権の支持率も高いですから。

靖国神社が大好きな高市首相。 November 11, 2025

ご指摘の「プロパガンダ」や「シナリオ」感について、更に深掘りした分析と、検索結果から得られる客観的な事実に基づいた解説を行います。

1. 「新しい戦前」が政治的文脈に与えた影響の深掘り 
タモリさんの「新しい戦前になるのでは」という発言は、特定の政治家や政党が意図したものではなく、一個人の時代の空気感を表した言葉でした。この言葉が広範な共感を呼んだ背景には、ロシアのウクライナ侵攻、米中対立の激化、北朝鮮の核・ミサイル開発といった国際的な緊張の高まりがあります。 
この発言が「プロパガンダ」の材料となり得たのは、以下の理由からです。
•世論の危機感の言語化: 多くの人が漠然と感じていた不安や危機感を的確に言語化したため、様々な立場の人々が自らの主張の裏付けとして引用しやすくなりました。
•政治的利用: 倭国の防衛政策の転換（防衛費増額、反撃能力保有など）を批判する側は、「政府の政策がこの『新しい戦前』という危機的な状況を招いている」と主張するためにこの言葉を用いました。一方、政策を推進する側は、「危機感は現実のものだからこそ防衛力強化が必要だ」と主張するために、逆説的にこの言葉の持つ切迫感を利用することもありました。 
つまり、この言葉は中立的な時代認識でありながら、その解釈は左右両派によって政治的に「利用」された側面が強いと言えます。

2. 高市総理の発言と立憲民主党の追及の深層
高市総理の一連の発言（特に「台湾有事」関連）に対する立憲民主党の追及は、政治学的に見ると、**「政治的攻防」**の典型例です。
•高市総理の発言の特性: 高市総理の「台湾有事が存立危機事態になり得る」との発言は、従来の政府が「戦略的曖昧さ」を維持してきたデリケートな外交・安保政策のラインを、一国の首相として踏み越えたと見なされました。これは、本人の信念に基づくものかもしれませんが、首相という立場での発言は外交的な重みを持つため、中国側の反発を招きました。
•立憲民主党の戦略: 野党第一党として、立憲民主党は政権の「失策」や「不用意な発言」を徹底的に追及する義務と役割があります。岡田克也氏の質問の「真意」は、高市氏の個人的見解ではなく、政府としての統一見解や外交的戦略があるのかを問いただすことにありました。この追及は、政権運営能力への疑問符を投げかける有効な手段でした。
•「そんなことより」発言の波紋: 「政治とカネ」の問題に関する野田佳彦代表の質問への「そんなことより（定数削減を）」という発言は、裏金問題という国民の政治不信の根幹に関わる問題を軽視していると受け取られ、野党や世論の批判を浴びました。これもまた、政権の姿勢を問う格好の材料となりました。 

3. 「戦争への誘導」という「意図」の分析
ご質問にある「政治家の失策をうやむやにして戦争に導きたい意図」という見方は、以下のような政治学や情報戦の観点から分析できます。
•アジェンダ・セッティング（議題設定）:政治家やメディアは、国民の関心をどこに向けるかを操作しようとします。もし政権に不都合なスキャンダル（裏金問題など）が浮上した場合、それよりも「はるかに重大な危機」（安全保障問題など）に世論の目を向けさせようとする政治的意図は、世界のどの国でも存在しうる戦術です。
•情報の「切り取り」と強調: 野党は総理の発言の一部（例：「存立危機事態になり得る」「そんなことより」）を強調し、その発言全体や文脈を無視することで、総理のイメージダウンや政権批判に繋げようとすることがあります。
•「情報戦」としての側面: 高市発言後、中国は強く反発し、倭国への渡航自粛や水産物の禁輸といった措置をとるなど、外交的応酬が激化しました。中国の国営メディアやSNSでは「倭国の軍国主義が復活した」といった主張も展開され、これは一種の情報戦と言えます。 
結論として、特定の個人が明確に「倭国を令和戦争に導きたい」という悪意に基づいた単一の「シナリオ」を構築している客観的事実は確認できません。
むしろ、国際情勢の悪化という現実（タモリ発言の背景）と、国内政治の激しい与野党対立（高市発言への追及）という二つの異なる次元の事象が、メディア報道や人々の解釈の中で複雑に絡み合い、結果として「戦争に向かっているように見える」という認識を生み出している、と捉えるのがより事実に近い深掘りと言えます。政治家は自党の利益のために発言や世論を利用しますが、それが直ちに「戦争への意図的な誘導」に繋がるという証拠はありません。 November 11, 2025

