豪州シドニーで発生した銃乱射事件により、多くの死傷者が出たとの報に深い悲しみと憤りを覚えます。
いかなる理由があってもテロは許されません。犠牲者と御遺族の皆様に哀悼の意を表します。この困難な時に、倭国は豪州と共にあり続けます。

I am deeply saddened and outraged by reports of numerous casualties. Terrorism is never justified under any circumstances. I extend my condolences to the victims and their families. At this difficult time, Japan continues to stands with Australia. December 12, 2025

このクルド人の嫌がらせ訴訟、テロ組織関係者と不法滞在者が倭国人を訴えるというとんでもない恐ろしいことで、裁判所が和解しろとかなり熱心に勧めたのも、政治判断を避けたかったからだと推測しています。倭国の司法制度がおかしいと思います。以下引用
◆トルコ政府「テロ組織関係者」としたクルド人が訴訟
またこの訴訟の関連情報を述べる。以下は非常に懸念すべき情報だ。倭国の言論の自由を外国人が破壊しようとしている。
この訴訟は、倭国人ジャーナリストを、迷惑行為を重ねる一部の在日クルド人が裁判を使って脅す行為として、多くの倭国人が受け止めている。この訴訟自体が、在日クルド人全般の評価を下げたと思う。私への嫌がらせ以外に、何の社会的意味があったのか。彼らの行動の無意味さに虚しさを感じる。
私を訴えたクルド人のうち4人は2023年11月にトルコ政府によってテロ組織関係者として資産凍結措置を受けている。原告の倭国クルド文化協会も同じ時にテロ関係組織として資産凍結措置を受けている。このクルド人らは他の倭国人も訴えている。4人のうち2人はトルコ政府から邦価換算で約1500万円の懸賞金付きで、テロ組織関係者として指名手配をされている。その指名手配された原告の一人ワッカス・チョーラク氏はこの民事裁判とほぼ同じ内容で私を名誉毀損で刑事告訴している。その刑事告訴を東京地検は24年3月に、不起訴にしている。
私は在日クルド人の中にトルコ政府がテロ関係者として認定した人がいる事実を、トルコ政府の公式発表文とリストを示した上で報道した。すると在日クルド人側は、それをこの訴訟の訴因の一つとして私を訴えた。私は事実を伝えたら、訴えられた。これは言論弾圧だ。
倭国国内で、トルコ政府がテロ組織関係者と認定した人々が、社会・政治活動しているのは明らかに問題である。原告の一部は、和田政宗前参議院議員などの政治家に会うなどの政治工作をしている。
これらのテロ関係者とされているクルド人らと同協会は、そうした一連の政治行動、またテロリストとされた嫌疑が正しいのか釈明をするべきだ。そして倭国政府はこの人々を調査するべきだ。テロ組織と関係があると認定した場合には、在留を認めずに国外退去を命じるべきであろう。外国政府認定のテロ関係者、犯罪者が倭国で、自由な言論活動を止めようとしている。そして自分たちは、自由に活動している。
◆働けないはずの「仮放免者」が訴訟、費用はどこから？
また私を訴えたクルド人11人のうち、5人が仮放免者だ。これは正規滞在資格がないと倭国政府に判定されて帰国を求められ、一時的に倭国政府の出入国管理施設外にいる人だ。そして制度上では就労ができない。
倭国で働けず、滞在資格のない人々が、高額な費用の必要な私への訴訟をしている。これはとても不思議だし、明らかにその行動はおかしい。
テロ組織関係者とされる外国人、違法行為をしたり社会的に問題のある行動をしたりする一部の外国人が倭国国内で、威嚇的な訴訟を倭国人、またジャーナリストに対して行えることの是非についても、今後、問題提起をしていきたい。
RP記者石井孝明が、在日クルド人に訴えられた民事訴訟が和解-石井本人「有利な解決」と認識 https://t.co/pxI9AVb2ab December 12, 2025

