HYBE トレンド
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2025.12.16 21:00
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🐱早くコンサートをやったほうがいい気がする。
🐨ああ、僕も、早くやりたくて狂いそうだよ。本当に
🐱 もう準備やめよう!!もう準備やめよう!!
🐨 今回の年末ほんとに嫌だ！本当に
🐹 大変なのは確かだよ
🐿️ でも準備することのほうがずっと多いんだよ
🐿️ まだ本格的に入ってもいないし
🐰 僕たち、今まだ10％も準備できてないです
🐿️ 今5％は準備したか？
🐨 いや、そもそも今は言えないじゃん？！
🐿️ あ、オーケーオーケー
🐨 どれくらい進んでるかも言えないし
🐨 でも会社はいつ発表するんだって？
🐨 HYBE、早く発表してください！
🐹 何の発表？
🐨 いや、いつ何をする、とか……
🐱 それはやるって言ってたじゃん？ いつかやるって
🐻♪オンジェカジ〜
🐨 いつか
🐨 もどかしくて、ほんとにおかしくなりそう
🐰 いつだっけ？
🐹 あるよ！
🐣思ったよりこの時間が長く感じて
🐣息苦しい傾向があるね
🐹 ミーティングちょっと入って
🐰 いや、思い出した！
🐹 思い出した？
🐰 もうすぐだよ！
🐹 じゃあお前の口から出すな！
🐰 オーケー
みんなもどかしい気持ちでいるんだね🥺
正式発表は年明けかな？記事では1月って予想されてた気がする December 12, 2025
2RP
HYBE、NewJeans「ミン・ヒジンを復帰させて」ライブ配信直後に米国の“誹謗専門”PR会社を本格稼働
2024年8月1日、TAG PRの株式51％を取得──335億ウォンで買収した会社がミン・ヒジン攻撃サイトを開設した疑い
20251216 ニュタムサ
https://t.co/mlNRlvfn74
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HYBEが、NewJeansメンバーによるミン・ヒジン代表復帰要求のライブ配信直後、米国の広報代理店「TAG PR（The Agency Group PR）」を本格稼働させ、ミン・ヒジン氏に対する組織的な誹謗キャンペーンを行っていたとみられる状況が確認された。TAG PRは、ハリウッドで有名人を標的にした“逆バイラル”で悪名高い会社だ。
米ニューヨーク南部連邦地裁に提出された訴状によると、TAG PRが誹謗キャンペーンを行った被害者7人のうちの1人がミン・ヒジン氏であることが確認された。この訴状は、米PR会社ジョーンズワークスの代表ステファニー・ジョーンズが、TAG PR創業者メリッサ・ネイサンらを相手取り、2024年12月24日にニューヨーク州裁判所へ提起したものだ。2025年12月8日に提出された修正訴状で、ミン・ヒジン氏に関する内容が追加された。
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▫️TAG PRとはどんな会社か
TAG PRは2023年9月7日に設立された。設立当初の住所は「2110 Colorado Ave. Suite 200, Santa Monica, CA 90404」。
この住所にはHYBEアメリカも入居していた。当時のHYBEアメリカ代表はスクーター・ブラウンであり、彼が自身のオフィスでTAG PRの設立を支援した形となる。
TAG PRは当初、スクーター・ブラウンの個人会社のような形で存在していた。2024年8月1日、HYBEアメリカが同社株式の51％を2,500万ドル（約335億ウォン）で正式に取得し、グループ会社として編入した。これは米音楽専門メディア「ミュージック・ビジネス・ワールドワイド」が、9月12日にHYBEの半期規制当局提出資料を分析して報じた内容だ。
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「誰でも埋めてしまえるって知ってるよね」
スクーター・ブラウンがTAG PRの背後にいることを示す状況証拠は、訴状に添付されたテキストメッセージから明らかになった。
2024年8月2日、TAG PR代表のメリッサ・ネイサンは、当時ジョーンズワークス所属の広報担当ジェニファー・アベルに次のメッセージを送っている。
「誰であろうと埋めてしまえるって分かってるでしょ（You know we can bury anyone）」
俳優ブレイク・ライブリーに対するオンライン攻撃キャンペーンを協議する過程での発言だった。
その12日後の8月14日、今度はアベルがネイサンにメッセージを送った。
「少なくともスクーターの名前は出てないね、それでも（At least it doesn’t mention scooter but still）」
TAG PRの誹謗キャンペーンがメディアに露出する危機に直面し、スクーター・ブラウンの名前が言及されていないことに安堵する内容だった。
これらのメッセージは、アベルが2024年8月21日にジョーンズワークスを解雇された後、労働弁護士立ち会いのもと会社に返却した業務用携帯電話をフォレンジック分析することで抽出された。ジョーンズワークス側は、これらのメッセージが原本のまま保存されていると明らかにしている。
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▫️従業員6人、資産106億ウォンの会社に335億ウォン
TAG PRの企業価値評価には疑問が残る。設立当初の総資産は106億ウォン、従業員はわずか6人だった。
HYBEアメリカが51％の株式に2,500万ドルを支払ったということは、TAG PR全体の企業価値を約700億ウォンと評価したことになる。設立から1年も経っていない、従業員6人の会社を700億ウォンと見積もった計算だ。従業員1人あたり100億ウォン以上の価値を認めたことになる。
「誰でも埋めてしまえる」能力に、それだけの対価を支払ったのだろうか。
(1/3) December 12, 2025
1tokki:
BELIFT LABはHYBE系列のレーベルで、ILLITの所属事務所でもあるが、NewJeansのファンダムアカウント「Team Bunnies」の運営者を相手取り、損害賠償1億ウォンを求める大型訴訟に踏み切ることを決めた。
15日、法曹関係者によると、BELIFT LABは11日、ソウル西部地裁に訴訟を提起し、身元不詳のTeam Bunnies運営者を被告として名指しした。被告は未成年とみられており、親権者の監督責任（親の監督義務）を理由に、その両親も被告に含めたという。
同社は、Team Bunniesが「虚偽情報」を投稿したと主張しており、その中には「ILLITがNewJeansを盗作した」という趣旨の主張も含まれるとしている。そして、それらの投稿がILLITおよびBELIFT LAB双方の名誉を傷つけ、結果として事業上の損失が生じた──というのが同社側の言い分だ。なお、この事件はまだ担当部に割り当てられていない。
ここで目を引くのは、この手口があまりにも既視感のあるものだという点である。公に反論したり、批判と向き合って対話したりする代わりに、強大なエンタメ企業が高額で威圧的な訴訟を使い、未成年が運営するファンアカウントを沈黙へ追い込もうとしている。これはまさにSLAPP訴訟（恫喝的・口封じ目的の訴訟）が機能する典型的な構図だ。法廷で勝つこと自体が目的というより、法的コストと精神的負荷で相手を押しつぶし、「もうやめよう」と思わせることが狙いになりやすい。
億単位の資金力を持つ企業が、ファンダムの声に対して9桁規模の訴訟を振りかざすとき、そこに込められるメッセージはかなり明確だ──「私たちを批判するなら、痛い目に遭わせる」。 December 12, 2025
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