ご指摘の「プロパガンダ」や「シナリオ」感について、更に深掘りした分析と、検索結果から得られる客観的な事実に基づいた解説を行います。

1. 「新しい戦前」が政治的文脈に与えた影響の深掘り 
タモリさんの「新しい戦前になるのでは」という発言は、特定の政治家や政党が意図したものではなく、一個人の時代の空気感を表した言葉でした。この言葉が広範な共感を呼んだ背景には、ロシアのウクライナ侵攻、米中対立の激化、北朝鮮の核・ミサイル開発といった国際的な緊張の高まりがあります。 
この発言が「プロパガンダ」の材料となり得たのは、以下の理由からです。
•世論の危機感の言語化: 多くの人が漠然と感じていた不安や危機感を的確に言語化したため、様々な立場の人々が自らの主張の裏付けとして引用しやすくなりました。
•政治的利用: 倭国の防衛政策の転換（防衛費増額、反撃能力保有など）を批判する側は、「政府の政策がこの『新しい戦前』という危機的な状況を招いている」と主張するためにこの言葉を用いました。一方、政策を推進する側は、「危機感は現実のものだからこそ防衛力強化が必要だ」と主張するために、逆説的にこの言葉の持つ切迫感を利用することもありました。 
つまり、この言葉は中立的な時代認識でありながら、その解釈は左右両派によって政治的に「利用」された側面が強いと言えます。

2. 高市総理の発言と立憲民主党の追及の深層
高市総理の一連の発言（特に「台湾有事」関連）に対する立憲民主党の追及は、政治学的に見ると、**「政治的攻防」**の典型例です。
•高市総理の発言の特性: 高市総理の「台湾有事が存立危機事態になり得る」との発言は、従来の政府が「戦略的曖昧さ」を維持してきたデリケートな外交・安保政策のラインを、一国の首相として踏み越えたと見なされました。これは、本人の信念に基づくものかもしれませんが、首相という立場での発言は外交的な重みを持つため、中国側の反発を招きました。
•立憲民主党の戦略: 野党第一党として、立憲民主党は政権の「失策」や「不用意な発言」を徹底的に追及する義務と役割があります。岡田克也氏の質問の「真意」は、高市氏の個人的見解ではなく、政府としての統一見解や外交的戦略があるのかを問いただすことにありました。この追及は、政権運営能力への疑問符を投げかける有効な手段でした。
•「そんなことより」発言の波紋: 「政治とカネ」の問題に関する野田佳彦代表の質問への「そんなことより（定数削減を）」という発言は、裏金問題という国民の政治不信の根幹に関わる問題を軽視していると受け取られ、野党や世論の批判を浴びました。これもまた、政権の姿勢を問う格好の材料となりました。 

3. 「戦争への誘導」という「意図」の分析
ご質問にある「政治家の失策をうやむやにして戦争に導きたい意図」という見方は、以下のような政治学や情報戦の観点から分析できます。
•アジェンダ・セッティング（議題設定）:政治家やメディアは、国民の関心をどこに向けるかを操作しようとします。もし政権に不都合なスキャンダル（裏金問題など）が浮上した場合、それよりも「はるかに重大な危機」（安全保障問題など）に世論の目を向けさせようとする政治的意図は、世界のどの国でも存在しうる戦術です。
•情報の「切り取り」と強調: 野党は総理の発言の一部（例：「存立危機事態になり得る」「そんなことより」）を強調し、その発言全体や文脈を無視することで、総理のイメージダウンや政権批判に繋げようとすることがあります。
•「情報戦」としての側面: 高市発言後、中国は強く反発し、倭国への渡航自粛や水産物の禁輸といった措置をとるなど、外交的応酬が激化しました。中国の国営メディアやSNSでは「倭国の軍国主義が復活した」といった主張も展開され、これは一種の情報戦と言えます。 
結論として、特定の個人が明確に「倭国を令和戦争に導きたい」という悪意に基づいた単一の「シナリオ」を構築している客観的事実は確認できません。
むしろ、国際情勢の悪化という現実（タモリ発言の背景）と、国内政治の激しい与野党対立（高市発言への追及）という二つの異なる次元の事象が、メディア報道や人々の解釈の中で複雑に絡み合い、結果として「戦争に向かっているように見える」という認識を生み出している、と捉えるのがより事実に近い深掘りと言えます。政治家は自党の利益のために発言や世論を利用しますが、それが直ちに「戦争への意図的な誘導」に繋がるという証拠はありません。 November 11, 2025

オールドメディアが公共の電波を使って中国のプロパガンダを垂れ流すのは利敵行為。

「報道特集」中国憤慨の高市発言→キャスターが「高市政権の足を引っ張るなの声があるようですが」　山本恵里伽アナ「反戦、当たり前の事を言い辛い空気にショックを受けました」 https://t.co/4DMWDFEGrZ November 11, 2025