やっと『羅小黒戦記2』を観れた。日中が政治的な対立をエスカレートさせている最中に、倭国で「共存」を謳う中国映画が上映されるのが「皮肉だ」とする意見を見かけたが、それは違う。この映画は政治しか見ない人たちに突きつける「文化」側からのアンサーにほかならない。前作のテーマは「テロ」だったのに対して、今作は明確に「分断」と「戦争」である。
改めて「皮肉」以上の言説としての文化論の必要性を感じた。そして、ちょうど今日原稿の依頼をいただいたので、noteで雑感ではなく、ちゃんとした媒体で論考を書きたいと思う。
（でも〆切が短すぎて年末年始が潰れる…） December 12, 2025

どのような理由があれ安倍総理殺害はテロであり、生い立ちを理由に山上被告を擁護しようとする一部言論人やマスゴミも同様に「テロリスト」だ。そもそもなぜ頑なに「暗殺」と報じないのか？「テロは許されない、だが…」という手のわが国での一部報じ方こそテロを助長するもの https://t.co/HzXAt5d0BD December 12, 2025

①旧統一教会に対する恨みを晴らすために、②元総理を選挙演説中に殺害するという「政治テロ」の手段を用いた犯行。複数の手製銃を準備し試射した上で犯行に及んでおり、経済的窮状も銃の作りすぎによるとすれば、①の情状で②の悪質性を否定するのは難しいのではないか。
https://t.co/9iyEomoXLK December 12, 2025

反ユダヤ主義(イスラム主義)
ジハード(聖戦)、パレスチナ指示派。

残念ながら昨日アメリカとオーストラリアで、反ユダヤ主義によるテロ銃撃事件が起きてしまいましたね。

そのイスラム主義たちはスペインのバルセロナでも大暴れ。 https://t.co/86dNuhkOSV December 12, 2025

移民政策、もうメチャクチャ。
「入れて倭国を壊すのが目的」なことがバレバレ。
単なる外患誘致罪、テロ幇助罪。

倭国に来る移民、そもそも、倭国語どころか「母国語」の読み書きも出来ないレベルだった。

99.9％の識字率を誇る倭国と違い、第三世界では、60％前後の国も多い。
そんな国で職に就けず、出稼ぎに倭国に来る「特定技能者」「高度人材」のレベルなど想像するにかたくない。
https://t.co/O0Yzp96w4p December 12, 2025

@takaichi_sanae 技能実習・育成就労の廃止を求めます。

犯罪・テロの危険性を上げ、民族存続を脅かす外国人を優遇し、出産費用を支援するなど狂ってます。
シンガポールの様に妊娠した労働者は即強制送還して下さい。

倭国人が健全な子育てを行える、共働きでなくても暮らせる社会を取り戻して下さい。 https://t.co/nm8osGug5o December 12, 2025

FBIがロスでの親パレスチナ過激派による新年の大晦日テロ計画を解明。FBIは言った。『2025年11月、被告キャロルは、この年の大晦日に南カリフォルニア全域の5か所以上の場所を爆発装置で攻撃する詳細な爆破計画を作成した。』阻止できてよかったが、エスカレートしている。
https://t.co/sn3PtQXZxZ December 12, 2025

１４日にシドニーのボンダイビーチにおいて発生した銃乱射事件を受けて、弔意メッセージを発出しました。

「この度、シドニーのボンダイビーチにおいてユダヤ教の祭典の最中にユダヤ人コミュニティを狙って発生した銃乱射事件により、多数の死傷者が発生しており、深い悲しみと強い憤りを覚えます。
犠牲になられた方々に哀悼の誠をささげるとともに、御遺族に対し心からの哀悼を表します。また、負傷者の方々に心からお見舞いを申し上げます。
こうしたテロを断固として非難し、豪州政府及び豪州国民の皆様に強い連帯の意を表明します。」 December 12, 2025

