毎年の新型コロナウイルスによる死者数は東倭国大震災の2倍、
毎年の交通事故死の10倍をお忘れなく。

後遺症もずいぶん軽く見られてますが、発生率も数もそんな楽なもんじゃないですよ。

人間が認めたくなくて
バランスだのなんだの
ヘラヘラ笑って無視しようが
病原体はやることをやるだけ。 https://t.co/ulHjA4AL0g December 12, 2025

毎回敵が増えるので本当は嫌なのですが、私のワクチンについての立場を再度書いておきます。
・多くのエビデンスが示す通り、ワクチンによって新型コロナによって亡くならずに済んだ人は非常に多い
・多くのエビデンスが示す通り、ワクチンを打つことによってコロナ後遺症になる確率は半分程度に下がる
・一方で、ワクチンによって重篤な副反応が出たと考えられるケースもある。中にはME/CFS様の症状をきたす人たちもいる。
・ワクチンを打った直後から始まった症状について、「まだ」エビデンスレベルの高い論文がないからと言って症状を否定するのは非人道的だし、臨床医がすることではない。むしろ禁忌と言ってよい。
・ワクチン後に始まった症状について、たとえそれがワクチンによって生じたものであると証明することができなかったとしても、真摯に向き合うのがワクチンを推奨した者の責務である
・ワクチン後に生じた症状を否定して患者を傷つけ、「ワクチンは無謬である」と信じようとするのは科学ではなく宗教に近い。対話を拒否するという点で、ほとんどカルトである
・どういう人がワクチンを打たない方がいいのかを研究することが必要なのに、それがされていないのが非常に大きな問題
　
IF 3くらいの論文誌に載った論文は結構あります。
https://t.co/9AUgHxNm6A

エビデンスがないのだから患者の主張を否定しろ、という圧力をかけてくる人がいるが、それはそのままコロナ後遺症の初期の扱いと同じ。
かつては「ない病気を作って金儲けをする銭ゲバ」などとよく揶揄されたものです。

臨床医にとっては、目の前の患者さんの存在こそがリアル。
患者の訴えを否定する道具としてエビデンスを用いるのは用法として間違っていますし、科学のあるべき姿でもありません。
　
ワクチン接種後に生じた様々な症状について、無料～廉価で行えて安全な治療法を公開しているつもりですが、それを攻撃して患者さんの希望を奪おうとすることが何を意味しているかについてはよく考えたほうがいいだろうと思います。
　
とまぁ、こういうことを書くとワクチン反対派からも擁護派からも攻撃されるのですが、両方から攻撃されること自体が私の主張が中道であることを証明していると思っています。
また敵が増えますね。ため息。
まぁそれで患者さんの弾除けになるならよいかなと思っています。ミュート頑張ります。 December 12, 2025

【#インフルエンザ が流行しています】
第50週(12/8～14)の定点当たり報告数はインフルエンザ 36.96(前週38.51) 新型コロナ 1.21(前週 1.26) でした。
冬休みが始まり、帰省や旅行、イベント等の機会が多い頃。
手洗い・咳エチケット・こまめな換気 を心がけましょう！

https://t.co/pminUjIRAw https://t.co/cAnVfxKiFW December 12, 2025

トイレの換気は倭国ならば6ACHほど、10分に一回空気が入れ替わるんですよ！って、それによる粒子残留はどれくらいか？を調べねばなりません。

それは公共交通機関や献血車、病院の待合室や廊下、診察室なんかも一緒。

そして新型コロナウイルスならば
「感染者が呼気や発話で排出されるウイルス量」「感染に必要な個数」

なんかも計算しないとまともな感染対策は行えないのです。

倭国は残念ながらこの分野を医療者はほぼ勉強しないですし、オミットして考える方が殆どです。

コロナ禍だからこそ知見のアップデートを。 December 12, 2025

@Yukimi_0774 ゆき美ちゃん、☔おはようございます🐹
今日は雨降りで肌寒いです🥶
ゆき美ちゃんも風邪やインフルエンザ、新型コロナにかからないように暖かくして気をつけて下さい☕🧥
今日も素敵なゆき美スマイルで頑張って下さい💃🎤🎶🎵 https://t.co/frANNJu4YC December 12, 2025

小池百合子東京都知事と二階俊博元自民党幹事長は、保守層から「媚中」「親中」「売国奴」との強い批判を受けています。
特に、二階氏は自民党内最大の親中派として知られ、中国との深いパイプを活用した政策が国家主権を損なうと指摘されています。
小池氏は二階派に所属し、二階氏の支援を受けて知事選を戦った経歴があり、二階氏経由で中国寄りの行動を取ったとされる事例が多いです。

小池百合子の媚中・親中政策の批判点

コロナ禍での医療物資寄贈: 2020年、新型コロナウイルス感染拡大時、東京都の備蓄防護服30万着を中国に寄贈。二階氏の要請を受け、都議会に諮らず決定し、記録も不十分だったと批判されています。当時、倭国国内で医療現場が物資不足に苦しむ中、中国への「上納」と見なされ、都民の命を軽視した売国行為との声。

