芽キャベツ苦手な子供は、英国にもドイツにもいる。ぐちゃぐちゃに煮こまれた、苦味強い芽キャベツを食べさせられた子供時代のトラウマで、大人になってからも、芽キャベツが苦手な人が多い。そんな彼らに、半分に切った芽キャベツを、小さく切ったチョリーゾーやベーコンと一緒にフライパンで炒めると、面白いくらいに完食してくれる。お試しあれ。コツは、焦げ目を少しつけて、歯応えが残るくらいに。

芽キャベツの苦味は グルコシノレート（アブラナ科野菜に多い成分）が加熱によって分解されて生じるイソチオシアネートなどによるもの。
水で煮ると
→ 細胞構造が早く壊れ、苦味成分が溶け出す
→ 調理中に苦味分解が進み、苦味を強く感じやすい

また、煮ると水っぽくなり、他の香ばしい香りが出ないので、苦味が際立つ。

焼くと、

① 高温・短時間の調理で苦味成分が出にくい

焼く場合は外側が先に焦げ、細胞の破壊がゆっくりなので苦味成分が流れ出にくい。

② メイラード反応で旨味・香ばしさが加わる

焼き色がつくとアミノ酸と糖が反応し、
→ 香ばしい香り
→ 甘みや旨味
が出て、苦味をマスキング。

③ ニンニクの香りが苦味をカバー

ニンニクのアリシン系の強い香りは、苦味と競合するため、
→ 脳が苦味を感じにくい状態に。

④ 油が苦味をまろやかにする

→ オイル＋焼き調理は苦味を感じにくくする組み合わせ November 11, 2025

『星のカービィ』の「最高級ぬいぐるみ」二次予約販売が決定。価格は4万4000円。シリアルナンバー入りのタグ付き
https://t.co/hecXdOt04P

1880年に創業したドイツ「シュタイフ」と「星のカービィ」のコラボ。本日より数量限定で店頭予約を開始、来年2月2日より専用通販サイトでも予約販売を開始予定 https://t.co/qOlHvKPn1z November 11, 2025

倭国の祝日：年間16日
ドイツの祝日：年間9日(州で若干異なる)

これだけみると倭国ええやんってなるけど、ドイツは年間有休30日(弊社の場合)で消化率は多分90%超。
しかも普通に2〜3週間まとめて休む。

倭国だと私の場合は有休はせいぜい消化できて10〜15日ぐらい、かつまとめては取りにくい。

更に倭国の場合は大型連休で国民の大多数がほぼ同時期に一斉に休むのでどこも激混み。

なのでこれらを考慮すると祝日日数少なくても断然ドイツの方がいいと個人的には思っています。
この点に関してはマジで倭国も欧米文化取り入れてほしい。

ちなみにイギリスも大体似たような感じでした。 November 11, 2025

移民賛成派へ。
シャリーア法(イスラム法)をどう考えているのか？

欧州では、
イスラム移民が現地の住民へ
「音楽を聴くな！シャリーア法違反だ！」と襲いかかっている。

多文化共生派、移民賛成派に聞きたい。イスラム教徒の移民たちが、その国の憲法よりも重要だと信じているシャリーア法では、「音楽を聴くことは違法」という解釈がある。

ドイツではイスラム移民たちがシャリーア警察を勝手に作って、現地の「ドイツ人」たちへ「酒を飲むな！音楽を聴くな！」と襲いかかる事件が起きた。しかも、それを「移民政策」を進めるドイツ当局は「無罪」にした。

「私はイスラム教徒でないから関係ない」は通用しないのだ。

イスラム教徒は人数が増えれば必ずドイツやイギリスのように、現地の異教徒を「征服」しようとする。

そして、ブルネイのように、イスラム世界では手足切断、石打刑などの処罰がある「シャリーア刑法」は外国人や非イスラム教徒にも適用される。
また、シャリーア法では性犯罪に遭った女性の方が「不倫」「不貞」をしたと見なされて石打刑にされることがある。

