✈️情報解禁✈️
来週のアナザースカイは、1時間スペシャル！✨

なんと今回は…
Mrs. GREEN APPLE の皆さんが登場します🍏

今回訪れたのは、ドイツ🇩🇪
歴史ある重厚な街並みと、煌めくクリスマスマーケット🎄✨

3人で過ごすかけがえのない時間。
どんな素顔が見られるのか、放送を楽しみにお待ちください！

※旅の写真はすべて Google Pixel で撮影しました。

#アナザースカイ #Pixelで撮影 #MrsGREENAPPLE #ドイツ December 12, 2025

EUの検閲がまたしてもブーメランです😃
エックス（旧Twitter）に1億2,000万ユーロ、倭国円で約210億円の罰金を科したEU。
狙いは、青いチェックマークの販売が不透明だとか、広告の透明性が低いとか、
研究者にデータを渡さなかったとか…まあ、言いがかりのようなものでした。

でもその結果どうなったか？
世界唯一の“真の言論の自由空間”が、完全に覚醒してしまったんです😃

エックスは一気にEU全27カ国で**「無料ニュースアプリ1位」**を獲得。

ドイツでも、フランスでも、マルタでも、ルクセンブルクでも、AppleもGoogleも抑えてトップに😃
BBC、ルモンド、CNNなんて眼中にないって感じです。

そして“反発”が“ムーブメント”になった。

ユーザーたちは一斉にXに集まりはじめたんです。

理由？ それは「生きてる感じがするから」。
無菌室みたいな大手メディアとは違って、リアルで人間的で、
生の会話がある。そう感じた人が爆増中。

イーロン・マスク氏が言う“デジタルの町の広場”は、誰もが話し、議論し、時にぶつかり合う場所。

その広場を抑え込もうとすればするほど…声はもっと大きくなる😃

今やXは「検閲に耐える」どころか、
「検閲を食って成長する」言論の炎に進化したようです。 December 12, 2025

🇧🇾ベラルーシ↔︎🇵🇱ポーランド の国境にて

『ポーランドに行きたいんだけどさ。彼らが入れてくれないんだよ。もし俺がここを通ったら撃ち⚫︎すとか言うんだよね、彼らが。ドイツとかそっちの国に行って良い生活をしたいだけなのにさ』

この子どもみたいな素直さがスゴイ👦
https://t.co/oeSPnVBHgf December 12, 2025

欧州各地のソーセージ。ドイツの一覧は見たことがあるが、欧州全体のソーセージ文化すごい。アンドゥイエットとチョリソとヴァイスビュルストぐらいしか知らないが、生きてる間に全部食べたい。 https://t.co/qOQcxC2g2X December 12, 2025

ドイツ文学者、田中健二の遺構『高等独文解釈』、これは凄い。124のドイツ語の文章に高邁な和訳が付されている。無料で一般公開されているが著作権は放棄されておらず、二次利用する場合は事前に連絡が必要とのこと。文法や構文、語彙、出典などの注釈を付ければ、かなり需要はあるのではなかろうか。 https://t.co/siMvV9AvZv December 12, 2025

ドイツが、十分に反省しているか、はわからないが、中国との外交戦は、勝ち目云々というか、始めから負けている。

当然、中国は、倭国外交のポンコツさを十分承知なので、国際的に更に孤立させていくように働くだろう。
倭国は奇妙な国だから。

少なくない倭国人は、国際社会における中国の立ち位置と倭国のそれを全くわかっていない。外交が、
各国の好き/嫌いで、決まると思っている。「中国は世界で嫌われている」とか。

例えば、一帯一路政策の絡みで、
アジア/アフリカの留学生を大量に受け入れた。比率では倭国の軽く100倍以上だろう。当然、留学資金、衣食住は全て中国政府が負担した。

その留学生達が、官僚や政治家、有力企業で大量に働いている事も、あまり知らないだろう。 December 12, 2025

電子書籍の新刊『ヒトラー暗殺計画』が発売。

1944年7月20日の有名な事件を含め、数多くのヒトラー暗殺計画（未遂も含む）について詳しく解説しました。当時、実行犯は「国家反逆罪」で処刑されましたが、現在のドイツでは「彼らこそ真の愛国者だった」と評価されています。https://t.co/JZRFBTq6g6 https://t.co/9KvalrepmL December 12, 2025

BBCニュース - 「手遅れになる前に」「戦争は最悪の選択」兵役導入にドイツの学生たちが抗議
https://t.co/OHsaqxn4pR https://t.co/L17PQdTz2F December 12, 2025

🔥🔥🔥🔥🔥
ドイツの外交・安全保障専門家であり連邦議会議員のローデリヒ・キ―ゼヴェッターが、最新の米国家安全保障戦略（NSS）について改めて厳しい警告を発した。以下が彼の声明である。

「トランプ政権の国家安全保障戦略が公表された。
この文書を読む者は理解しなければならない。アメリカは “世界の警察官” という役割から手を引いただけではない。変化はそれよりも遥かに深い。