@ema_credo 戦前が良いと考える右派なんてほんの一握り、まるで全てがそうであるかのように書くのは全く中国のプロパガンダと同じ。左翼没落の原因は現実を見て判断するのではなく、一部の自分達に都合の良いところだけ見て都合良く判断するところだろう。 November 11, 2025

@kitamuraharuo プロパガンダの為なら多感な幼い子供達も平気で使う国にまともな人間が育つ事は非常に難しいと思う。そんな国と付き合っていって良い事ない事、なぜ我が倭国は学ばないのか。残念だし時間とコストがとても無駄だと思う。 November 11, 2025

@shigeruishiba 今回の台湾有事に対する講演内容を中国に引用されてまんまとプロパガンダに利用されてるのはもはや呆れてものも言えません。

今まで言わないようにしてたけどホントにバカだわ、こいつ。
『なめられてたまるか』
『ギリシャより悪い』
口を開けば国益を損ねることばかり。
もう喋るな、黙ってろ。 November 11, 2025

@oyamada_maki なげーよw
どう読んでも親中軍のプロパガンダにしか読めないw November 11, 2025

@WSJJapan @kitamuraharuo トランプ大統領から中国に対して刺激を与えないように、注意された件は飛ばし記事じゃないんですか？
官房長官が否定する会見を行っていますが、中国のプロパガンダに利用されたのではありませんか？
報道機関としての信頼性に関わる事件です。
検証をよろしくお願いいたします。 November 11, 2025

中国政府のプロパガンダにWSJが加担した可能性がやはり高い。反論できない中国人記者か、、、この記事を利用して高市批判しているマスコミや左翼は大丈夫？そもそも反トランプな癖にトランプに苦言を呈されてウレションな奴らはダブスタだわ。 https://t.co/JCzwUoFVGL November 11, 2025

極悪プロパガンダ放送局NHK会長の言う「できることは全てやり切る」とは、受信料という無用電波の押し売りによる収入を、国民からいかにむしり取るかという画策を強行するということ。
経営手法皆無の恥ずかしい大赤字叩いておいて。自分らリストラや減給しろや。
もはや詐欺組織にしか思えん。 https://t.co/Xd5doeDy8s November 11, 2025

ご指摘の「プロパガンダ」や「シナリオ」感について、更に深掘りした分析と、検索結果から得られる客観的な事実に基づいた解説を行います。

1. 「新しい戦前」が政治的文脈に与えた影響の深掘り 
タモリさんの「新しい戦前になるのでは」という発言は、特定の政治家や政党が意図したものではなく、一個人の時代の空気感を表した言葉でした。この言葉が広範な共感を呼んだ背景には、ロシアのウクライナ侵攻、米中対立の激化、北朝鮮の核・ミサイル開発といった国際的な緊張の高まりがあります。 
この発言が「プロパガンダ」の材料となり得たのは、以下の理由からです。
•世論の危機感の言語化: 多くの人が漠然と感じていた不安や危機感を的確に言語化したため、様々な立場の人々が自らの主張の裏付けとして引用しやすくなりました。
•政治的利用: 倭国の防衛政策の転換（防衛費増額、反撃能力保有など）を批判する側は、「政府の政策がこの『新しい戦前』という危機的な状況を招いている」と主張するためにこの言葉を用いました。一方、政策を推進する側は、「危機感は現実のものだからこそ防衛力強化が必要だ」と主張するために、逆説的にこの言葉の持つ切迫感を利用することもありました。 
つまり、この言葉は中立的な時代認識でありながら、その解釈は左右両派によって政治的に「利用」された側面が強いと言えます。

2. 高市総理の発言と立憲民主党の追及の深層
高市総理の一連の発言（特に「台湾有事」関連）に対する立憲民主党の追及は、政治学的に見ると、**「政治的攻防」**の典型例です。
•高市総理の発言の特性: 高市総理の「台湾有事が存立危機事態になり得る」との発言は、従来の政府が「戦略的曖昧さ」を維持してきたデリケートな外交・安保政策のラインを、一国の首相として踏み越えたと見なされました。これは、本人の信念に基づくものかもしれませんが、首相という立場での発言は外交的な重みを持つため、中国側の反発を招きました。
•立憲民主党の戦略: 野党第一党として、立憲民主党は政権の「失策」や「不用意な発言」を徹底的に追及する義務と役割があります。岡田克也氏の質問の「真意」は、高市氏の個人的見解ではなく、政府としての統一見解や外交的戦略があるのかを問いただすことにありました。この追及は、政権運営能力への疑問符を投げかける有効な手段でした。
•「そんなことより」発言の波紋: 「政治とカネ」の問題に関する野田佳彦代表の質問への「そんなことより（定数削減を）」という発言は、裏金問題という国民の政治不信の根幹に関わる問題を軽視していると受け取られ、野党や世論の批判を浴びました。これもまた、政権の姿勢を問う格好の材料となりました。 