「多文化共生」名目で、「音楽を聴くな！」「シャリーア法違反は手足切断！女性は石打刑だ！」と本気で考えているイスラム教徒を倭国に受け入れることに何の意味があるのだ？

多文化共生派は、逃げずに答えるべきである。

移民に賛成するならば、

「多文化共生は素晴らしい。差別主義は良くない。シャリーア法も、音楽禁止も手足切断も石打刑も、私は受け入れる」とはっきり宣言すべきである。 November 11, 2025

【📣当館キャラクター名前募集】
ドイツを代表する食べ物などが…なんと当館オリジナルキャラクター化🎉
シールをはじめ、様々なグッズで活躍予定です。

そこで、このかわいいキャラクターたちの"グループ名"を大募集します！ぜひコメントでお寄せください😄
素敵なネーミングをお待ちしています✨ https://t.co/Up7PpjH7nt November 11, 2025

週休3日7時間労働の人もいる中で
ドイツは倭国を抜いたわけだから
必要なのは倭国に足りない
「所得再分配機能」なんだろうね。

新年早々に年間休暇を決める…｢仕事より休み優先｣なドイツ人が倭国人の平均年収の1.7倍も稼ぐワケ https://t.co/Q5ZZHhcsbs November 11, 2025

ドイツ君、世界大戦に2回も負けてる国だけど2回とも主役級の大活躍するから後世から見る分には不謹慎だけど面白い国よね https://t.co/mM5d37JVoH November 11, 2025

（Richard Werner）

銀行が信用（クレジット）を創造する時には
3つのシナリオ、つまり3つの可能性があります。

1980年代以降、ほとんどの先進国（特に西側諸国）で実際に起きてきたことはこうです。

銀行は規制当局に「奨励」されてきました。
規制当局とは、バーゼル（Basel）にある BIS（国際決済銀行） が主導する国際銀行規制、いわゆる バーゼル合意（Basel framework） のことです。

このバーゼル規制によって、銀行は 生産性のない資産取引（所有権の取得） に対する貸出を奨励されてきました。
主に不動産ですが、金融資産でも、他のどんな資産でも同じです。

しかし、こうした貸出は国民所得に貢献しません。
GDPにも寄与しません。
GDPの定義を見れば分かります。
誰かが資産を買い、誰かが売っても、そこには
「付加価値」が生まれていない。
GDPは付加価値の概念なので、資産の所有権移転はGDPに含まれません。

（Tucker）
「不動産は“不動産そのもの”としては生産的資産ではありませんね。」

（Werner）
その通りです。
不動産の所有権移転はGDPに影響しませんし、本来影響してはならない。
だからGDPに含まれないのです。

もちろん不動産仲介業の手数料はGDPに含まれます。
しかし、その部分は実際の売買総額に比べればほんの一部にすぎません。
巨大な不動産売買そのものはGDPに入らないのです。
銀行が不動産購入や金融資産購入など資産取引向けに貸し出すと、それは 信用創造 なので経済に影響を与えます。

（Tucker）
「では、どんな影響ですか？」

（Werner）
倭国の1980年代を見てみましょう。
当時、銀行は人々が不動産を買うために大規模に貸出を行っていました。

もし銀行が「単なる金融仲介機関」であれば、大した問題にはなりません。

しかし銀行は実際には、
貸出のたびに“新しいお金”を創造している。
その結果、銀行は大量のお金を創造し、それを不動産市場へ注ぎ込んでいました。

すると何が起きるか？

経済学を学んでいなくても分かります。

銀行が新しいお金をどんどん作り、不動産向け貸出として市場に注ぎ込めば、不動産価格はどうなるか？

現在のアメリカと同じように
不動産が「手が届かないほど高くなる」

これはロケット科学ではありません。
銀行が資産購入向けに信用を大量に創造すれば、資産価格は必ず上がる。
これはすべての資産に当てはまります。

銀行が金融資産向けに大量に貸せば、金融資産の価格・価値も押し上げられます。

しかし、これは ポンジ・スキーム（Ponzi scheme） と同じ構造です。
銀行が信用を増やし続け、次の参加者が資産を買い続ける限りだけ機能します。
しかし 銀行が資産購入向け信用の拡大を止めた瞬間、資産価格はもう上がりません。

