@zan4736511 全部で何機あるんでしょう？ちっとも電気代安くなってませんが。海上まで使い始めたら魚も獲れなくなりますね。自給率ゼロを目指してるんでしょうね、どこぞの国の奉仕者たちが。発電した電気はどこに行ってるのでしょう？情報は開示されていますか？

#風力発電
#健康被害だけじゃない December 12, 2025

風力発電で町が電磁波地獄

現在はメガソーラー事業については世論の反対が強くなり、促進すると選挙に勝てないことから、風力発電の方向に進んでいるようです。

世界中で止められて行き場がなくなった風力発電部材が処分場の倭国に来ていて、それが利権になっているという状況です。

注射でもなんでも処分場なんですね～

この風力発電は、極低周波音による近隣住民の健康被害「風車病」が有名ですが、発電された電気を高圧線で運びたくないのか地中に埋めた高圧線で運ぶことがあるようで、その土地の磁場が別次元の高さになっているようです。

記事では秋田県能代市で学校裏の地面で21μT😱
これはｍG換算すると210ｍG‼️
北欧の安全基準2.5ｍG以下から見ると84倍🥶

こんな数値見たことも聞いたこともありません。

あのWHOですら0.3μT（3ｍG）～0.4μT（4ｍG）で小児白血病リスクが上がると言っている数値の70倍以上☠️

こんなものが許される訳がありません。
ある意味、メガソーラーより人間を含めた生物には有害です。

その有害性と効率の悪さで世界中で中止になっているのが周回遅れの倭国に来る。

電磁波の側面からも風力発電は止めないといけません。
と言うか、再エネは利権だらけで電気代高くなるばかりだから❌の声を上げましょう！

能代市の環境が保全されることを祈ります🙏

＜記事・長週新聞＞
風力の送電線から強い電磁波　秋田県能代市の学校付近で測定　懸念される健康被害　電磁波問題市民研究会の報告から
https://t.co/0euN2IuY4Q December 12, 2025

韓国で「加湿器殺菌剤（除菌剤）事件」があった。加湿器の水タンクに入れる抗菌剤（殺菌剤）が原因で、多くの人が重い肺疾患を発症し、亡くなったという健康被害の事例。それは「買った人」が被害を受けてる。倭国の大手洗剤メーカーはそれより酷いことをやってるんじゃ？ December 12, 2025

｢貴重なご意見ありがとうございました。
風力発電のある地域の方の健康被害は大変なもので、(長周新聞より)
人間よりも遥かに五感、六感のするどい動物が暮らせるはずもありません。海外ではトナカイが住めなくなった研究報告があります。
風力発電は山の尾根を｣
〜続く〜

https://t.co/o9lddXWBxC December 12, 2025

@KaoCorporate_jp おはようございます。
御社には、成分持続系の日用品による健康被害について、まず向き合って欲しい。
香害は人権侵害です。 December 12, 2025

【…例えば、香料による体調不良を放置した結果、健康被害が深刻化した場合、企業や加害者が責任を問われる可能性もあります。…】
香害は、ニオイの種類の好き嫌い問題ではありません。体調不良、健康被害の話です。公害問題です。
#職場は無香料がいいね
日用品香害は公害

https://t.co/Ffa8iuTP51 December 12, 2025

まだやってんだ。何度でも言いますが、南大東村では、本島から移住した一人の餌やりおばさんによって野良猫が爆発的に繁殖し、小さな島はたちまち劣悪な環境になりました。住民に健康被害が及ぶ事態になり、村は多額の予算を使って尻拭いをしています。現在もまだ収束していません。 https://t.co/2L75eLj2aK https://t.co/GA84myek5J December 12, 2025

本日、私たちは前例のない訴訟を発表します。超加工食品（ultra-processed foods）の最大手メーカー10社を相手取った、史上初の訴訟です。これらの超加工食品は、はっきり言って私たちを病気にしています。
これらの食品は深刻な健康障害と深く結びついており、アメリカ全土の数百万人の市民、そして都市や州に巨額の負担をかけています。

この訴訟の本質は、企業が意図的に「有害で中毒性のある食品」を設計し、利益最大化のために販売してきたという点にあります。タバコ業界と同じです。彼らは自社製品が人々を深刻に病気にしていることを知っていながら、真実をごまかし、何千億ドルもの利益を上げ、アメリカ国民にその後始末を押し付けてきました。
これは、いわゆる「ジャンクフード」だけの話ではありません。見た目には健康的そうに見える超加工食品の多くが、実際には「健康に良い」と虚偽の宣伝をされています。

