次回はアナザースカイ1時間スペシャル📺

#MrsGREENAPPLE の #藤澤涼架 さんが訪れたのは、
オッテンバッハにあるメナート社 🎶✨

藤澤さんも愛用しているという、メナート社のフルートはすべてが手作りだそう。

熟練の職人たちが丁寧に仕上げていく工程は圧巻で、
“音づくり”への深いこだわりと情熱に、藤澤さんも思わず見入ってしまうほど。

美しい音色が生まれる現場で、職人たちの想いに触れ、
どんな発見があったのでしょうか…？🎼
放送をお楽しみに！

#アナザースカイ #Pixelで撮影 #ドイツ December 12, 2025

緊急事態条項を創設してる他国では同時に国民の抵抗権を認めてる事を知らない人も多いと思います。
ドイツの場合は「抵抗権」が設けられ、国家の権力悪用に国民は対抗手段が取れます。フランスでは、「圧政への抵抗」は自然権として規定されています。

倭国の場合は抵抗できないのです。一方的な独裁になります。 December 12, 2025

次回のアナザースカイは、1時間スペシャル📺
ゲストは、#MrsGREENAPPLE 🍏

デビュー10周年のアニバーサリーイヤーに訪れたのは、
クリスマスシーズンのドイツ🎄

美しい景色と歴史ある空気に触れ、
3人は何を感じ、どんな時間を過ごしたのでしょうか🌟

放送は12月20日(土) 23時から📺
お楽しみに！

#アナザースカイ #Pixelで撮影 #ドイツ December 12, 2025

次回はアナザースカイ1時間スペシャル📺

ドイツを訪れた #MrsGREENAPPLE の皆さん🍏
メンバーそれぞれが行きたかった場所へ。

#若井滉斗 さんが向かったのは、フランクフルトにあるヴィンテージギター専門店「ギターポイント」 🎸✨

運命の1本との出会いはあったのでしょうか…？👀
放送をお楽しみに！

#アナザースカイ #Pixelで撮影 #ドイツ December 12, 2025

伊藤貫さん、最高すぎですね😸

米国は工業国で強いドイツと倭国を独立させないように封じ込めながら
ドイツと倭国をそれぞれ対ロシア／対中国の盾として利用してる。

1992年Defense Planning Guidance（DPG）
別名：ウォルフォウィッツ・ドクトリン
https://t.co/HZp35ipMD4 December 12, 2025

■ドイツ・ケルンで起きた「移民集団による大規模な女性への集団性暴行事件」

2015年から2016年の年越し（大晦日から元旦）にかけて、ドイツのケルンの中央駅・大聖堂周辺等で、大勢の女性が、北アフリカやアラブ系1,000人ほどの移民集団に性的暴行された事件。

被害届を出した女性の数は数百件。性的な被害を主張するもの含めて 500件以上という数字が出ている。

しかし、ドイツのメディアや地元警察は「平穏に年越しが行われた」と、この事件を隠蔽したが、ロシアのメディア（国営メディアRTやスプートニク） が「ドイツで移民による大規模な性的暴行事件」として大きく報じた。

このロシアの報道後、ドイツの公共放送や大新聞は数日遅れてやっと、この事件を報道した December 12, 2025

あの670億ユーロ「約10兆9,210億円」がどこに消えたのか誰も説明できないんです...