私がこれを発見した時、不動産価格上昇の「原因となる要因」を突き止めました。
検証したところ、それは事実だと分かりました。

不動産価格の動きは 「不動産向け貸出の量」で
ほぼ完全に説明できます
こうした信用の使われ方は、当然ながらさまざまな重要な影響をもたらします。

（Tucker）
つまり大まかに言うと、我々は
“価格は市場＝需給で決まる”と考えてきた。
欲しい人が増えれば価値が上がると。
でもあなたは“価格は銀行が決めている”と言っているのですか？

（Werner）
そうです。
しかも、それだけではありません。

あなたの質問には、主流派経済学の前提があります。
主流派は、経済は価格が中心で、全て価格で説明できると教えます。

金利（お金の価格）も含め、「価格が最重要」という発想です。

しかし本当に重要なのは価格ではありません。
数量（quantity）です。
主流派は金利＝お金の価格で経済を説明しようとしますが、
実際には価格よりも「数量」のほうが決定的で、
経済を動かしているのは、銀行がどれだけ信用を創造するかという“量”なのです。

なぜなら、主流派が前提にする「市場の均衡（equilibrium）」は、現実には存在しないからです。
均衡は仮定にすぎず、観測された例は一度もありません。

現実の市場は、

「数量によって制約（割当）されている」
需要と供給のうち「少ない側」が取引量を決めます。
これが ショートサイド・プリンシプル（short side principle）

つまり、

価格ではなく「数量が支配する」

主流派は、市場が価格によって均衡するという前提に依存していますが、
現実に「均衡」が観測されたことはありません。
均衡という概念自体が、現実には存在しない仮定なのです。

そしてシステム全体で最も重要な「数量」とは何か？

お金の量です。

お金はどこから来るのか？
銀行が創造するのです。

しかも、そのお金が「何に使われるか」が決定的に重要です。
先ほど「3つのシナリオ」のうち1つを説明しました。

銀行が資産購入向けに信用創造すると、資産インフレが起きます。
これは一定規模になると 必ず銀行危機を引き起こします。

銀行が5年間こうした貸出を続け、その後、中央銀行の政策変更や外部ショックなどで信用拡大を止めると、資産価格は崩壊します。

資産はローンの担保です。
銀行の自己資本比率は非常に低い（10％程度）
資産価格を300〜400％押し上げ、ピークから20％落ちただけで銀行システムは破綻します。

これが銀行危機の仕組みです。
そしてこれは倭国の1990年代に実際に起きました。

信用創造とは何か、銀行が実際に何をしているか。

つまり 「銀行はお金を作り、そしてポンジ・スキームを形成している」 と理解すれば、銀行システムが崩壊寸前であることは容易に予測できます。

実際、銀行はしばしば破綻します。
私たちは繰り返し銀行危機を経験しています。
脱出方法はあります。
それは後で説明しますが、その前に残りの2つのシナリオを説明します。
銀行がGDP取引（実体経済向け）に信用を創造すれば、GDP成長に影響します。
資産取引はGDPに含まれず、不動産向け貸出も国民所得に貢献しないからです。

しかし銀行が実体経済に貸し出す場合、2つの可能性があります。

消費向け貸出；
消費者ローンは購買力を生みますが、供給は増えないため インフレ が起きます。

これが2021〜22年のインフレです。

私は2020年時点でFRBデータを見て、2020年5月に「18か月後に重大なインフレが来る」と正確に警告しました。
実際にその通りになりました。
ウクライナ戦争や石油・ガス価格とは無関係です。
供給ショックとも関係ありません。