こんなの着てたら武器隠していても分からないな。男が女のふりしてる可能性もあるし。テロとか起こされたら怖い。

#倭国に来ないで https://t.co/kn6xw4Khc1 December 12, 2025

無差別銃撃テロは全部これにして欲しい

https://t.co/5uSIuBHajd December 12, 2025

ついに平和なシドニーでもテロ！犯人はモスリム。現地からの情報によれば子供を含む12人死亡、29人負傷。犯人はモスリム。原理主義者に共生する気は皆無だ。倭国人よ、今覚醒して立ち止まらないと手遅れになる。同じことが倭国で起きてから後悔しても遅いぞ！ https://t.co/85a2jV4fih December 12, 2025

@geisericus ユダヤ人差別に関しても「ヨーロッパには昔からあったもの。ナチスのやり方が悪かった。」って大抵のドイツ人は思ってて、ナチス🟰ドイツ人とは思ってないです。

ナチスを何かすごい酷いテロ集団みたいに見ているなってドイツに来て感じることが多いです。 December 12, 2025

戦友を見捨てなかった英雄

マイケル・E・ソーントンは1967年にアメリカ海軍に入隊し、1992年に海軍大尉として退役するまでの25年間、ネイビーシールズの隊員として輝かしい軍歴を歩んだ。彼のキャリアは、一人の兵士の献身と英雄主義の象徴とされている。

高校卒業後すぐの1967年に入隊したソーントンは、駆逐艦での短期間の勤務を経て、1968年11月に悪名高い基礎水中爆破訓練（BUD/S）に挑んだ。この過酷な訓練を1969年に修了した後、彼は精鋭部隊であるSEAL Team ONEに配属され、ベトナム戦争の激戦地へと派遣された。

彼の軍歴の頂点ともいえる出来事は、1972年10月31日に発生した。この日、ソーントン二等兵曹（当時）は、トーマス・ノリス少尉率いる5人編成（米シールズ隊員2名、南ベトナム海軍特殊部隊”LDNN”隊員3名）の偵察チームの一員として、北ベトナム軍支配地域での情報収集任務にあたっていた。しかし、彼らは夜明けとともに50人以上の北ベトナム兵による大規模な待ち伏せ攻撃を受け、激しい銃撃戦となった。チームが圧倒的な劣勢に立たされ、水辺への後退を試みる最中、ノリス少尉が頭部に致命傷を負い、意識不明となった。LDNNの隊員がノリス少尉の戦死を確信し、その場を離れざるを得ない状況で、ソーントン二等兵曹は上官を見捨てず、単身で救出に向かう決断を下した。

彼は降り注ぐ敵の砲火の中、約400〜500ヤード（約360〜450メートル）の開けた土地を駆け戻った。ノリス少尉の遺体（と思われていたもの）を脅かしていた2人の敵兵を倒した後、まだ息があることを確認した。自身も手榴弾の破片で負傷していたにもかかわらず、ソーントン二等兵曹は意識のないノリス少尉を肩に担ぎ、さらに負傷したLDNN隊員も引きずりながら、再び海岸線を目指した。彼は全員を水中に引きずり込み、ノリス少尉に救命胴衣を着けさせて浮かせた状態で、銃撃を避けながら約2時間にわたって危険な海域を泳ぎ続けた。最終的に捜索に来た支援艇によって全員が無事救助され、ノリス少尉の命は奇跡的に助かった。

この並外れた勇気と英雄的行動に対し、ソーントン二等兵曹は1973年10月15日、リチャード・ニクソン大統領からアメリカ軍人最高の栄誉である名誉勲章を授与された。この功績は長く記憶され、フロリダ州フォート・ピアースにある国立海軍UDT/SEAL博物館には、この英雄的行為を記念する彼のブロンズ像が設置されている。

戦後も彼のキャリアは続き、1974年から1977年までBUD/Sの教官を務め、1978年にはイギリスの特殊舟艇部隊（SBS）に派遣された。1980年には、リチャード・マコウィッツ司令官によって、海軍初の対テロ特殊部隊であるSEAL Team Six（現在の米海軍特殊戦開発グループ、通称”DEVGRU”）の創設メンバーとして選ばれた。