外国人（中国人）優遇政策: 東京都で外国人起業家への低利・無担保融資制度を推進。香港に専用の窓口を設置し、中国人起業を積極的に促していると指摘。これにより、都民税が外国人支援に使われ、倭国人差別につながるとの批判。移民促進政策が治安悪化や中国資本流入を招いているとの見方。

太陽光パネル義務化: 新築住宅への太陽光パネル設置義務化が、中国製パネルの在庫処分を助けるための政策と疑われ、二階氏経由で中国からの依頼があったとの怪情報。環境政策を装った中国利権との批判。

その他: パンダ貸与延長を二階氏に陳情するなど、中国との友好を優先。訪中時に観光客誘致を強調し、中国資本の都内流入を促進したとされる。

二階俊博の媚中・親中政策の批判点

中国外交の推進: 中国訪問20回以上で、習近平国賓訪日を主導。尖閣諸島問題で中国批判を党内封じ、中国共産党幹部との裏会談を繰り返し、「中国の真の友人」と称賛された。親中派議員を増やし、自民党の「親中化」を加速させたとの批判。

東シナ海ガス田問題: 中国のガス田開発に強硬対応を批判し、「倭国の対応に問題がある」と発言。中国に有利な「献上」行為と見なされ、売国奴の象徴。https://t.co/xKjgzXKlKc

インバウンド・観光政策: 中国人観光客誘致を熱心に推進し、観光庁設立に関与。中国資本の倭国国内不動産・水源地買収を助長。家族・秘書を通じた利権癒着疑惑も。

江沢民碑建立計画: 日中国交正常化30周年記念で、江沢民の揮毫碑を和歌山に建立しようとし、全国展開を計画。資金集め団体を設立したが、中止に追い込まれた。中国への媚び売りと批判。https://t.co/xKjgzXKlKc

グリーンピア南紀売却: 和歌山の施設跡地を中国のペーパーカンパニー（香港BOAO）に売却しようとし、地元に圧力をかけた疑い。中国資本流入の売国行為。

#小池百合子リコール運動 December 12, 2025

🌏 新しい冒険の幕開け！シンガポールでの「新型コロナウイルス学者」の平凡な日常、後編をお届けします。研究の合間に楽しむ美味しい料理や、現地の人との交流が心温まる瞬間がたくさん。次の発見を求めて、一緒に旅を続けましょう！✈️✨ December 12, 2025

今朝の京都市南部は雲の多い晴れ。絶好のお出かけ日和という訳でなく午前中病院に行って時間をつぶしてしまうぐらいにはちょうど良い天気（どんな天気や）。という事で新型コロナのワクチン打ってくるわ。 December 12, 2025

体臭が全身吐瀉物塗りたくったみたいな臭いしてる奴とか
腐った果物と薬品が混ざったような異様な臭いだとか
変な体臭してる人が居るの怖すぎ
新型コロナ騒動なんかより数億倍怖いっw December 12, 2025

新型コロナウイルス「ワクチン」を接種して健康被害を受けた患者において、最後のファイザー製ワクチン接種から43か月（約3.6年）後にも、mRNA、DNAプラスミド断片、スパイクタンパク質、そしてゲノム調節異常が確認されました。政府および大手製薬企業は明白に虚偽を述べており、今後は法的措置の対象となります。研究結果は間もなく公表予定です。

～ ニコラス・フルシャー／疫学者、マカロー財団 管理責任者

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🗣 ニコラス・フルシャー

「私たちは、非常に近いうちに多くの研究結果を公表する予定です。その中の一つは極めて衝撃的なもので、今日ここで初めてお話しします。それはmRNAワクチンに関するものです。これは症例報告であり、ワクチン被害、特にmRNAワクチン被害について、これまでで最も強力な症例報告になる可能性があります。

私たちが調べたのは51歳の男性で、彼は心筋炎、肺塞栓、神経系の異常、皮膚障害を発症しました。つまり、複数の臓器系に及ぶ、長期的なワクチン症候群を呈していました。

私たちは、最後の接種から3.6年後にも、いわゆるエクソソームの中にファイザー由来のmRNAが循環していることを確認しました。これらは体内を循環する小さな泡状の構造で、一種のメッセンジャーとして機能します。その中に、今なおファイザーのmRNAが存在していたのです。さらに、それは皮膚内にも存在していました。

信じられないかもしれませんが、製造工程に由来するプラスミドDNAも見つかりました。これもまた3.6年後のことです。それはSV40配列を含み、スパイク発現カセット、オープンリーディングフレーム領域を含んでいました。つまり、プラスミドのすべての構成要素が、彼の皮膚内に存在していたのです。