1970年代のインフレも同じです。
石油価格が3ドル→12ドルへ「4倍」になったのは1974年1月。
しかしインフレのピークはドイツで1973年6月。
時系列が逆で、「オイルショック原因説」は成立しません。

実際には、1971〜72年に米・独・日で信用創造が急拡大していました。
これは中央銀行の 「信用量政策（quantity of credit policies）」 によるものです。
この背景には、1971年の「金交換停止（ニクソン・ショック）」があります。

当時は1944年のブレトンウッズ体制で、
通貨はドルに固定、ドルは金と交換可能。
各国中央銀行はFRBのドル準備を金に交換する権利を持っていました。

しかしアメリカは大量のドルを創造し、固定レートを利用して世界の資産を買い漁っていました。

1960年代後半、フランス（ド・ゴール政権）がこれを批判。
フランスは軍艦をニューヨークに送り、ニューヨーク連銀から 金塊を直接引き取った のです（実際に起きた出来事）

これが広まればアメリカの金準備は枯渇する。
そこでニクソンは

「ドルの金交換停止」

を「投機家からドルを守るための一時的措置」として発表しました。
しかしその“一時的”は50年以上続いています。

（Tucker）
「金本位制が終わり、Fiat money（不換紙幣）の時代になったことで、銀行は信用創造できるようになったのですか？」
（Werner）
いいえ。銀行は常に「お金を創造してきた」のです。
銀行の歴史をさかのぼれば、銀行業とは常に
「貨幣創造（money creation）」のビジネス でした。

それは長い間タブー（秘密）とされていましたが、
私はそれを論文で証明しました。

Richard Werner Exposes the Evils of the Fed & the Link Between Banking, ... https://t.co/E0ciUdlJIs @YouTubeより November 11, 2025

とりあえずこれだけ読んどけメモ

🍁S&P500+0.69%、ナスダック+0.82%
🍁2y+2.0bp3.479%, 10y-0.8bp3.994%, 30y-1.8bp4.64%
🍁ドル円156.44、₿+3.23%、Gold+0.48%、オイル+1.12%
🚀ウォール街でS&P500予想引き上げ相次ぐ（来年末）
🔥JPM：7500、ドイツ銀：8000、ソシエテG：7300（現在S&P500：6812.61）
📈ビットコイン9万ドル台回復－オプション市場はセンチメント転換示唆
🇬🇧英政府の財政余力、22年3月以来の大きさに拡大－秋季予算案発表
🇬🇧英株高（FTSE100+0.85%）＋英金利低下（30y-11.0bp）
🇺🇸新規失業保険申請件数、予想外に減少－4月中旬以来の低水準
🥂今晩、米国はサンクスギビングで祝日
🪅明日は株も債券もEarly close November 11, 2025

サンボーンは小説版ドールズフロントラインを出すべきだろ　ドルフロってドイツ編からが面白いのに連鎖分裂の敵硬すぎて勧めれねえんだけど November 11, 2025

東京クリスマスマーケット

🎄2025 in 神宮外苑🎄

カーメリテンビール🍻
ドイツビールを飲み比べで味わえるのが嬉しい🧡ホットグリュー
ワイン、ホットココア，ドイツ
ソーセージ，ムール貝スープなど美味しいね🤗🩵
ミュンヘンで食べてたソーセージ🌭とビール🍻懐かしい味だね🤗 https://t.co/1SwvXvMRXs November 11, 2025