アメリカはもはやヨーロッパに関心を持っていない。さらに言えば、この政権はヨーロッパ――特にEU――をパートナーではなく、大部分で“戦略的なお荷物”、経済的な敵対者、そして衰退する文明として見なしている。

トランプにとって重要なのは“国家＞制度”だ。秩序をもたらす存在としてのEUは、アメリカの利益を妨げる敵対的な構造とみなされている。この政権の経済観では、我々は同盟国ではなく、対価を支払わせるべき競争相手にすぎない。

トランプは取引思考・ディールメイキングの発想で動いており、これは欧州の制度化されたルールベースのアプローチとは相いれない。

（軍事面での）主戦場は完全にインド太平洋に移っている。我々が防衛に必要とする資源（防空、偵察）は、すべて中国封じ込めのためグアムや台湾へ向かう。我々には、欧州自身が整備しない限り、何も残らないだろう。

NSSにある“欧州文明の衰退”という言及は、侮辱に等しい。アメリカはもはや我々の未来を信頼していない。パートナーについてあのように書く国は、本当に必要な時に守ってはくれない。

これは何を意味するのか。“安全保障の保証”の時代は終わったということだ。ワシントンは今や我々を、貢ぎ物を要求される厄介な従属国か、抑え込むべき経済ライバルのように扱っている。

私は筋金入りの大西洋主義者だが、だからこそ言いたい。アメリカが我々をそのように見ている以上、もはや乞うような姿勢を続けるべきではない。盲目的な期待を捨て、自らの能力を最大限効率的に構築し、より独立し、より強靱になるためのスマートパワーを育てるべきだ。

そしてアメリカが後退するからこそ、我々はウクライナをより強く支援しなければならない。もしウクライナが倒れれば、ロシアは我々の国境に現れる――その時、ワシントンが助けに来ることはない。ウクライナを欧州防衛の一部として今すぐ統合し、ロシアを押し返せるよう支援することは、この“必要な効率性”の一部だ。それに必要なコストは、ロシアが成功した場合の半分で済むのだから。」 December 12, 2025

エスナのクヌム神殿の修復等は、エジプトとドイツのテュービンゲン大学の合同ミッションです。天井の鮮やかさに惹きつけられて、上ばっかり見ていたら、首が痛くなってしまいました。 https://t.co/RygsXeNXik December 12, 2025

#日刊スポーツ #宝塚 歌劇特集「朗らかに」（毎月第2、4木曜）は明日12月11日掲載です。 今回は #花組 トップ #永久輝せあ です。明日、大阪・梅田芸術劇場でミュージカル「Goethe（ゲーテ）！」の千秋楽を迎えます。ドイツの文豪ゲーテを熱演。明日の紙面をお楽しみに💜 https://t.co/HbAaCbZbMJ December 12, 2025

これが、真っ当なシミュレーションの結果だｗ
変な夢を見るんじゃないぞ？ｗ

＞台湾への上陸作戦、つまり本島への水陸両用上陸と、1944年のノルマンディー上陸、どちらが難易度が高いか？
＞ランド社(RAND)は複数回のウォーゲーム演習の結果、最も楽観的な仮定（米軍の不介入）でも、人民解放軍が台湾本島に上陸するには20万人の死傷者を出さざるを得ず、大部分の水陸両用艦隊を失うことになる；もし米日が介入すれば、上陸は成功しない可能性が高い。
＞ノルマンディー上陸の主要データ：連合軍は絶対的な制空権＋制海権を有し、初波上陸兵力13.5万人、初日死傷者約1万人、ドイツ軍のビーチヘッド守備兵は数個師団のみ、それでも「人類軍事史上最も困難な一日」と見なされている。中国は一人当たりGDPを上げて、台湾人に大陸の生活を羨望させるべきだ。そうすれば自動的に統一される。 December 12, 2025

突然ですが
車を買いました🙆‍♀️（8ヶ月ぶり今年2度目

Ford Fiesta 1.0 EcoBoost（2016）

前々からずっと乗ってみたかった欧州コンパクトカー、めちゃくちゃいいお話を頂いて即決の巻✌️
信州から嫁いできたドイツ産まれの楽しいヤツ🥰
これから春に向けて作っていきます！ https://t.co/O0zjadoHWL December 12, 2025

@swg2p 今の倭国怖いですからね。マトモなことを言えばアンチが湧く、街頭演説で批判をしてると警察に連行されるというのは全体主義の入り口で、戦前の言論弾圧と同じ構造です。
　　全体主義は、ナチス・ドイツと同じで、民主主義が行き過ぎた結果全体主義になります。
また、政府の暴走は独裁国家の入り口 December 12, 2025

@modelpress アナザースカイ！！決定！おめでとうございます！ミセス！!3人でクリスマスパーティーできたんだね!ドイツで！誰にも気兼ねなく…わちゃわちゃできたんだろうね。よかったよかった🤣🤣🤣🤣🙈🙈🙈単独行動！めちゃくちゃ気になる！絶対絶対絶対!みるからね！20日楽しみだわさあ🫰🫰🫰🙈🙈🙈😏😏✨♥️ December 12, 2025

