国際法違反 トレンド
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2025.12.16 02:00
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あなたの意図がよくわからない。
東郷茂徳外務大臣は、倭国にとって、かけがえのない外務大臣であった。
終戦間際、アメリカの対倭国征服計画[オレンジ計画]に従い、1939年当時、戦争中は毒ガス使用としていたのが、開発された原子爆弾に変わった。
8月6日世界で初めて、原子爆弾が人間に対して、倭国の広島に用いられた。被害の量的効果確認のため、計画的に空襲されずに保存されていた。
原爆投下について、スイス政府などを通じて抗議するように駐スイスの加瀬公使へ指示するに促し、「大々的にプレスキャンペーンを継続し、米国の非人道的残忍行為を暴露攻撃することを指示。
罪なき30万の市民全部を挙げてこれを地獄に投ず。それは「ナチス」の残忍に数倍するものにして…」と述べた。
米国のジェノサイドを世界的に、特に米国内世論に知られるように打って出た。
これに驚いたトルーマンが、急遽、原爆投下の戦争の早期終結に必要と、にわか弁明を始めた。あくまでも米国内世論を恐れてのこと。
また、本土決戦を主張する陸軍の阿南達に対し、その連続攻撃を受けた時、倭国は防衛できない論点で勝算無、早期ポツダム宣言受諾を進めるべしと主張。
1941年11月 アメリカの宣戦布告書 ハルノートの受領前まで、昭和天皇の平和交渉優先に則り、交渉を戦闘開始まで打ち切らない方針を海軍側に通告。山本五十六連合艦隊司令長官共々、天皇陛下自ら山本司令官に言われた「無通告攻撃には絶対にしてはならない」方針で共闘した。
1945年8月8日、ヤルタ協定に基づき、宣戦布告を通告してきたマリク・ソ連大使に向かって、直接、中立条約に違反したソ連の国際法違反に厳重に抗議をしている。
こうした戦時中の一連の外交交渉、倭国国としての主張を通すことができたのは、倭国人気質ではできなかった。朝鮮人の血筋で、はっきりと反対意見を述べることができたことが要因としてあげられ、かつ、東京裁判でも、真珠湾をだまし討ちではないこと、先に手渡すことが命じられていたことの証言・証拠を残した、倭国の恩人である。
戦後の韓国人たちは、韓教組(北朝鮮ドグマ)によるゆがんだ反日教育の中で、倭国人として生きた半島出身者の”倭国人として生きた”という心意気、気概を教えられずに来たことは、まことに残念であり、半島人にとって悲しむべきことだと思う。 December 12, 2025
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