「かってマイナス0.8%をつけたドイツの10年国債金利は２．6８%」
かってマイナス0.8%をつけたドイツの10年国債金利は２．6８%。
一方、かってマイナス0.2%を付けた倭国国債10年物金利は1.80%とドイツ国債より1％近く低い、財政は倭国の方がドイツより格段に悪く、消費者物価指数もドイツより1％近く高いのに、だ。
これは日銀が国債の爆買いをして価格を異常に高く（＝金利は以上に低く）押さえつけてきたのが原因（＝計画経済の最たるもの）だが、国債の大量保有を継続している限り、市中にばらまいたお金の回収は出来ない。回収できない以上、円の棄損状態は悪化していき（＝為替における円安継続）、物価上昇はさらに激しくなる。なにせ借金総額/GDP の数字を低下させるのが政府の目標なのだから物価上昇と長期金利上昇は続く。今後の物価上昇と長期金利の上昇は止まらないだろう。円の紙くず化も近い。 November 11, 2025

ドルトムントで毎年恒例、世界最大を謳うクリスマスツリーが点灯しました！🎄
その高さはなんと45メートル！約14万個のLEDライトが輝いています！ 昨年の意見を受け、今年は根元に赤いろうそくが復活し、羽が動く天使像も飾られています。この季節ならではのドイツの光景、少しでも届けば嬉しいです😊 https://t.co/uYIXCj5H1k November 11, 2025

年齢詐称で入隊し、二度の殊勲十字章を授章した男

デビッド・ハックワース大佐

デビッド・ハックワースは、1945年に14歳で身分証明書を偽造し商船隊に入隊したことからそのキャリアを始める。翌1946年には15歳で年齢を偽り米陸軍に二等兵として入隊し、第二次世界大戦末期には南太平洋で船上任務などに就く。

1946年から1949年にかけて、イタリアのトリエステで占領軍任務（第88歩兵師団第351歩兵連隊）に就き、この間に高校卒業資格を取得している。1949年に任期満了に伴い除隊した後は、民間人として大学に通った。

1950年、朝鮮戦争勃発直前に軍曹として陸軍に再入隊（この際も年齢を偽った状態）。1950年から1951年にかけて朝鮮戦争に従軍し、第25歩兵師団第27歩兵連隊にて敵のゲリラ戦術に対抗するため、自ら志願兵を募り精鋭部隊「ウルフハウンド・レイダーズ」を創設・指揮した。この功績により、21歳という異例の若さで少尉への野戦任官を果たし、中尉まで昇進する。

1951年から1953年にかけて、第40歩兵師団に所属して2度目の朝鮮戦争に従軍し、この期間中に大尉へと昇進した。休戦後の1954年に陸軍を除隊し、再び民間人として大学に通っている。

1956年、大尉の階級で陸軍に再入隊。冷戦下、ドイツ駐留などの任務に就き、1961年には第8歩兵師団第1戦闘団第18歩兵連隊にてベルリン危機に対応した。

1964年にアメリカ陸軍指揮幕僚大学を卒業後、ベトナム派遣を志願するも当初は拒否される。しかし翌1965年には少佐としてベトナム戦争に派遣され（第101空挺師団）、敵のゲリラ戦術に対抗するための捜索・掃討を目的とした戦闘部隊「タイガーフォース」を編成・指揮した。1966年2月には、敵に包囲された部隊を単独で偵察し救出する功績により、1度目の殊勲十字章（陸軍省が授与する、名誉勲章に次ぐ高位の勲章）を授章する。

1968年、中佐として再びベトナムに派遣される。第9歩兵師団第4大隊第39歩兵連隊第4大隊長として、士気が低く規律が乱れていた大隊を「ハードコア大隊（精鋭部隊）」に変革し指揮した。1969年3月には、自ら敵の激しい砲火の中で指揮ヘリコプターを着陸させ、弾薬補給や負傷兵の後送を陣頭指揮し、敵部隊を壊滅させた功績により、2度目の殊勲十字章や複数の銀星章、名誉戦傷章を授章した。

1971年、大佐へ昇進するが、陸軍戦略大学への入学を辞退し、全国テレビ番組でアメリカの戦争遂行方法を公然と批判。論争の末、退役（名誉除隊）した。

尚、映画「地獄の黙示録」の複数の登場人物のモデルの一人とされており、ビル・キルゴア中佐や、ウォルター・E・カーツ大佐の役柄に影響を与えたと言われている。 November 11, 2025