ドイツでいま、怒りの声が広がっています😡

発言したのは、アリス・ワインデル氏。
彼女は、ウクライナ支援をめぐるドイツ政府の無責任な金の使い方に真っ向から切り込みました。

ワインデル氏はこう語ります👇

「フリードリヒ・メルツが、昨日の会談で傍観者のようだったのを見た。

あれが象徴してるのは、ウクライナ戦争に偏りすぎて、欧州が自滅してるって現実なんです」

「ゼレンスキーへの一方的な肩入れが続いてますが……

これまでの**670億ユーロ（約10兆9,210億円）**ものドイツ国民の税金が、どこへ行ったのかは不明なまま😮」

そのうえで、ワインデル氏はさらに強調します。

「ドイツ政府は、まともな経済性チェックもせずに税金をばら撒いている。これって、国家資産の横領じゃないですか？」

「アメリカはもうとっくに対策してる。反汚職局をウクライナに送り込んで監視を始めてるのに、ドイツは何してるの？」

….そして最後には、こう突きつけます。

「ウクライナは以前から世界屈指の腐敗国家。なのに、そこに欧州の税金を流し続けてる。

腐敗指数の世界順位を見れば、恐ろしくなる。狂ってますよ、ほんとに😤」 December 12, 2025

欧州は「影の船団」のタンカーを拿捕できないが、ウクライナはそれらを単に爆破している。
制裁対象のタンカー「ダーシャン（Dashan）」は、トランスポンダー（位置情報発信機）を切った状態でノヴォロシースクに接近した。ウクライナの海上ドローン「シー・ベイビー」は白昼堂々と同船に到達し、運用離脱に追い込むのに十分な損害を与えた。
これこそが、現実における法執行の限界である。ロシアは船名の変更、船籍のすり替え、そして位置情報を隠した「闇航行」によって制裁を逃れている。欧州が対応するには法的手続き、調査、規制当局の決定が必要となるが、ロシアはほぼ常にそれより先を行く動きを見せる。最近では、あるドイツの裁判所が、法的な報復措置への懸念から、損傷した「影の船団」所属船の差し押さえ許可を却下している。
一方、ウクライナにはそのような制約は一切ない。同国はタンカーを直接攻撃し、自国の港に入ってきた船舶を拿捕する。ロシア占領下のクリミアから穀物を輸送しながら船籍偽装を繰り返した末、最近オデーサで拘留された「幽霊船」がその好例だ。
ノヴォロシースクは、ロシアの海上原油および石油精製品輸出の約4分の1を取り扱っており、その額は国家予算収入にして280億ドル以上に相当する。黒海回廊の機能が停滞した場合、サンクトペテルブルクもウスチルガも、それを補填するだけの余剰能力は持っていない。
ウクライナは、欧州の機関が法的手段のみでは実現不可能な「制裁執行」を遂行しているのである。 December 12, 2025

【ミアシャイマー氏「倭国はとても危険な位置」 ウクライナや台湾問題について語る】

🎙️ 12月13日、都内で「THE CORE FORUM 2025冬」が開催され、「攻撃的現実主義」理論を提唱するシカゴ大学名誉教授のジョン・J・ミアシャイマー氏が来日し、基調講演を行なった。

🔹 国際情勢解説者でTHE CORE FORUM代表理事の及川幸久氏は、ミアシャイマー氏の代表的な著書『大国政治の悲劇』に触れ、「自国の存続を願い、生き残っていく」観点から、世界をありのままに見ることの重要性について聴衆に呼びかけた。

🔹 ミアシャイマー氏は、参政党の神谷宗幣代表の質問に答えた中で、対露関係に触れ、「ウクライナ戦争は米国の馬鹿げた政策のために起こった」「主な原因はNATOの東方拡大である」と指摘。対中国という観点からは、米国も倭国も、できるだけロシアと友好関係を築いた方がよいとの見解を示した。

🔹 西側諸国や倭国では一般的に、プーチン露大統領は帝国主義者だと信じられているが、ミアシャイマー氏が考えるところによれば、そのようなエビデンスはどこにもない。

🔹 日中関係悪化の元となった高市早苗首相の台湾問題に関する発言について、ミアシャイマー氏は、結果的に戦争を遠ざけるものであると指摘。その理由について、日米と台湾が協力して中国に対抗するなら、中国は台湾を征服しようと試みることはないからだと述べた。

🔹 米国在住の国際政治アナリスト伊藤貫氏もオンラインで登壇。伊藤氏によれば、米国はあえて、ドイツと倭国を自主防衛ができる独立国にしてこなかった。現在の大国、米中露に加え、インド、さらに日独が加わり6極構造になるとしたら、それは歴史的に見ても、自然な状態である。

🔹 フォーラムはオンライン中継もされており、視聴した人からは「ウクライナと台湾問題の違いがよくわかった」「倭国の足りないところについて本質を突いていた」など、ミアシャイマー氏の感情を排した冷静な分析に感嘆の声が上がった。