ごく最近、ドイツ軍にもレーダー照射したクセにこの態度だぜ？
中国政府ヤバいだろ🤣 https://t.co/SnNjrQenfG December 12, 2025

【ザハロワ報道官 なぜ、フィンランド外相は史実も知らないのか？】

「フィンランド国民に尋ねたい。貴国の外務大臣が1941年のナチス・ドイツのソ連侵攻も知らないということは、外相にドイツが影響を及ぼし、外国人エージェントをフィンランド政府に送り込んでいるのか、 それとも民主主義制度の退廃し、無学で無能な者を国の最高のポストに登用しているのか？」

ロシア外務省のマリア・ザハロワ公式報道官は、フィンランドのエリナ・ヴァルトネン外相（44）が「過去100年間、ロシアは近隣19カ国の領土を侵攻してきたが、ロシアに対する侵略は誰も行わなかった」と発言したことに対し、こう回答した。

ℹ️ ザハロワ氏はさらに、1939年から1940年のソ連・フィンランド戦争でフィンランドは、フィン・ウゴル系民族が住んでいた、ロシアの国境地域に侵入する目的で、2度、ソ連侵攻を行った事実を思い出させた。 December 12, 2025

トランプの撒き散らした嘘
ロシアと同じくらい嘘つきだ🤥

NATOとその費用負担について、アメリカ人向けに多くの偽情報が拡散されています。

この投稿の下にある画像を見れば、まるでアメリカがNATO防衛費の大部分を支払っているかのように思えてしまいます。

しかし、これは真実ではありません。
そこにはアメリカ本土の防衛費、そして世界中の米軍基地にかかる費用まで含まれており、「ヨーロッパ防衛のための支出」ではないのです。

以下に、実際のNATO防衛費の負担割合を示します。

アメリカはドイツとまったく同じ割合を負担しており、その後にイギリス、フランスが続きます。

ドイツ – 15.8813％
アメリカ – 15.8813％
イギリス – 10.9626％
フランス – 10.1940％
イタリア – 8.5324％
カナダ – 6.6840％
スペイン – 5.8211％
トルコ – 4.5927％
オランダ – 3.3528％
ポーランド – 2.9015％
ベルギー – 2.0447％
スウェーデン – 1.9277％
ノルウェー – 1.7267％
デンマーク – 1.2744％
ルーマニア – 1.1931％
ギリシャ – 1.0273％
チェコ – 1.0259％
ポルトガル – 1.0194％
フィンランド – 0.9057％
ハンガリー – 0.7380％
スロバキア – 0.5014％
ブルガリア – 0.3552％
クロアチア – 0.2910％
リトアニア – 0.2493％
スロベニア – 0.2212％
ルクセンブルク – 0.1645％
ラトビア – 0.1550％
エストニア – 0.1213％
アルバニア – 0.0882％
北マケドニア – 0.0756％
アイスランド – 0.0624％
モンテネグロ – 0.0283％

NATOの価値や費用を本気で議論したいなら、こう考えてみてください。
もしあなたがNATOに加盟していなかった場合、他の31カ国が持つ軍事装備、人員、兵器、技術、専門性、協力体制すべてを“単独で敵に回す”には、いったいどれほどの費用がかかるでしょうか。

NATOは“無価値”ではなく“計り知れない価値”を持つ組織です。

NATOは抑止力です。
あなたが攻撃されないようにする仕組みです。

そして一つ確実に言えることがあります。
NATOから最も大きな恩恵を受けてきた国は、戦時・平時を問わず、アメリカです。
アメリカ以外で第5条が発動されたのは9.11のときだけであり、その際、同盟国全体がアメリカのために行動しました。

我々はアメリカのためにイラク戦争で 8年9か月 戦いました。
アメリカのためにアフガニスタンで 19年10か月 戦いました。

今この瞬間も、我々は世界中でアメリカの基地と利益を守る任務に協力しています。

この投稿を保存してください。
そして、この件に関する偽情報や、下の画像のような誤解を広める投稿を見かけたら、ぜひこの内容を共有してください。
それがデマを止める力になります。

ありがとう。

⸻ December 12, 2025

ドイツはコロナ後遺症により前例のない健康被害に直面してます
そこでドイツ政府は2026年から10年間にわたり５億ユーロ（約9000億円）の研究資金を提供することを決めました
ドイツでは国民5人に1人、米国は7人に1人が後遺症の影響を受けてます December 12, 2025

賠償金の支払いを受けられる≠フランスが戦後復興できる

という致命的な構図が実はここにあります。詳しくはトランスファー問題で検索しよう。ドイツに賠償金を支払わせようとすればするほど、ドイツの工業製品の洪水輸出が発生し、英仏の工業界が大打撃を受ける。ケインズが指摘した内容。 https://t.co/6g0PkGsdJ6 December 12, 2025