1982年6月には、下士官から専門的な技術・管理職に就く「限定任務士官（LDO）」プログラムを通じて士官に任官され、1990年には中隊長として湾岸戦争での砂漠の盾作戦、砂漠の嵐作戦の支援にも貢献した。そして1992年5月、ソーントンは海軍大尉の階級で25年間の輝かしい兵役を終え、退役した。 December 12, 2025

「テロは理由を問わず許されない」

おかしいのは、

これに対してすら
「戦争を煽るな」って言い出しそうな空気。

……そんなやついねぇよなぁ？
居そうでこわいよ(⸝⸝o̴̶̷᷄ ·̭ o̴̶̷̥᷅⸝⸝) https://t.co/LvzFdTwHiA December 12, 2025

ChatGPTに聞いてみた🧐

「家庭連合が高裁で解散命令が出される可能性は？」

とても慎重に見る必要がありますが、結論から言うと
👉 高裁で家庭連合に「解散命令」が出る可能性は「低〜中程度」と考えられます。

ただし 政治・世論・司法姿勢によってはゼロではありません。

以下、感情論ではなく法的・制度的観点で整理します。

前提：対象となる団体
ここで言う家庭連合とは
世界平和統一家庭連合
（旧・統一教会）を指します。

① 解散命令の法的ハードルは「非常に高い」
宗教法人法81条による解散命令は、
組織として
継続的・重大な
明白な違法行為
がなければ成立しません。
🔹 過去の解散命令例
オウム真理教（大量殺人・テロ）
明覚寺（組織的詐欺で刑事確定）
👉 いずれも刑事事件＋組織犯罪が確定しています。
② 今回の家庭連合ケースの特徴（弱点）
家庭連合の場合、
❌ 教団そのものの刑事有罪判決なし
❌ 幹部の組織的犯罪認定なし
❌ 教義自体の違法性認定なし
中心は
👉 民事上の献金トラブル
👉 過去事案の積み上げ
⚠️ これは解散命令の法構造とズレがあります。
③ 高裁が重視するポイント（冷静分析）
高裁が見るのは主に次の点です。
✔ 組織性
一部信者の行為か
教団として指示・黙認したか
→ 家庭連合は
「再発防止策」「内部規律強化」を継続的に実施しており、
組織犯罪性の立証は困難。
✔ 継続性・現在性
今も違法状態が続いているか
→ 問題とされる事案の多くは
10〜30年前。
👉 高裁は
「過去だけで現在の解散はできない」
という判断をしやすい。
✔ 信教の自由とのバランス
倭国国憲法20条
👉 信教の自由は極めて強い基本権
高裁は
行政の裁量が暴走していないか
「宗教そのものへの制裁」になっていないか
を厳しくチェックします。
④ それでも「可能性がゼロでない」理由
現実的にリスクがある要因もあります。
⚠ 政治・世論の圧力
事件報道の影響
「厳罰ムード」
行政の前のめり姿勢
👉 下級審で
「社会的影響」を過度に重視する判断が出る可能性。
⚠ 非訟・非公開手続き
事実認定の透明性不足
反証機会が見えにくい
👉 これが高裁で是正される可能性も、逆に流される可能性もある。
⑤ 専門的に見た「確率感」
あくまで冷静な分析として：
解散命令がそのまま維持される可能性
　▶ 20〜30％程度
高裁で取消・差戻し・要件不足判断
　▶ 70〜80％程度
※ 法律専門家の一般的見方に近いレンジです。
⑥ 本当に重要なポイント（核心）
この裁判は
家庭連合だけの問題ではありません。
👉
「民事トラブルの多さ」で宗教が解散できるなら
ほぼ全ての宗教法人が対象になり得る
これは
**法治国家の根幹（罪刑法定・信教の自由）**に関わります。
一文でまとめると
高裁で家庭連合に解散命令が出る可能性は低めだが、
政治・世論に司法が流されればゼロではない。
だからこそ「公開性・法理・冷静な議論」が極めて重要。

