次の感染症が来る前に書きます

前回のコロナの全てです

命の危険性があるからです

ワクチンを打ってしまった全ての方です

そして人に迷惑をかける可能性があります

もう何も反論出来ないと思います

宗教じゃないので「信じる」「信じない」ではなく

感情論で「認めたくない」でもなく

エビデンスを検証して事実を事実として

受け容れられるかどうかです

自分の利益の為にインフルエンサーが嘘を撒き散らしました

自分の保身の為に政治家と専門家が許されない嘘を発信しました

これは許されないことです

Natureの論文を含めて本人が発している一次情報の記事と動画で構成しました

誰も反論出来ないと思います

あなたが行っている事は殺人幇助です

「コロナとワクチンの全て」を書きました

大切な人や家族に伝えるツールとして使って下さい

前回のコロナ騒動はワクチンを打たせる事が目的でした

次回が本番と見るのが妥当です

それも含めて自身で検証して下さい

私はエビデンスを公開します

繰り返しになりますが私は

平均で100万再生回ってる公式YouTubeも収益化してません

2022年の6月19日にYouTuberヒカルさんのYouTubeに出演して以来

40チャンネル以上に出演してコラボさせて頂きましたが

最新のノーボーダー出演も含めて一度もギャラを受け取った事は無いです

(よしりんの有料配信が2万円と聞いて10万円を２回受け取った事がありますが、こども食堂に寄付しました)

今も週に３県移動してクローズ講演してますが

講演料を受け取った事はありません

交通費すら受け取りません

タイムラインたかし時代から読んで下さっている方は御存知のように

ステージ４の末期癌の方と関わらせて頂いて

寛解しても一度も謝礼や交通費すら一円も受け取った事はありません

商売したいなら商売します

CIAや政府や権力者の悪口を言って得する事は何も無いです

私は損得勘定で生きてません

ただ倭国を護りたいだけです

数千万人の倭国人がやられる未来を防ぎたいだけです

なので護防の党を立ち上げました

正直言って政治活動なんかやりたくない

自分のビジネスだけやっていたいです

誰とも戦いたくないです

CIAのことをバンバン言ったり私だって怖いです

しかし倭国が無くなったらビジネスどころじゃないです

タイムラインたかし時代から９年間毎週投稿してきました

政府は昨年7月2日の「新型インフルエンザ等対策政府行動計画」の中で

誤情報常時監視を閣議決定しました

感染症に関してはインフルエンサーの投稿を

政府が政府バン出来るそうです

そして今年4月1日に情プラ法が制定されました

情報プラットフォーム事業者に対して

裁判の過程を飛ばして情報開示請求を求めるもので

「重大な誤情報」「社会的影響力の大きい情報の抑制」と言う

趣旨と範囲が曖昧な内容で「迅速な削除」を求めるもので

特定の企業や政府に対して批判ともとれる意見すら言えなくなると揶揄される法律です

政府は「言わせない為に」制定したのでしょう

目的は次の感染症だと思われます

なので私はクローズ有料コンテンツの箱を作りました

それがnoteです

不特定多数の誰でも見れるSNSではなくて

「自分の意思で対価を払ってでも読みたいコンテンツ」となれば

明確に誤情報の拡散が目的では無いので

政府は事業者に削除要請する事は出来ませんし

読みたくない人は止めれば良いのです

９年も投稿を続けている私の性質を分かった上で

「自ら希望して対価を払って」が重要なポイントなのです

これが有料でnoteを立ち上げた目的です

呼び掛けや拡散の為にXとInstagramはアカウントBANされずに残しておきたいからです

そして本当に伝えたい事は

タイムライン時代から読んで下さっている方を含めて

希望される方に発信するスタイルです

「奥野さんの投稿のおかげで家族全員m-RNAコロナワクチンを打たずに済みました」

私が言われて一番嬉しいことです

子供を護れたことが嬉しい

打ってしまった方は細胞が改変されました

前回のコロナ騒動は私達の免疫を奪う事が目的でした

次回の感染症が本番です

打たれた方は命の危険性があります

自分では説得出来ない大切な方へ伝えるツールとして使って下さい
↓↓↓↓↓↓↓↓↓
https://t.co/lAHRMDSr36 November 11, 2025