超加工食品の台頭の裏には、タバコ業界が深く関わっています。1960年代から、大手タバコ企業が主要な食品企業を買収しました。R.J.レイノルズはナビスコとデルモンテを買収し、フィリップ・モリスはゼネラル・フーヅとクラフトを買収しました。1970年代には食品業界が大再編され、タバコ業界から人材、アイデア、技術が食品業界に持ち込まれました。彼らはタバコ業界の戦術をそのまま使い、依存性のある商品を研究・設計・販売したのです。依存科学とマーケティング手法は、まさに「タバコ業界のプレイブック」を踏襲したもので、消費者の選択の自由を幻想に変え、徐々に奪っていきました。
「中毒性」は欠陥ではなく、意図的な「仕様」なのです。

マーケティング面では、子どもたちに商品メッセージと広告を浴びせるように仕掛けました。トニー・ザ・タイガーやフレッド・フリントストーンから、パウ・パトロールまで、キャラクターを使って。ディズニー、ニコロデオン、マテル、任天堂、マーベルといった玩具メーカーや子ども向けメディアと連携した統合マーケティング戦略を展開しました。

そして最も重大なのは、タバコ業界やオピオイド業界と同じく、加工食品業界も「自社製品が害を及ぼすこと」を明確に知っていたという事実です。
1999年、訴状にも記載されているように、ピルズベリー－クラフトの幹部は業界リーダーたちに対し、「超加工食品は度を越している」と警告し、「壊滅的な公衆衛生上の結果をもたらし、アメリカに年間1,000億ドル以上のコストがかかる」と予測しました。
その警告は完全に無視されました。

本日提訴した企業は以下の10社です：
クラフト・ハインツ、モンデリーズ、ポスト・ホールディングス、コカ・コーラ、ペプシコ、ゼネラル・ミルズ、ネスレUSA、ケロッグ（現ケラノバ）、マース社、コナグラ・ブランズ。

私たちはこれらの企業に対し、不正かつ欺瞞的な行為について責任を追及します。
この訴訟は、責任追及の「始まり」にすぎません。

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2025年12月2日、サンフランシスコ市は米国で初めて、超加工食品（UPF）を製造・販売する大手食品企業10社を相手取って訴訟を起こしました。市検事デービッド・チウ（David Chiu）は記者会見で次のように述べています。
「これらの企業は公衆衛生の危機を意図的に作り出し、巨額の利益を上げてきました。そして今、自分たちが引き起こした害に対して責任を取るべきです。」
（あなたが引用した言葉とほぼ同じ内容です）
被告企業（10社）
クラフト・ハインツ（Kraft Heinz）── ランチャブル、カプリサンなど
モンデリーズ・インターナショナル（Mondelez）── オレオ、サワーパッチキッズなど
ポスト・ホールディングス（Post Holdings）── ペブルズなどのシリアル
コカ・コーラ（Coca-Cola）
ペプシコ（PepsiCo）── チートス、フリトレー、ゲータレードなど
ゼネラル・ミルズ（General Mills）── チーリオス、ネイチャーバレーなど
ネスレUSA（Nestlé USA）── ホットポケット、ストウファーズ冷凍食品など
ケラノバ（旧ケロッグ）（Kellanova）── プリングルズ、ポップターツなど
マース（Mars）── M&M's、スニッカーズなど
コナグラ・ブランズ（Conagra）── 冷凍ピザ、スリムジムなど
主な訴えの内容
食品を意図的に「中毒性が高い」ように設計（過剰な糖・塩・油＋人工添加物で「食べ過ぎたくなる」味に仕上げる）
健康被害（肥満、2型糖尿病、心疾患、大腸がん、うつ病など）を企業が昔から知っていたのに隠蔽
子ども向けに魅力的なキャラクターやおもちゃを使い、依存を植え付けるマーケティング（タバコ業界と同じ手法）
医療費などの巨額負担を自治体・納税者に押し付けている
訴訟はカリフォルニア州の不正競争防止法と公衆迷惑法に基づき、損害賠償・民事罰金・広告規制・消費者教育資金の拠出などを求めています。

RAELselect December 12, 2025

今年、倭国人を最もイライラさせたのは…「人間関係」　不眠・頭痛・不安…53.8％が“怒り”による健康被害も経験　最も多い怒りへの対処法は「黙る・我慢する」…“我慢”の文化が拡大要因か　2位「物価高」、3位は「政治不信」【2025年イライラ大賞】
https://t.co/zq5p04SUPH
(出典：BSS山陰放送) December 12, 2025

@asoutoru 経済合理性は人それぞれなのでご自由にという感じだが、医療であるにも関わらず、合理的でない拝金主義的な施術による健康被害がある限り、アンチはいなくならないのではと思う。
美容整形の素晴らしさを謳うならまずは、業界の自浄作用というか悪質な医師、クリニックの淘汰が必須。 December 12, 2025