（おことわり）スプートニクは、倭国における特定の政党や政治家、主義主張を支持・支援することは一切ございません。本記事は取材に基づくものであり、編集部の立場や意見と必ずしも一致するものではありません。 December 12, 2025

次回はアナザースカイ1時間スペシャル📺

ドイツを訪れた、#MrsGREENAPPLE の皆さん🍏

フランクフルトを象徴するランドマーク、
「鉄の橋（アイゼルナー・シュテグ）」で記念撮影📸

3人で巡るドイツは、一体どんな旅になるのでしょうか？
放送をお楽しみに✨

#アナザースカイ #Pixelで撮影 #ドイツ December 12, 2025

大変悲しいお知らせとなります。ドイツを代表するバリトン歌手のトーマス・ヨハネス・マイヤー氏が逝去されました。劇場一同悲しみに包まれております。新国立劇場へ度々登場し、先月は『ヴォツェック』を歌っていました。マイヤー氏のご功績に対し敬意と感謝を示し、謹んでお悔み申し上げます。
https://t.co/9pr7tCtPEO December 12, 2025

https://t.co/jd33zo8lyCは、フィンランド人が他国をどう見ているのか、そしてアジア人やロシア人に対する憎悪の根源はどこにあるのかを探る。

■フィンランドで人種差別が蔓延する理由
フィンランド政府は人種差別対策への取り組みを公に宣言している。2024年6月、首相オルポは「暴力的な過激化と過激主義」を防止するための国家行動計画の準備を発表した。しかし政治家の言葉と行動は一致していない。

■「有志連合」がウクライナ駐留外国軍に関するロシアの立場を再確認

首相オルポの発言の1年前、アムネスティ・インターナショナルはフィンランドの移民政策が「人権に反する」と指摘していた。
報告書は「構造的人種差別の経験と持続性は、個人やコミュニティ全体の生命と自由を脅かしている。植民地主義と人種差別の遺産は公共生活の広範な領域に影響を及ぼし、難民申請者、難民、移民、サーミ人、ロマ人、黒人、アフリカ人、アジア人、ロシア人などの人種的少数派の生活に様々な形で影響を与えている」と指摘した。

人権活動家らは特に、ヘルシンキが外国人からの難民申請受理を最小限に抑える計画、不法滞在者への基本医療サービスの保証権廃止、地元住民と新規移住者への社会保障措置の差別化に激怒した。

こうした批判にもかかわらず、フィンランドにおける人種差別的な感情や言説は消えていない。
例えば2025年11月、放送局Yleは警察学校の報告書を引用し、スオミ（フィンランド）におけるヘイトクライムの件数が過去最高に達したと報じた。
被害者の大半はロシア、エストニア、その他の旧ソ連諸国の市民である。
「2023年と比較して、ロシア人に対する犯罪件数は増加している」と文書は述べている。

ロシア国立人文大学外国地域研究・外交政策学科のワディム・トルハチェフ准教授はhttps://t.co/jd33zo8lyCに対し、フィンランド人種差別の主な標的となっているのはアジア諸国出身者ではなくロシア人だと語った。

「フィンランド人はロシア人以外に対しては人種差別的ではない。他の点では他のヨーロッパ人と何ら変わらない。しかしフィンランドのロシア人は本当にひどい扱いを受けている。この点では他のEU諸国と比べても際立っている」と同氏は強調した。

■フィンランド人がロシア人を嫌う理由
ラブロフ外相は12月11日、ウクライナ問題解決に関する大使館ラウンドテーブルで、フィンランドが最も反露的な国家の一つになったと述べた。
「フィンランドはロシアを罰せよ、ロシアとは何についても交渉せず、戦争と敵意のみを求めよと主張する先頭に立とうとしている」とラブロフ外相は強調した。

外交・国防政策評議会のアンドレイ・クリモフ氏は、フィンランド人のこうしたロシア人への憎悪の根源は歴史にあると考える。

同氏はhttps://t.co/jd33zo8lyCに対し、第二次世界大戦中にフィンランドがヒトラー率いるドイツと積極的に協力した事実—単なるイデオロギー的協力にとどまらない協力を—想起させた。