タミヤ 1/48 ドイツ重戦車
タイガーⅠ型 後期生産型

完成です♪

アーマーモデリング12月号のタイガー戦車作例を参考にしました♪

ほぼ作例の手順で制作しています♪

誌面のイメージとやや異なる仕上がりにはなりましたが、私自身学ぶことが多い作品となりました♪♪ https://t.co/81vdAE4lt1 November 11, 2025

イラン出身の女性がドイツで声を上げています。
政治的イスラムによって人生を押しつぶされたと語り、故郷を離れざるを得なかった彼女は、ヨーロッパに来てようやく自由を手にできると思っていたそうです。

本人が口にした言葉は強烈で、イランで体験したあの政治的イスラムの圧力が、もしドイツにも入り込んできたらどうなるのか。シャリアがこの国にも来るのではないかと怖い”
と、深い恐怖を明かしました。

好き好んで変装してる女性としてない女性がいるって事なのかな？

ドイツではコスプレしないのに倭国ではするの？イマイチ意味が本当にわからない💦

イランをあえて悪く印象操作しようとしているだけのやらせ、「街角」インタビュー？ November 11, 2025

国民は割高なお金を払わされてるね。
国民が賢くなるしかない！

高速道路料金はどこに使われているのか？

NEXCO（東倭国・中倭国・西倭国）の資料や国交省の公開情報によると、使途は大きく次の5つ。

● 高速道路料金の使いみち
1.過去の建設費の借金返済（メイン）
2.維持管理費（橋の補修、舗装、トンネル点検など）
3.職員人件費・事務コスト
4.新規路線の整備（建設）
5.国の財源不足分の穴埋め（道路特定財源の流用）

特に大きいのは ①建設費返済 と ②維持管理。

倭国は山が多く、トンネルや高架が多いので維持費が高額です。
とはいえ、

返済が終わったら無料化するはずだった
（もともと“有料は一時的”という建前だった）

ここが最大の矛盾です。

⸻

3️⃣ その料金は適正なのか？

結論：
割高かつ、料金水準に対する透明性は不十分。

理由は3つ：

✔ 料金は「建設費返済＋維持管理費」を名目にするが、どこまで返済されたか詳しい内訳が不明確

一般国民には全体像が分からないため検証できない。

✔ 返済し終えた区間も無料化されず、料金が続く

本来のルールとズレている。

✔ 民営化後も“公社的”仕組みのまま競争なし

価格圧力が働かないため、改善コストが進まない。

⸻

4️⃣ なぜ海外と比べて倭国の高速道路はこんなに高いのか？

🔸 海外との比較（ざっくり）
•ドイツ：無料（アウトバーン）
•イギリス：ほぼ無料、一部だけ有料
•フランス：有料（民営）だが倭国より安い※ km単価は倭国の7割程度
•アメリカ：ほぼ無料／都市部に一部有料道路
•韓国：有料だが倭国より安い

🔸 倭国が高い理由
1.山・谷が多く、橋・トンネルが異常に多い → 建設費＆維持費が高い
2.道路公団の時代に抱えた巨額の借金が現在も重荷
3.民営化したのに実質国営で、競争がない
4.新規建設が続き、永遠に「返済が終わらない構造」
5.政治的に地元道路建設の需要が強く、国会議員の票にもなる（公共事業依存）