それらは、ワクチン接種後に発症したグローバー病と呼ばれる皮膚疾患の部位で確認されました。その部位を顕微鏡で詳しく調べ、SARS-CoV-2のスパイク、あるいはワクチン由来スパイクに対する染色を行ったところ、実際に陽性となりました。

接種から3.6年後になっても、彼の皮膚にはスパイクタンパク質が残っていたのです。

このように、私たちはワクチンのさまざまな構成要素を確認しましたが、それらは数年にわたって体内に残存するようです。この点について、私たちは完全に欺かれていたのです。」

(via Rael Maitreya)

https://t.co/gMz6EOejsi December 12, 2025

毎日
医療従事者に感謝忘れず
感染者無くす為
コロナウイルス
風邪
インフルエンザ
ノロウイルス対策を
手洗い
うがい
消毒
部屋の換気
水分補給
必要な時はマスクを
飲酒運転
禁止
土曜日
仕事、学校、必要な外出される方は気をつけて行ってらっしゃいませ
良い週末を
雨降る地域注意 https://t.co/9xih3RzjNU December 12, 2025

ほぼ間違いなく、来春の衆院解散をして、長期政権を狙い出したと。立憲民主党の野田代表が「連立を組んでもないなのに、できてもいない税と予算の政府案を早々に丸のみとは」と仰っしゃられた通りで、案の定、物価高対策、子育て支援、危機管理・成長投資の名目で新型コロナウイルス禍後最大の予算が December 12, 2025

さっ、仕事。幸せな1日をお過ごし下さい°ʚ(*´꒳`*)ɞ°
いつも、RPといいね、ありがとうございます。塩分と水分補給しっかりと。寒暖差と新型コロナにお気をつけて。電波が悪いため返信は夕方以降になりがち_(:3ゝ∠)_
#AIイラスト術師さんと繋がりたい #生きてるだけで偉い https://t.co/vLwk1nUdhe December 12, 2025

自民党として「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付システムの構築に向けた緊急提言を取りまとめました。国が直接「困っている方に困っているタイミングで必要な手を差し伸べる給付」を行うことを可能にする給付「インフラ」を構築しようとするものです。給付付き税額控除の国民会議での議論に向けて早急に対応すべきと考えています。

「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付システムの構築に向けた緊急提言

令和7年12月19日

自由民主党政務調査会

デジタル社会推進本部

新型コロナウイルス感染症で浮き彫りになった「デジタル敗戦」を我が国は決して繰り返してはならない。災害やパンデミックなどの緊急事態の発生も念頭に、国が直接「困っている方に困っているタイミングで必要な手を迅速に差し伸べる給付」を行うことを可能にする給付インフラの構築が急務である。

他方、「公正」「公平」「迅速」な給付の実現には、以下のような課題もある。

① 支援が必要な方を特定するための情報把握・情報連携

② 緊急時を見据えた平時からのシステム構築

③ 大規模・迅速な給付のための目詰まり解消（振込件数・オペレーション制約等）

④ 手続や問い合わせ対応等を行う執行体制の構築

しかし、高市政権が掲げる給付付き税額控除の実現に向けた議論は、これらの課題を克服し、あるべき給付インフラを構築する絶好のチャンスである。所得に応じた給付のための情報把握・連携や、相当数の振込を可能とするシステム・オペレーションの確立などが必要であり、①～④に掲げる課題全てに対応することに繋がるからである。

あるべき給付インフラは、平時には給付付き税額控除に、緊急時には追加的な給付に活用し、あらゆる政策の選択肢を提供できるものでなければならない。これにより、システムの二重投資も避けられ、日銀・金融機関等の様々なステークホルダーの準備も重複せずに行うことも可能となる。実際、欧米では、コロナ禍の国民向けの給付に際し、給付付き税額控除又はそれに類する仕組みを活用して迅速な給付につなげた例もある。

以上を踏まえ、今後立ち上げられる「国民会議」での議論に向け、早急に対応すべく、下記のとおり提言する。

記

１．「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付インフラの構築

「国民会議」の議論も契機に、公金受取口座への振込やマイナポータル活用などマイナンバーによる情報連携を大前提に、申請主義から脱却し、国が直接プッシュ型で「公正」「公平」「迅速」な給付を実行するための給付インフラの構築に向けた検討を、デジタル庁が責任を持ちつつ、関係省庁が連携して、政府を挙げて行うこと。その際、現行法令等の改正が必要な場合は、躊躇なく行うことも視野に検討すること。

２．給付付き税額控除の検討体制の構築

給付付き税額控除の制度の検討に当たっては、システム面の対応も予め想定し、関係省庁が日銀・金融機関等とも連携して、システム面と一体で検討を進めること。デジタル庁は制度設計を待つことなく、システムの企画段階から責任をもって積極的に検討に参画すること。

３．必要経費の確保

平時から必要な備えを行っていくというデジタルガバメントのあるべき姿の実現に向けて、必要な経費を確保すること。

以　上 December 12, 2025