【高市総理により倭国の敵が明確化】
・公明、立民、共産、れいわ、社民
・石破茂他自民党媚中議員
・岸田文雄と189人
・テレ東以外のオールドメディア
・橋下徹
・舛添要一
・倭国記者クラブ
・経団連
・連合
・日中友好議員連盟

むっちゃ多いな❗️でも善良なる国民の方が多い。大丈夫🙆 https://t.co/JixDQA5CKP December 12, 2025

高市早苗氏が総理になってから、

高市総理 や 片山財務大臣に内緒で

財務省が勝手に増税しようとして更に、
オールドメディアに情報を流して
偏向報道で広めようとして
バレた事２選！

①高校生扶養控除の縮小すると
　財務省が勝手にオールドメディアに
　情報を流して広めようとした。　
　高市早苗総理が
　『そんな指示は出していない』と否定
（下記⬇️左動画）

②電機自動車から税金を取ると、
　財務省が勝手にオールドメディアに
　情報を流して広めようとした。
　片山財務大臣が
　『そんな事は知らない』と否定
　　　　　　　　　　　　（下記⬇️右動画）

皆様　財務省や　マスコミの
オールドメディアは信じては駄目ですよ。
テレビニュースは信じられないと
認識して下さいね。 December 12, 2025

美ら島エアフェスタ
開場1時間前にも関わらず自衛隊イベントを楽しみにする沖縄県民の500mにも及ぶ長い列

方や早朝から拡声器で声を張り上げる数人の左翼

どうせオールドメディアは後者の声しか報道しないので沖縄のリアルを https://t.co/EEug42EDff December 12, 2025

倭国の信頼アップ、東南アジアで中国の言動裏目 - Bloomberg

海外ニュースを見てると、いかに倭国のオールドメディアが嘘を報じているか分って楽しい🤣 https://t.co/DrpLC1xAON December 12, 2025

🎙️ジャーナリスト☆デヴィッド・レポート📡

@asahi @asahicom @asahi_koho

💥【またもや朝日新聞の暴走か？】

“実在しない人物”とされる記述について、
勝共連合が公開質問状を提出。
事実なら重大な問題です。

またしても…
主要オールドメディアによる
看過できない疑惑が浮上しました。

2025年12月10日、
国際勝共連合が朝日新聞社に対し、
極めて異例かつ重大な 「公開質問状」 を送付しました。

問題となっているのは、
朝日新聞出版が発行した書籍
『倭国政治と宗教団体 その実像と歴史的変遷』。

その中で…
朝日新聞記者が執筆した章に――
🔻 実在が確認できない人物「A」
🔻 勝共連合の「地元組織幹部」
🔻 自民党公認で県議 → 国会議員 → 党三役 → 大臣
という 驚くべき“出世物語” が描かれていました。

❓ しかし…

🔶【勝共連合が徹底調査した結果】

✔ 西倭国の地元幹部
✔ 県議・秘書・国会議員
✔ 党三役・大臣経験者

どの条件にも該当する人物は「一人も存在しない」

にもかかわらず…
✔ 事前の取材
✔ 事実確認
✔ 団体への照会

一切ないまま
「事実であるかのように」出版されているのです。

🚨【これは単なるミスなのか？】

それとも…
🔹 印象操作のための“架空人物”なのか
🔹 世論誘導のためのストーリー捏造なのか
🔹 「家庭連合・勝共連合＝政治中枢」という作られたイメージではないのか

勝共連合は、
「もし事実でないなら、重大な事実誤認であり、訂正・謝罪が必要ではないか」と
真正面から説明を要求しています。

⏰ 【回答期限は12月17日】

もう逃げ道はありません。
✔ いったい誰なのか
✔ なぜ確認しなかったのか
✔ 事実なのか、虚構なのか

👉朝日新聞は答える義務があります。

👉問われているのは、報道の倫理そのものです。

事実確認よりも
物語づくりを優先する報道が、
今、倭国社会をどこへ導いているのか。

👉この公開質問状は、
すべての国民に向けた警鐘です。

🔶【出典：国際勝共連合】
👉 https://t.co/ADd3m6Dvla

👉 あなたはどう思いますか？
事実がないなら、
それは「報道」ではなく「でっちあげ」です。

#虚偽を砕き真実を照らす
#ジャーナリストデヴィッド
#朝日新聞に問う
#公開質問状
#報道の暴走
#印象操作
#見逃してはいけない December 12, 2025