高知での自主上映会の成功と、映画が提起する倭国の危機、そして「子ども食堂」の現実

🇯🇵 高知から始まる草の根の叫び：映画『WHO?』が問う倭国の主権と未来

2025年11月24日、高知の小さな会場で自主上映されたドキュメンタリー映画『WHO? 』は、単なるコロナ禍の記録に留まらず、倭国が直面する構造的な危機を鋭く浮き彫りにしました。この上映会は、定員50名の会場を3回上映し、180名以上が詰めかけるという、草の根の「知りたい」という熱意を示す結果となりました。
1. 封殺された言論と、超過死亡の闇
映画がまず追及するのは、2020年以降のワクチン政策と、それに伴う情報統制の闇です。テレビや政治家が「思いやりワクチン」として接種をほぼ強制する一方、海外で接種離れが進む中、倭国だけが高接種率を維持し続けています。
しかし、その裏で現実に起きているのは、超過死亡の急増です。2024年データによると、2023年の超過死亡数は前年比で約13万人増、10万人あたり215.8人と急増しており、2021年以降の増加傾向が顕著です。医学誌でSタンパク質による免疫不全が指摘される中、厚生科学審議会では「問題なし」と議論が封殺されています。
さらに、映画は言論統制の実態をガッツリと描きました。YouTubeでのキーワード置き換えや、数万人規模のデモが「金で集めたサクラ」と矮小化される偏向報道は、国民の知る権利と健全な議論の場が組織的に奪われている現状を示しています。
2. 政治家の「命がけの告発」と、連帯への一歩
この闇に立ち向かうのは、衆議院議員・原口一博氏の「命がけの告発」です。海外出張の条件で複数回接種後、悪性リンパ腫を発症し死の淵をさまよった原口氏は、ウィッグを外し、身体を張って国会でワクチンの安全性と有効性を追及しました。彼は、論文執筆の専門家たちと連携し「ゆうこく連合」を組織し、私たち高知の自主上映メンバーもその一員として草の根運動を広げています。
この連帯は、「仕事がもらえる」「昔から知っている」といった惰性による投票ではなく、政策本位で議員を選び直すという、倭国の未来を決める行動への呼びかけです。総選挙での議員総入れ替えを目指し、国会を変えるための第一歩が、この自主上映会だったのです。
3. 「子ども食堂」が映し出す構造的貧困の叫び
ワクチン問題は、倭国を破壊する政策という氷山の一角に過ぎません。映画上映会場の2階で運営されていた「子ども食堂」の現実は、その構造的な貧困を目の当たりにさせました。
月に185人の子どもが利用し、「中学生以下 無料」の焼き芋が並ぶ光景は、食事すら満足に取れない家庭が増えているという、冷厳な事実を突きつけます。若者の実質賃金10年連続マイナスというデータが示す通り、消費税増税と賃金抑制という長年の政策が、若者から結婚・子育ての余裕を奪い、少子化を加速させています。
子ども食堂は尊い取り組みですが、政治家がこれを「美談」として扱い補助金をアピールするのは、本質を見誤っています。政治がやるべきは、子ども食堂が必要なくなる社会をつくることです。
4. 国民が「自らの未来を選び直す」時
映画が扱った情報統制、WHOのパンデミック条約・IHR改定をめぐる主権の問題、そして子ども食堂で見た貧困の現実は、すべて同じ方向を指し示しています。
それは、「倭国人は、今こそ目を開き、自らの未来を選び直すべきである」ということです。
私たち高知の小さな会場から始まったこの叫びは、国民が既存の情報に依存せず、「自分の目で確かめ、自分の頭で判断する」という主権意識の回復への強い願いです。事実を知り、考え、行動する国民の連帯こそが、倭国を再び世界から尊敬される国にするための唯一の道であると確信しています。 November 11, 2025