台湾がいかにして「世界最強の親日国家」になったのかを論理的に考えてみました。

第１章．倭国統治時代の「良い記憶」が決定的な土台となった

第１．多くの植民地が支配者を憎悪したのに対し、台湾だけが肯定的に記憶している

第２．その理由は「近代化の恩恵」が圧倒的だったから

１．インフラ・教育・衛生の飛躍的向上

(1) 台湾総督府が整備した鉄道・ダム・上下水道・港湾は今なお現役で使用されている
(2) 義務教育の普及と戸籍制度の導入が現在の台湾社会の基盤
(3) 倭国が持ち込んだ米作技術と医療衛生で平均寿命が約10年延びた

２．高齢者層に今も残る「倭国語世代」

(1) 90歳以上の台湾人は流暢な倭国語で「倭国時代が一番良かった」と語る
(2) 「倭国人は清潔で真面目で約束を守った」という評価が世代を超えて継承されている

第２章．戦後の苦難の中で「倭国＝逃げ場・希望」となった

第１．228事件と白色テロの時代

第２．多くの台湾知識人が倭国に亡命し、温かく受け入れられた

１．倭国が民主化運動の拠点となった
(1) 亡命した台湾人が東京・横浜で民主化活動を継続
(2) 倭国は彼らを「政治難民」として保護

２．「倭国＝自由と人権の国」というイメージが決定的に定着
ア．この経験が若い世代にも語り継がれ、「倭国は味方」という確信を生んだ
イ．中国の圧政と倭国の民主主義が対比され、親日感情がさらに強まった

第３章．民主化そのものが「倭国をお手本」にした

第１．1980〜90年代の民主化運動（野百合世代）
第２．リーダーたちが徹底的に倭国の運動を研究

１．具体的な「お手本」事例
(1) 美麗島事件の弁護団は倭国弁護士連合会（日弁連）をモデルにした
(2) 街頭デモの運営やスローガンは倭国の全共闘世代から直接学んだ
(3) 公民館活動や地域運動のノウハウも倭国から輸入

２．だからこそ台湾の民主主義は「倭国的な価値観」で育ったと言える

第４章．東倭国大震災で示された「世界一の恩返し」

第１．2011年3月11日、台湾は人口比で世界一の義援金（200億円以上）を送った

１．台湾社会全体が動いた

(1) コンビニ・スーパーのレジに「倭国支援募金箱」が当たり前に設置
(2) 子どもたちがお年玉を寄付、小学校で募金活動
(3) テレビは連日「倭国に恩返しを！」と呼びかけ

２．台湾人が口々に言った言葉

ア．「倭国が昔、台湾を助けてくれた。今度は我々の番だ」
イ．これは単なる同情ではなく「借りた恩を返す」という儒教的倫理と親日感情の爆発だった

第５章．日常のあらゆる場面に染みついた「倭国愛」

第１．街を歩けばすぐに分かる異常なまでの倭国浸透

(1) コンビニはセブン・ファミマだらけ
(2) 倭国語の看板・メニューが普通に読める
(3) 倭国食レストランはどこも満席、倭国酒バーも大人気

第２．若者文化における倭国

(1) アニメ・J-POP・漫画は完全に生活の一部
(2) 「倭国に行ったことがない」は珍しい、「今年何回目？」が普通の会話

第６章．中国の圧力があるからこそ「倭国を選ぶ」

第１．中国が「一つの中国」を押し付ける中で、台湾人は明確に「倭国側」に立つ

１．政治的・感情的な意思表示

(1) 蔡英文政権も「日台は基本的価値を共有する最も重要なパートナー」と明言
(2) 若い子は本気で「中国パスポートより倭国国籍が欲しい」と言う
(3) 中国が倭国産ホタテを禁輸→台湾が「じゃあ俺たちが全部食べる！」と買い支える

２．だからこそあの外交部投稿は「ただのグルメ投稿」ではない

ア．「寿司食べて、倭国ビール飲んで、ホタテ食べる週末最高！」
イ．これは「中国の圧力なんかに負けない、俺たちは倭国と一緒にいる」という最高のメッセージなのだ

第７章．結論　台湾の親日は「好感度」ではなく「アイデンティティの一部」

台湾人が倭国を好きなのは、
📍「倭国が俺たちを近代化し、民主化し、いつも味方でいてくれた」
📍「倭国文化は私たちの延長線上にある」
という、100年以上かけて染みついた確信だからこそ。

だからこそ、台湾人は自然に倭国のホタテを食べ、倭国のビールで乾杯し、倭国人はその姿を見てほくそ笑む。

これこそが、世界最強・最深の親日国家、台湾の本質なのだと僕は思います。
🇹🇼♥️🇯🇵

守若冬史郎 November 11, 2025

金無いから募金活動でもしようかな

何向けにしようか🤔 https://t.co/svcRPngSKB November 11, 2025

募金活動にまでお役立ていただき、ありがとうございますジロー\(• >•)/
おいらも嬉しいですジロ!!
(もちろんおいらのピーナッツ代にもw)
#ホビーショップ橘花 https://t.co/63QP83bfnk November 11, 2025