オールドメディア大好きですね。 https://t.co/zFGOb6XJu1 December 12, 2025

映画「偏向報道」
明日がクランクインです。
企画をスタートして一年。

エンターテイメントの力でオールドメディアの問題点を追及します。 https://t.co/JFrcza1g82 December 12, 2025

調べれば調べる程
自〇とは思えない #三浦春馬さん の不審死

ガイドラインを無視してオールドメディアは一斉に自〇報道、証拠隠滅を図るかの様にたった2日で火葬,そして7/18 14:10死去のはずが早朝に速報を見た人が多数いるという驚愕の事実😱

もうこの国は終わってる🔥
2020年7月18日の不審死 https://t.co/hHsS3RvXuh December 12, 2025

@Mask_tha_cat わかりやすくまとめていただきありがとうございます。
特定野党＋中共＋オールドメディア＝ご指摘の構造

この人達周りが見えてなくて自己満足だけで続けているので衰退するしかないです。＋創価公明も一緒です。 December 12, 2025

超一流だった政治家橋下徹の実績には敬意しかないが、オールドメディアで的外れな発言を連発する同氏はただの三流コメンテーター。（勝手言うなと言われそうだが）同じ思いの維新議員は相当多いはず。だが、橋下氏と同時期に仕事した、特に大阪維新の古参議員(党員)は、中々切離して考えられないかも。 https://t.co/yMXYDFAycE December 12, 2025

こうしたアンケートは真に受けないように。今女性天皇を推しているのは、倭国の皇室破壊を目論む共産党、立憲、左翼とオールドメディアです。歴史上存在した「女性天皇」を誤解している方も多いので、それを利用していますね。当時の女性天皇は、次の天皇となる男子が幼少だったりした時の言わば中継ぎとして存在しました。女性天皇たちは必ず未婚か子供が居ないか未亡人。何故ならら女性天皇が婚姻を結んで子供が出来たら、皇統がその女性天皇の夫の血統に変わるので神武天皇から約2600年続いた万世一系の皇統が断絶します。そこが欧州などと倭国の皇室の違うところ。我々の代でそれを終わらせて良いのでしょうか？皇位継承順位が一位の秋篠宮皇嗣殿下、二位の悠仁親王殿下を差し置いて、愛子内親王殿下を天皇に！と騒いでいる人たちがどんな人達でどんな目的なのか分かりますよね。また現在の皇族も女性が多く、悠仁親王殿下の他に男子が居ません。だからこそ、自民党麻生副総裁をはじめ、良識のある国会議員たちは、戦後GHQにより解体された旧皇族の復帰の実現に動いているのでが、特に立憲が反対をしています。

女性天皇「賛成」６９％、将来の皇位継承「不安」６８％…読売世論調査(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/OfM2bvp22w December 12, 2025

倭国の失われた30年の原因の一つが緊縮財政だったということがお分かりでないのですね。
国民負担率も半分近くに高まって、可処分所得が減る一方で国民生活は困窮しています。
さらに、男女共同参画やこども家庭庁などに巣食う左派NPO法人などが公金をチューチューしています。
高市政権は放漫財政をしようなんて言ってませんよ。責任ある積極財政を主張しています。

長期金利が上昇しているのは経済成長期待の表れであって、財政破綻のリスクで上がっているのではありません。それはCDSを観れば明らか。 悪い円安という財務省・日銀・オールドメディアの世論誘導に騙されませんように。

円安は近隣窮乏化で(名目)GDPは上がり、皆さんの所得が上がるだけでなく、税収も増えますので、PBも良くなります。
円安による近隣窮乏化で名目GDPが連動して上がります。そこで、経済成長期待になるので、当然金利も上がるということです。
ただし、物価高に対して給与が追いついて上がるまでのタイムラグが必ずあるので、それまで我慢が必要なんです。
その間の国民の苦しさを埋める意味でも食料品の消費税を下げるべきだと思います。
日銀は利上げをする必要はありません。コアCPIは先月の段階で+1.6％ですよ。こんなことをしたら景気を冷やすことになりかねません。 円安上等ですよ。

今度の補正予算で国債を発行しますが、純負債対GDPは分母が増えますので、その割合は逆に減ります。

財源問題ですが、円安で政府は例えば外為特会の含み益がどんどん増えていますので、これを少し回すとか、倭国版DOGEで不必要な予算を減らして回すことが出来ますので、問題ありません。
何でも企業に求めるのは無理です。まずは、政府が財政出動で呼び水を出して景気を刺激することで、企業が設備投資などを増やして経済を活性化することが基本の基なんですよ。
確かに、物価高対策の本筋は物価を押し上げているのは食料品が中心なので、食料品の消費減税を行うことであると思います。
その財源は先程述べた通り、確保できます。