特に④⑤が大きい。本来「返済後は無料」だったのに、新規建設を続けたことで料金は一生終わらなくなった。

⸻

5️⃣ ETCカード導入で儲かっているのは誰？

結論：
ETCによって最も利益を得ているのは「ETC利権の構造に関わる業界」。

● ETCで儲かる主体

✔ ① ETCシステムを作った団体 → ITS（一般財団法人ITSサービス高度化機構）
•ETCの管理・システム運営を担っている
•国交省との結びつきが強い

✔ ② 既得権益である大手機器メーカー（ETC機器を作る会社）
•パナソニック、三菱電機など
•車載器の普及で数千億円規模の市場

✔ ③ クレジットカード会社
•ETCカードの発行によって利用手数料が入る

✔ ④ NEXCO（運営側）
•ETC普及によって人件費削減・渋滞減少などのメリット

⸻

6️⃣ 競争が起きず、なぜ料金の見直しが進まないのか？

① NEXCOは「実質国営であり、競争が起きない」

民営化されたと言いつつ株式の大半は国が保有。
→ 経営圧力が働かない。

② 新規道路建設が政治家の“票”と“利権”につながっている

地方では道路建設は地元企業・建設会社の仕事になる。
→ 地元議員は道路建設をやめられない。

③ ETC関連団体・企業とも密接な関係

ETCの技術や設備更新は永続的な予算になる。
→ 携わる法人に長期安定収入が入る。

④ 国交省とNEXCOの人的交流（天下り）

公的組織 → 民間会社 → 公的委員会などを循環
→ 利害関係が固定化し「値下げ」など国民に有利な改革が進みにくい。

⑤ 値下げすると財政が足りなくなる構造

高額な料金が“前提”となっており、下げると建設・維持費の財源が不足。
→ 国はこれを避けたがる。

⸻

🔚 結論：倭国の高速料金は「制度疲労した古いモデル」にしがみついた結果

・借金返済の名目で料金は下がらない
・新規建設が終わらないため永遠に無料化されない
・ETC普及も業界利権の一部になっている
・真の民営化がなく価格競争が起きない
・情報公開が不透明で、料金の妥当性を検証できない
・海外と比べても異常に高い

つまり、

高速料金は必要以上に高くても、下げる圧力が働かない構造になっている

というのが実態です。 November 11, 2025

六本木ヒルズ「大屋根プラザ」では、本場ドイツの雰囲気を満喫できるクリスマスマーケットが今年も開催中🎄

グリューワインやソーセージなどのドイツグルメに加え、温もりを感じるハンドメイドのオーナメントやキャンドルなど、見ているだけで心温まる雑貨もそろいます🎅
https://t.co/7AEbPdCFbI https://t.co/1Vtuh39HTV November 11, 2025

🚨朗報🚨 結論からいいます。
「倭国が持ってる対外純資産は全部紙くずになります」
おめでとうございます🙏😊

倭国の対外純資産の概要
倭国の対外純資産は、海外に保有する資産から負債を差し引いた純額を指します。
財務省の最新データ（2024年末時点）によると、倭国の対外純資産残高は前年比12.9%増の**533兆500億円**（約3兆4,779億米ドル相当、為替レートによる）となり、6年連続で過去最高を更新しました。
これにより、倭国は長年維持してきた世界最大の純債権国としての地位を保っていますが、ドイツに僅差で抜かれ、34年ぶりに首位陥落の兆しが見られます。

アメリカにおける倭国の金融資産の規模
倭国の対外資産の大部分は金融資産（証券投資、直接投資、金融派生商品など）で構成されており、その約50-60%が米国に集中しています。
財務省および倭国銀行の国際投資ポジション（IIP）統計に基づく2024年末時点の推定値では、倭国が米国に保有する金融資産の総額は**約800兆～900兆円**（約5.8兆～6.5兆米ドル相当）と見込まれます。
主な内訳は以下の通りです

- **証券投資（ポートフォリオ投資）**: 約500兆円規模。主に米国国債（倭国は世界最大の保有国で、約1.1兆米ドル保有）と米国株式が中心。
- **直接投資**: 約250兆～300兆円規模。製造業、金融・保険業、卸売・小売業への投資が主。
- **その他の金融資産（預金・貸出、金融派生商品）**: 約50兆～100兆円規模。