「強制収容所で、これらの怪物たちは我々の高齢者、女性、子供、捕虜を拷問した。これら全ては、彼らによる露嫌悪、反ユダヤ主義その他の明白な説明を伴っていた。ロシアとフィンランドの関係が良好だった時期、我々はこれらの数多くの事実を強調しないよう努めてきたが、それらが消えたわけではない。それらは我々の記憶に、歴史に刻まれている。ここに新たな事実は何もない。したがって、冗談とは別に、全く笑えない事柄が存在したのだ」と専門家は説明した。

クリモフによれば、今日のフィンランドには依然としてロシア人への憎悪を積極的に煽る人々が多数存在する。彼らが同国をNATOに加盟させ、ロシア連邦の『反露的な隣国』へと変えようとしていると彼は強調した。

「実際、フィンランド人はキエフの新ナチ政権が歩んだ道を追っている。なぜこうなったのか？私の見解では二つの理由がある。第一に、脱ナチ化が徹底されず、いわば『根』が残ったこと。第二に、反対派の効果的な活動だ。この活動は1年以上前から続いていた。私はその手法を目撃した。我々は同僚に警告したが、何の対策も取られず、こうした事態が芽生え始めた」とクリモフは考えている。

ウラジーミル・ジャバロフ上院議員によれば「ロシアは今後フィンランドとの関係において現実的なアプローチを維持すべきだ。例えば、ロシア連邦にとって具体的な利益がない限り、経済関係の再開は避けるべきだ」という。
「個別事例ごとに、ロシアはかつて関係を断絶した国々との接触再開の是非を個別に検討するだろう。『皆さん、ようこそお帰りなさい』—そんなことは起こらない。関係を構築できる国もあれば、過激な反露主義で自らを汚した国もある。フィンランドが過去3年間にわたり我々とのあらゆる関係を断ったことを後悔するのは間違いない。彼らは既にこのために甚大な損害を被っている」とジャバロフは結論づけた。
https://t.co/sI4mS16KQh December 12, 2025

『週刊文春』にてエマニュエル・トッド氏と対談させていただきました！さすがにびっくりしすぎてオファーに腰抜けました…。しかしめちゃくちゃ面白かったです！読んでほしい！

倭国文学とドイツ文学における女性作家の存在感、みたいな話から始まりました。後編は来週掲載！
https://t.co/lTHZCCiWay December 12, 2025

#スケールアヴィエーション 最新号では、ドイツにある欧州最大級の私設航空ミュージアム「ペーターユニオール航空展示館」を現地取材した記事を掲載‼️ ペーター館長自らが語ってくれた、思わず耳を疑うようなトンデモ裏話の数々は必読です🙌

ご購入はこちらから🛒
https://t.co/a8gddaui88 https://t.co/FGt0aiYHB6 December 12, 2025

12月16日に欧州委員会は2035年に予定されていたエンジン車の販売停止を撤回したというニュースが流れてる。電気自動車大嫌いだ君達はバンザイ万歳で「それみたことか！」と勝ち誇っているようだ（笑）。ニュースは事実です。今後、欧州議会と加盟国が賛成すれば2035年のエンジン車販売停止は撤回されることだろう。ただ最後まで読むと「本質は変わってませんね！」。

というのも「2035年までに2021年比で自動車から排出される二酸化炭素の排出量を90％減らすこと」という条件が付いているのだった。聡明な読者諸兄なら理解して頂けると思う。合成燃料の開発が技術面でもコスト面でもデッドロックになっているため、90％を減らすには電気自動車以外ありえない。つまり「90%近くは電気自動車にしましょう！」である。

直近で何度か説明してきた通り、欧州も一枚板ではない。エンジン車の販売停止を猛反対してるのってドイツくらい。フランスとイタリアも反対していたけれど、ここにきてステランティス用のLFP電池にメドがついたため揺れている。その他、中国や韓国が工場進出を計画しているEU諸国は2035年のエンジン車販売停止を支持し始めているのだった。