さて、英国のトラス政権のときに財源の裏付けのないままに減税して景気を上げようとして、金利安・ポンド安・株安のトリプル下げ(トラスショック)の大失敗をしましたが、倭国でも起きるのかと言えば、そんなことはありません。
倭国は純債務がマイナスですから、金利が上がると資産も増えるので、ALM（アセット・ライアビリティ・マネジメント）で考えるべき。 負債だけで論じるのはダメ。
高橋洋一先生が初代の資金企画室長を拝命され、自ら室長になって予算請求されたとき、国のALMも一緒に計算されていました。金利が上がろうが、下がろうが収支は±0になるようにオペレーションされていました。この操作は金融機関では当たり前に行っています。

財務省のお抱え新聞の日経新聞が「金利が上がると国債の利払い費が増えるので財政難になるので増税しなければ」という屁理屈に騙されないようにしましょう。 トラスショックを持ち出して、積極財政政策を批判する方結構いらっしゃいますが、全くの見当違いです。＃サンデーモーニング December 12, 2025

@smith_john87277 オールドメディアを含めて、🇯🇵からなくなって欲しい。不愉快極まりない December 12, 2025

TBSの解説動画内に高橋洋一先生と対決している財務省の御用学者との噂の土居丈朗氏が出てました。
土居さんと言えば、土居氏が財政学者メーリングリストで高橋先生の論文への反論を募ったことや財政学会本大会で、高橋先生との直接対決をドタキャン（当日他セッションに参加！）したことでも話題になっていましたね。

倭国の失われた30年の原因の一つが緊縮財政だったということがお分かりでないのですね。
国民負担率も半分近くに高まって、可処分所得が減る一方で国民生活は困窮しています。
さらに、男女共同参画やこども家庭庁などに巣食う左派NPO法人などが公金をチューチューしています。
高市政権は放漫財政をしようなんて言ってませんよ。責任ある積極財政を主張しています。

長期金利が上昇しているのは経済成長期待の表れであって、財政破綻のリスクで上がっているのではありません。それはCDSを観れば明らか。 悪い円安という財務省・日銀・オールドメディアの世論誘導に騙されませんように。

円安は近隣窮乏化で(名目)GDPは上がり、皆さんの所得が上がるだけでなく、税収も増えますので、PBも良くなります。
円安による近隣窮乏化で名目GDPが連動して上がります。そこで、経済成長期待になるので、当然金利も上がるということです。
ただし、物価高に対して給与が追いついて上がるまでのタイムラグが必ずあるので、それまで我慢が必要なんです。
その間の国民の苦しさを埋める意味でも食料品の消費税を下げるべきだと思います。
日銀は利上げをする必要はありません。コアCPIは先月の段階で+1.6％ですよ。こんなことをしたら景気を冷やすことになりかねません。 円安上等ですよ。

今度の補正予算で国債を発行しますが、純負債対GDPは分母が増えますので、その割合は逆に減ります。

財源問題ですが、円安で政府は例えば外為特会の含み益がどんどん増えていますので、これを少し回すとか、倭国版DOGEで不必要な予算を減らして回すことが出来ますので、問題ありません。
何でも企業に求めるのは無理です。まずは、政府が財政出動で呼び水を出して景気を刺激することで、企業が設備投資などを増やして経済を活性化することが基本の基なんですよ。
確かに、物価高対策の本筋は物価を押し上げているのは食料品が中心なので、食料品の消費減税を行うことであると思います。
その財源は先程述べた通り、確保できます。

さて、英国のトラス政権のときに財源の裏付けのないままに減税して景気を上げようとして、金利安・ポンド安・株安のトリプル下げ(トラスショック)の大失敗をしましたが、倭国でも起きるのかと言えば、そんなことはありません。
倭国は純債務がマイナスですから、金利が上がると資産も増えるので、ALM（アセット・ライアビリティ・マネジメント）で考えるべき。 負債だけで論じるのはダメ。
高橋洋一先生が初代の資金企画室長を拝命され、自ら室長になって予算請求されたとき、国のALMも一緒に計算されていました。金利が上がろうが、下がろうが収支は±0になるようにオペレーションされていました。この操作は金融機関では当たり前に行っています。

財務省のお抱え新聞の日経新聞が「金利が上がると国債の利払い費が増えるので財政難になるので増税しなければ」という屁理屈に騙されないようにしましょう。 トラスショックを持ち出して、積極財政政策を批判する方結構いらっしゃいますが、全くの見当違いです。#サンデーモーニング December 12, 2025

本日18時公開の髙橋洋一チャンネルは･･･
1411回　実は大した影響がない中国人観光客の自粛
ぜひご覧下さい！

https://t.co/dlXf8NHPyO

#高橋洋一　#髙橋洋一チャンネル　#中国人　#観光客減　#ホテル　#アパホテル　#APA #蒲郡　#マスコミ　#オールドメディア December 12, 2025