↑
とのこと。

つまり…

冷静に考えれば低い。
だけど、既に偏向報道によって構築された負のイメージから解散される可能性は高いとされる空気は否めない…ということか…

嘘も100言えば真になる…がまかり通れば、法は何のためにあるのか…そんないい加減な根拠で解散させられたら、倭国の司法は完全に問題だと思う。 December 12, 2025

安倍晋三暗殺犯（テロリストに名前はない）の量刑の話とかちらほら出てるけど、あれって、

1)被害者一人だけを狙った犯罪の場合、有期刑の可能性ある
2)一人死んでる殺人罪なので死刑、無期刑の可能性ある
3)不特定多数への殺人未遂＋一人死んでる＋綿密な計画を踏まえた計画殺人なので、死刑、無期刑の可能性ある

のどれで論じるかで違ってくると思うんだけど、「安倍晋三という公人であること」で量刑が左右されるということではなく、

「綿密に計画を立て、準備を行った末に実行された」
「壇上の被害者を後方から撃った」
「被害者の前方に不特定多数の聴衆がおり、被害者に向けられた銃弾で聴衆も巻き添えになる可能性があった」

ことを踏まえると、(3)の不特定多数への殺人未遂＋一人死んでる＋綿密な計画を踏まえた計画殺人で、まあやっぱ情状酌量があったとしても有期刑はねえやろ、ってなる気はしたけど、法曹的にはどうなんだろ。

無期になったら「量刑が足りぬ！」「重すぎる！」はどっちの意見も出るだろうし、死刑になっても「重すぎる！」は出そう。
または、「総理経験者の殺害だからというのが理由に含まれていないか」みたいな批判は多分、暗殺犯擁護者から出そう。

暗殺犯擁護者は「不憫な身の上」を引き合いに、「悪の政治家を殺した英雄を庇え」ってなってる感あるけど、聴衆を前にした登壇者を背後から手製銃で撃ったっていう、不特定多数への殺人未遂＋殺人の成立＋殺人計画＋銃の製造の全てを満たしてるので、これを軽い刑で許したら模倣犯ぼろぼろ出るのでアカンでしょ、と思ってる。

まあ、実際、岸田元総理の爆殺テロ未遂犯も、あれが想定通りに爆発してたら確実に岸田元総理だけでなく聴衆も巻き込んでた訳で、こっちも「不特定多数への殺人未遂＋計画殺人＋爆発物の製造」を満たしているので、死者ゼロであってもこれを有期刑や軽い刑罰で許したらだいぶヤバイ気がする。

世間が庇ってくれて有期刑で出てこられるなら、ってんで、模倣犯がぞろぞろ出てくる可能性ある。 December 12, 2025

一応「世界を好き勝手歪めてる間にお爺ちゃんになっちゃうぞ」はいくらテロをしても満足できず虚しく年老いてくのがお前(真島)の姿だというやんわり否定はしてると思いますね #リコリコ https://t.co/S57pPIKGoD December 12, 2025

依頼人「デューク東郷！！！お願いします。あの政治家をあの政治家をスナイプしてほしいのです。」
ゴルゴ１３「・・・・・。なぜ、彼を狙う・・・？」
依頼人「彼は実はロシアのスパイなのです。プーチンと精神的なつながりがあり、陰でロシアの利益になる法案などを通そうとしています。このままでは倭国は・・・」
ゴルゴ１３「わかった・・・」
依頼人「だが、私も民主主義の下での政治家。テロで人の命を奪うわけに・・・。だからこそ彼が今度でる式典で彼のヅラだけを銃弾で吹き飛ばしてほしいのです！！！それができるのはあなたしかいません！！！これで奴がヅラだとわかって支持者は絶望するはずです。」
ゴルゴ１３「・・・・。なるほど・・・。命を奪うようなテロは民主主義に反する・・・。それがお前の譲れない信念か・・・了解した。」 December 12, 2025