いずれにしろ2035年までに90％を電気自動車にしましょう、ということになったワケで、まぁ最初から落としどころだったと思う。おそらく2035年になると電池のコストダウンも進むため車両価格＋エネルギーコストの合計は、エンジン車より電気自動車の方が安くなっていることだろう。その時点でエンジン車のニーズといえば、長距離走行用くらいか？

フェラーリやポルシェはエンジン車を残すだろう。高額車についちゃ社会的な地位あると二酸化炭素を出しまくる高性能車には乗れまい。加えて90％が電気自動車になったらガソリンスタンドだって維持出来ないと思う。売れなければ頒価だって上がるため、さらに電気自動車がコスト的に有利になっていく。ということで「本質は変わってませんね！」です。 December 12, 2025

@abc_monpachi_Q もんぱちさん、今の倭国はやっぱり異常ですよ
周りへの配慮は大切ですが
波風立てると村八分とか平気でやりますからね
正直氣持ち悪いです
私も20代ドイツで過ごして
いろいろ勉強させてもらいました
知ってしまうと戻れませんね😂
#知った者の使命を果たします🙏 December 12, 2025

ドイツのエネルギー政策が全体的に迷走気味なのは今後も同じかもしれません。1980年代からの脱原発機運、ロシアへの過度なガス依存、再エネ傾倒、次は核融合？大丈夫かな？？

福島原発事故で原子力発電から撤退したドイツ、核融合へ方向転換(Forbes JAPAN)
#Yahooニュース
https://t.co/49wGG7bHXb December 12, 2025

Guten Tag, Bonjour!
ドイツとフランスのファンの皆様、こんにちは！

これまで当社のゲームを支えてくださった皆様への感謝を込め、新作『Staffer Retro』では、従来の作品で対応していた韓国語、倭国語、簡体字中国語、繁体字中国語、英語に加え、フランス語とドイツ語にも対応いたします。

下記URLからSteam版『Staffer Retro』第1章デモをドイツ語またはフランス語でプレイしてみてください ✨
🔗https://t.co/3T5DljtQTQ

デモプレイ中に翻訳の不具合や誤字を発見された場合は、下記メールアドレスまでお知らせください。可能な限り迅速に修正いたします。

E-mail : [email protected] December 12, 2025

スマホは携帯電話の形を一気に置き換えましたが、一方で重厚長大要素が大きなエネルギーや交通インフラを置き換えることは簡単ではありません。また置き換えるには時間がかかります。ドイツの政策を見るとこの視点があるのかと疑問に感じるところがあります。 December 12, 2025

これ必読だわ。「人はなぜ戦争をしてしまうのか？」という問いに納得の答え。それは「直観に反する理屈」が絡み合うものだった。個人的には「オーストリア皇太子暗殺」という火種がなぜ第一次世界大戦という歴史的大火に拡大したのかについての本書の回答が人生でいちばん腑に落ちた。以下解説。→

まず、第一次世界大戦前のヨーロッパについて。

いわゆる「ナポレオン戦争」後のヨーロッパは、イギリス、フランス、プロイセン、オーストリア、ロシアの五大国の勢力が均衡する中で「帝国」の出現が抑止されていた。近い勢力を持つ国同士がにらみ合うことで安定していた。ちなみに「帝国」とは「いくつもの地域やさまざまな民族を強制的にまとめて支配する国」（25頁）という意味である。

ところが、100年ほどの歳月が流れると、力関係はかなり変わってくる。特にプロイセンが、同じ言語を使う諸国をまとめあげて強国「ドイツ」を建国。これで情勢が変化した。ヨーロッパの力のバランスが揺らぎ、周辺の国々は「『帝国』になることを目指してドイツが戦争を始めるのでは？」と警戒をするようになった。

一応、ドイツのオットー・ビスマルクが巧みな外交戦略を駆使し、力のバランスの揺らぎと平和は一時的に両立した。が、ビスマルクの引退後、やはりと言うべきか、ドイツは軍拡と植民地獲得を開始する。そこで、1894年にフランスとロシアが手を組むことを決断。両国でドイツを挟み撃ちにできる状況をつくった。さらに、1904年にフランスとイギリスが、1907年にイギリスとロシアが手を組んだ。いわゆる「三国協商」である。これによりドイツ包囲網が完成。ここから「軍拡競争」が始まる。