やはた愛すげーな…(笑)
倭国中のアナウンサーがビビる早口と活舌。
こんなに早く喋っているのに内容がすんなり入ってくる。
山本太郎の説得力もすごいが、やはた愛のマシンガントークもすごい。
オールドメディアと大手メディアに無きものにされているれいわ新選組。
気付いたときから世界が変わる。 December 12, 2025

かわいそうで涙出る😭😭😭
こんなものまで食べないとごはんがない😭😭
それにしてもナレーターの声とか
食い荒らすとか
相変わらず、悪意あるよな
オールドメディア https://t.co/93GKJipAIo December 12, 2025

TBSの解説動画内に高橋洋一先生と財務省の御用学者との噂の土居丈朗氏が出てました。
土居さんと言えば、土居氏が財政学者メーリングリストで高橋先生の論文への反論を募ったことや財政学会本大会で、高橋先生との直接対決をドタキャン（当日他セッションに参加！）したことでも話題になっていましたね。

倭国の失われた30年の原因の一つが緊縮財政だったということがお分かりでないのですね。
国民負担率も半分近くに高まって、可処分所得が減る一方で国民生活は困窮しています。
さらに、男女共同参画やこども家庭庁などに巣食う左派NPO法人などが公金をチューチューしています。
高市政権は放漫財政をしようなんて言ってませんよ。責任ある積極財政を主張しています。

長期金利が上昇しているのは経済成長期待の表れであって、財政破綻のリスクで上がっているのではありません。それはCDSを観れば明らか。 悪い円安という財務省・日銀・オールドメディアの世論誘導に騙されませんように。

円安は近隣窮乏化で(名目)GDPは上がり、皆さんの所得が上がるだけでなく、税収も増えますので、PBも良くなります。
円安による近隣窮乏化で名目GDPが連動して上がります。そこで、経済成長期待になるので、当然金利も上がるということです。
ただし、物価高に対して給与が追いついて上がるまでのタイムラグが必ずあるので、それまで我慢が必要なんです。
その間の国民の苦しさを埋める意味でも食料品の消費税を下げるべきだと思います。
日銀は利上げをする必要はありません。コアCPIは先月の段階で+1.6％ですよ。こんなことをしたら景気を冷やすことになりかねません。 円安上等ですよ。

今度の補正予算で国債を発行しますが、純負債対GDPは分母が増えますので、その割合は逆に減ります。

財源問題ですが、円安で政府は例えば外為特会の含み益がどんどん増えていますので、これを少し回すとか、倭国版DOGEで不必要な予算を減らして回すことが出来ますので、問題ありません。
何でも企業に求めるのは無理です。まずは、政府が財政出動で呼び水を出して景気を刺激することで、企業が設備投資などを増やして経済を活性化することが基本の基なんですよ。
確かに、物価高対策の本筋は物価を押し上げているのは食料品が中心なので、食料品の消費減税を行うことであると思います。
その財源は先程述べた通り、確保できます。

さて、英国のトラス政権のときに財源の裏付けのないままに減税して景気を上げようとして、金利安・ポンド安・株安のトリプル下げ(トラスショック)の大失敗をしましたが、倭国でも起きるのかと言えば、そんなことはありません。
倭国は純債務がマイナスですから、金利が上がると資産も増えるので、ALM（アセット・ライアビリティ・マネジメント）で考えるべき。 負債だけで論じるのはダメ。
高橋洋一先生が初代の資金企画室長を拝命され、自ら室長になって予算請求されたとき、国のALMも一緒に計算されていました。金利が上がろうが、下がろうが収支は±0になるようにオペレーションされていました。この操作は金融機関では当たり前に行っています。

財務省のお抱え新聞の日経新聞が「金利が上がると国債の利払い費が増えるので財政難になるので増税しなければ」という屁理屈に騙されないようにしましょう。 トラスショックを持ち出して、積極財政政策を批判する方結構いらっしゃいますが、全くの見当違いです。#サンデーモーニング December 12, 2025

@wh0OXggdbNTXGp1 税金の報道で、オールドメディアは「政府与党は」って言い方するけど、これって、高市内閣じゃなくて、自民党税制調査会小野寺ら（自民党増税派）が、財務省と結託して決めたことを観測気球として報道してることが多い。あと財務省と手口が似てるのが日銀。民意無視で利上げ観測気球を出して既成事実化 December 12, 2025

中国を無理にでも擁護しようとする橋下やそれを使い続けるオールドメディアは本当に見たくない https://t.co/rzsx0uZE6y December 12, 2025