これらの資産は、円安進行（2024年末のドル円レート約150円台）により円換算額が押し上げられた影響が大きく、全体の対外資産総額（1,659兆221億円）の約半分を米国関連が占めています。 詳細な地域別内訳は、財務省の年次報告書で確認可能ですが、2025年5月時点の公表データでは米国が最大の投資先として突出しています。

背景と影響
この資産蓄積は、貿易黒字の累積や年金基金・保険会社の海外投資戦略によるものです。一方、米国の金利上昇や地政学的リスクが評価変動を生む可能性があるため、継続的な監視が必要です。最新の詳細データは財務省の公式サイト（https://t.co/IckZgtbYSV）で入手可能です。 November 11, 2025

#自由民主先出し
📌全てのG20メンバーが責任共有を
高市総理がサミットで提言

＜自由で公正な世界秩序へ＞
高市早苗総理は11月22日から23日に開催された「金融・世界経済に関する首脳会合(G20サミット)」に出席するため、南アフリカのヨハネスブルグを訪問しました。

G20サミットに出席した各国首脳によって発出された首脳宣言では、領土取得を追求するための武力の行使や威嚇を慎むこと、ウクライナ等における公正で包括的、永続的な平和に向けて取り組むこと、質の高いインフラへ投資することといったさまざまな課題や目標が掲げられました。

今回のG20サミットには、既存のG20メンバーに加え、18の招待国と24の国際機関も参加しました。世界経済をはじめ、防災、債務持続可能性、重要鉱物、人工知能(AI)、ウクライナ情勢、中東情勢といった国際社会が抱える課題を議論しました。

高市総理は記者会見で「分断と対立ではなく、共通点と一致点を見出し、全てのG20メンバーが責任を共有する形で課題解決に向けた具体的な連携と協力を進めることの重要性を強調し、多くのメンバーからも賛同をいただいた」と、わが国が主導し、国際社会の課題解決を行う考えを示しました。

G20サミットは3つのセッションで構成されました。経済成長に関するセッションでは、高市総理はロシアによるウクライナ侵略は国際秩序の根幹を揺るがす暴挙であることを強調し、世界銀行等の国際機関と連携して財務支援や復興支援等も含めたウクライナの平和実現を呼び掛けました。

また法の支配に基づく自由で公正な国際経済秩序を発展させることや、世界貿易機関(WTO)改革への議論活性化、そして10月の日米首脳会談でも強調した安倍晋三元総理が掲げた「自由で開かれたインド太平洋(FOIP)」の促進を唱え、安倍外交を継承する姿勢を改めて示しました。

自然災害の多いわが国は、これまで知見や技術を世界各国と共有してきたことを強調し、今後も干ばつ対策や気象予報技術といったハードとソフトの両面から国際社会の防災に貢献することを表明。

重要鉱物分野では、持続可能な経済成長実現のため、サプライチェーン多角化を目指し、わが国がアフリカから中南米、カリブ地域へ対象地域を拡大することを明かしました。

各国首脳はアフリカの声が国際社会でより一層反映される必要性や多国間主義の下でのG20の継続的活動、来年議長国である米国の下でも協働することで一致しました。

＜積極的な個別会談も実施＞
G20サミット開催中に高市総理は各国首脳との個別会談も積極的に行いました。
22日には、英国のスターマー首相と初の会談を行い、8月の英空母打撃群の倭国寄港に触れ、今後も安全保障協力を推進することで一致しました。

また同日ウクライナの和平に関する関係国首脳会合が欧州連合(EU)主導で開催され、わが国はアジアから唯一参加し、イタリアのメローニ首相らと言葉を交わしました。

23日には、ドイツのメルツ首相と経済安全保障分野での協力強化、インドのモディ首相とはFOIP実現への連携、南アフリカのラマポーザ大統領とは鉱物資源をはじめとしたサプライチェーン構築への官民連携を確認しました。

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#ニュース #購読者募集中 November 11, 2025