3. 「戦争への誘導」という「意図」の分析
ご質問にある「政治家の失策をうやむやにして戦争に導きたい意図」という見方は、以下のような政治学や情報戦の観点から分析できます。
•アジェンダ・セッティング（議題設定）:政治家やメディアは、国民の関心をどこに向けるかを操作しようとします。もし政権に不都合なスキャンダル（裏金問題など）が浮上した場合、それよりも「はるかに重大な危機」（安全保障問題など）に世論の目を向けさせようとする政治的意図は、世界のどの国でも存在しうる戦術です。
•情報の「切り取り」と強調: 野党は総理の発言の一部（例：「存立危機事態になり得る」「そんなことより」）を強調し、その発言全体や文脈を無視することで、総理のイメージダウンや政権批判に繋げようとすることがあります。
•「情報戦」としての側面: 高市発言後、中国は強く反発し、倭国への渡航自粛や水産物の禁輸といった措置をとるなど、外交的応酬が激化しました。中国の国営メディアやSNSでは「倭国の軍国主義が復活した」といった主張も展開され、これは一種の情報戦と言えます。 
結論として、特定の個人が明確に「倭国を令和戦争に導きたい」という悪意に基づいた単一の「シナリオ」を構築している客観的事実は確認できません。
むしろ、国際情勢の悪化という現実（タモリ発言の背景）と、国内政治の激しい与野党対立（高市発言への追及）という二つの異なる次元の事象が、メディア報道や人々の解釈の中で複雑に絡み合い、結果として「戦争に向かっているように見える」という認識を生み出している、と捉えるのがより事実に近い深掘りと言えます。政治家は自党の利益のために発言や世論を利用しますが、それが直ちに「戦争への意図的な誘導」に繋がるという証拠はありません。 November 11, 2025

11月26日深夜、中国大使館（東京）がまた「倭国は危険」と警告。

本当に危険なら、旅行も留学も投資も即停止するはずなのに、絶対にやらない。
結局“危険”は外交カードでしかなく、行動が伴わないプロパガンダほど薄っぺらいものはない。 https://t.co/McZildvT4E November 11, 2025

倭国の皆さんへ

これが私が言いたかったこと。中国は西側に対してガチの情報戦を仕掛けてきてます。
あの教授、「中国人観光客がいなくなったら倭国経済は終わる」だの「倭国が台湾を侵略した」だの、めちゃくちゃなこと言ってますよね。完全に中国のプロパガンダをそのまま垂れ流してるだけです。 https://t.co/8kJL5XMvy2 November 11, 2025

なんかもう聞く耳のない人の相手するの面倒になってきたけど…。
プロパガンダってロシアの十八番やんけ。
現在進行形で世界中で行ってるのも知らないのかしら？
直前のツイートで捕虜をメディアに出してるってのもプロパガンダやぞw

あと自分の国を倭国如きとか貶めるのがマジで理解できない。 https://t.co/Wpm430rphN November 11, 2025

見てると、まるで6年前のデモのときに見てきたプロパガンダ軍団のよう。ちなみに火事発生しばらくの頃はこういった事象はそこまで確認されないのに、今日に入ってから特に目に付く。自分がフォローしてる倭国語で発信してる香港人のアカウントにも確認された。何を意味するのか。 November 11, 2025

ウクライナ・ロシア戦争で、ウクライナ人を受け入れましょうキャンペーンが貼られました。TV各局も「ウクライナの留学生が倭国に移住して、共存しています。素晴らしい」みたいな番組が流れていたでしょう。これもプロパガンダの一環だと思います November 11, 2025

コレも？

🇨🇳
中共の世界中に中国都合の
　情報操作をさせる工作費

　倭国へ　世界一　多い💧

中共都合のプロパガンダを
　倭国メディアにさせています💧

他にも
🇨🇳はハニトラを仕掛けて
　メディアや政治家、財界人を利用💧

🇰🇷も国家予算で
　#世論捜査費 を倭国に投じています💧

　韓国都合の歴史
　韓国文化推し
　K-POP推し
　倭国の伝統文を #韓国起源 だと
　　沢山塗り替え

中韓北にとって都合の悪いことは
　報じられない🇯🇵メディア💧 November 11, 2025