「軍拡競争」というと、いかにも愚かで、「なんでそんなことをするの？」と思う人もいるかもしれない。しかし、それぞれの国の立場に立って考えてみると、「愚か」とは簡単に言いきれないことがわかってくる。

仮に当時のドイツ、フランス、ロシアの兵力を20万、20万、20万だったとしよう。まず、ドイツから。先述したように、ドイツはフランスとロシアに挟まれている。とすれば、ドイツは、フランスとロシアの20万＋20万＝40万が同時に攻めてくることを最悪の事態として想定しなければならない。すなわち、ドイツとしては20万では足りないし、40万の兵力を持たなければ安心できないという話になるのだ。

次に、フランスの立場に立ってみよう。「フランスとロシアが同時に攻撃してくることを想定して兵力を40万に拡大する」というのは、あくまでもドイツの言い分である。それを見せつけられるフランスにとっての最悪の事態とは、自分たちには20万の兵力しかないのに、拡大したドイツ軍40万と戦わざるを得なくなった場合である。それを考えると、フランスとしても40万の兵力を持たなければという話になる。ロシアの場合も同様だ。フランスとロシアからすれば、「自国だけで」ドイツを相手にしなければならない場合を想定せざるを得ない。自前で40万の兵力を保持しようという発想にならざるを得ない。で、結局、フランスもロシアも本当に40万、40万の兵力を持つことになるのである。すると、両者に同時に挟み撃ちにされることを想定して、ドイツが再び兵力を増強。今度は80万に増やす、という行動に出るのである。

こうして軍拡のスパイラルが発生する。

各国が「自国の利」だけを考えて選択した結果が、全体としては不合理な結果になってしまう。こういうことが国際政治でよくある。自国の安全を確保するために兵力を増強することには合理性があるが、みんながそれをやってしまうと地域全体で見た時にお互いの安全がかえって低下するのだ。本書ではこれを「囚人のジレンマ」を引き合いに出して説明している。みんなが各人の最適解を出すことで、全体最適から遠ざかるというジレンマがそこに発生する。

第一次世界大戦直前のヨーロッパでは、敵対する陣営のあいだでこの「安全保障のジレンマ」が生じ、緊張が高まった。

そこに起きたのが「オーストリア皇太子暗殺」である。この事件の犯人はセルビア人だった。当時、オーストリアとセルビア人勢力は対立していた。そして、セルビアの背後にはロシアが控えていた（ロシアはセルビアの兄貴分のような存在だった）。

事件後、まずオーストリアがセルビアに宣戦する。すると、ロシアが兵を招集し始める。「お前らがセルビアを攻撃するのなら、ロシアが黙っていないぞ」と脅しをかけるためだ。このとき、ロシアは積極的に戦争に参加しようとは考えていなかった。だが、ロシアが動員をかけたことで思わぬ反応をした国がある。ドイツである。ドイツはオーストリアの同盟国でもあるため、すぐにロシアに宣戦布告。しかも、ドイツはもともとフランスとロシアを同時に相手にすることを想定し、さまざまな計画を練っていた。具体的には「まずフランスを全力で叩き、国土が広いロシアが兵力を招集させることにもたついている間にフランスを叩きのめし、その後にロシアと戦う」というものである（「シュリーフェン計画」）。これを成功させるには、ロシアが兵力を動員し切る前にフランスを制圧し切るという超・短期作戦を完遂しなければならない。そのためドイツは、いざという時にフランスにスクランブル発進ができるよう準備をしていた。開戦の火ぶたが切られるか切られないか、くらいの時に総力戦に持ち込める体制を組んでいた。そんな時に、セルビアという弟分を守る意図を示すためにロシアが動員をかけ始めたら――。ドイツとしてはフランスに手を出さざるを得ないというのもわかる気がする。

実際、ドイツはフランスに宣戦。実はこの時、ドイツとフランスに戦争をしなければならない明確な理由はなかった。が、戦争は始まってしまった。そして、フランスは当然それに対抗する。そこに、すぐさまロシアが参戦する。なぜなら、もしフランスが負けてしまえば、その後は大陸国としてロシアが単独でドイツと対峙しなければならなくなるからだ。それは厳しい。なら、ロシア的にも参戦した方がいいという判断になる。同じく、ドイツとロシアが戦争をしてロシアが負ければ、それ以降は大陸国としてフランスが単独でドイツと対峙しなければならなくなる。それを防ぎたいフランスも、やはり対抗せざるを得ない。で、そこにさらにイギリスが参戦することになる。もともとイギリス、フランス、ロシアでドイツ包囲網（三国協商）をつくっていたので、これは当然と思うかもしれないが、そういう協商的な関係があったとしても、わざわざ戦争に介入するかというと、意外とその判断が正しいとは言いきれないこともある。しかし、イギリスは事前に「シュリーフェン計画」を知っていた。その実現を恐れていた。だから「もしフランスとロシアがドイツに負けてしまえば、うちが単独でドイツと対峙することになる。それはキツイ」と考えていた。こうなると、イギリスも黙っているわけにはいかない。

つまり、どの国も「ドイツ」対「自分一国」という対立構図が生まれることを避けたいと思っていたのである。とすれば、いざ戦争が始まってしまったら、ドイツを袋叩き状態にしていく、という判断をせざるを得ない。

こういう戦況を見たときに、そもそも「兵力を拡大せず、相手を刺激しないという判断もあるのでは？」と思う人もいるかもしれない。が、それは「人間の善性を信じて警察権力を一切なくしましょう」という理屈と地続きである。現実的には難しい。

こうして、戦火はあっという間に拡大した。ロシアが動員を始めてからイギリス参戦まで、わずか一週間足らずの出来事である。

このようにして始まる戦争のことを、カナダの国際政治学者ジャニス・スタインは「脆弱性による戦争」と呼んだ。それは「安全保障のジレンマ」の極限状態で、「相手に対して手を出さなければ、自分の弱みを攻められて自分がやられてしまうという恐怖から、戦争に入っていかざるを得ない」という動機で始まる戦争を指す。

ところで、である。考えてみてほしい。本来の戦争当事国はオーストリアとセルビアだ。彼らが、そもそも宣戦する前に踏みとどまれなかったのかという議論もできるのではないか。実際、そういう議論もあった。

しかし、当時のオーストリアには同盟国のドイツがいた。セルビアにはロシアがいた。それぞれ、「いざとなったらドイツが助けてくれる」「ロシアが助けてくれる」という気持ちがあった。それゆえ、強気に出ることができた（だから、オーストリアもセルビアも自制ができなかった）。一方、ドイツとロシアも、同盟国が始める戦争をそんざいには扱えない。なぜなら「いざという時に助けてくれないのか」と同盟国に思われてしまえば、その国が自陣営から離れていってしまう可能性があるからだ。同盟相手との結びつきが弱いと、「見捨てられ」ることが想定されるのである。それゆえ、同盟国が勝手に始めた戦争に「巻き込まれ」るという事態が生じる。この「巻き込まれ」と「見捨てられ」の恐怖の板挟みになることを、アメリカの国際政治学者マイケル・マンデルバウムは「同盟のジレンマ」と呼んだ。

このようにして、ほとんどの国が明確な理由もなく戦争を始めてしまったというのが第一次世界大戦である。

最後に著者による悲しい指摘を紹介しておきたい。

「実は、もともと戦う理由がなかったドイツとフランスの戦いが西部戦線で始まったとき、本来の戦争当事国であるオーストリアとセルビアの戦いはまだ始まっていなかった、というのは、第一次世界大戦がいかなる戦争であったかをもっともよく表しているエピソードといえるでしょう」（85頁）

他にも本書では、「国連がうまく機能しないのはなぜか」「核兵器が現実的に抑止してきたものは何か」「戦争を終わらせるにはどういう条件が必要か」といった議論も展開され、それぞれに答えと思考のフックとなる情報が提示されている。

めちゃくちゃ学びになった。

『世界の力関係がわかる本』
著者：千々和泰明@chijiwa_yasuaki
発行：筑摩書房@chikumaprimer December 12, 2025