【高市総理により倭国の敵が明確化】
・公明、立民、共産、れいわ、社民
・石破茂他自民党媚中議員
・岸田文雄と189人
・テレ東以外のオールドメディア
・橋下徹
・舛添要一
・倭国記者クラブ
・経団連
・連合
・日中友好議員連盟

むっちゃ多いな❗️でも善良なる国民の方が多い。大丈夫🙆 https://t.co/JixDQA5CKP December 12, 2025

高市早苗氏が総理になってから、

高市総理 や 片山財務大臣に内緒で

財務省が勝手に増税しようとして更に、
オールドメディアに情報を流して
偏向報道で広めようとして
バレた事２選！

①高校生扶養控除の縮小すると
　財務省が勝手にオールドメディアに
　情報を流して広めようとした。　
　高市早苗総理が
　『そんな指示は出していない』と否定
（下記⬇️左動画）

②電機自動車から税金を取ると、
　財務省が勝手にオールドメディアに
　情報を流して広めようとした。
　片山財務大臣が
　『そんな事は知らない』と否定
　　　　　　　　　　　　（下記⬇️右動画）

皆様　財務省や　マスコミの
オールドメディアは信じては駄目ですよ。
テレビニュースは信じられないと
認識して下さいね。 December 12, 2025

美ら島エアフェスタ
開場1時間前にも関わらず自衛隊イベントを楽しみにする沖縄県民の500mにも及ぶ長い列

方や早朝から拡声器で声を張り上げる数人の左翼

どうせオールドメディアは後者の声しか報道しないので沖縄のリアルを https://t.co/EEug42EDff December 12, 2025

オールドメディアも報道してどんどん話題になっている渋谷のNPOフローレンス事件。

批判は顔役である駒崎氏に集中してますが、私がこの際に広く集中したのは、
『フローレンスと同等レベルのヤバい事業は渋谷区の行政も民間もで山程ある』
ということ。

フローレンスは氷山の一角に過ぎない⬇️ https://t.co/2XZwa4Rc8R December 12, 2025

兵庫も渋谷も、あるいは日テレのTOKIO問題見ていても、オールドメディアの報道はもう党派性ウイルスに侵されまくって不治の病。もうダメだな… December 12, 2025

調べれば調べる程
自〇とは思えない #三浦春馬さん の不審死

ガイドラインを無視してオールドメディアは一斉に自〇報道、証拠隠滅を図るかの様にたった2日で火葬,そして7/18 14:10死去のはずが早朝に速報を見た人が多数いるという驚愕の事実😱

もうこの国は終わってる🔥
2020年7月18日の不審死 https://t.co/hHsS3RvXuh December 12, 2025

🎙️ジャーナリスト☆デヴィッド・レポート📡

@asahi @asahicom @asahi_koho

💥【またもや朝日新聞の暴走か？】

“実在しない人物”とされる記述について、
勝共連合が公開質問状を提出。
事実なら重大な問題です。

またしても…
主要オールドメディアによる
看過できない疑惑が浮上しました。

2025年12月10日、
国際勝共連合が朝日新聞社に対し、
極めて異例かつ重大な 「公開質問状」 を送付しました。

問題となっているのは、
朝日新聞出版が発行した書籍
『倭国政治と宗教団体 その実像と歴史的変遷』。

その中で…
朝日新聞記者が執筆した章に――
🔻 実在が確認できない人物「A」
🔻 勝共連合の「地元組織幹部」
🔻 自民党公認で県議 → 国会議員 → 党三役 → 大臣
という 驚くべき“出世物語” が描かれていました。

❓ しかし…

🔶【勝共連合が徹底調査した結果】

✔ 西倭国の地元幹部
✔ 県議・秘書・国会議員
✔ 党三役・大臣経験者

どの条件にも該当する人物は「一人も存在しない」

にもかかわらず…
✔ 事前の取材
✔ 事実確認
✔ 団体への照会

一切ないまま
「事実であるかのように」出版されているのです。

🚨【これは単なるミスなのか？】

それとも…
🔹 印象操作のための“架空人物”なのか
🔹 世論誘導のためのストーリー捏造なのか
🔹 「家庭連合・勝共連合＝政治中枢」という作られたイメージではないのか

勝共連合は、
「もし事実でないなら、重大な事実誤認であり、訂正・謝罪が必要ではないか」と
真正面から説明を要求しています。

⏰ 【回答期限は12月17日】

もう逃げ道はありません。
✔ いったい誰なのか
✔ なぜ確認しなかったのか
✔ 事実なのか、虚構なのか

👉朝日新聞は答える義務があります。

👉問われているのは、報道の倫理そのものです。

事実確認よりも
物語づくりを優先する報道が、
今、倭国社会をどこへ導いているのか。

👉この公開質問状は、
すべての国民に向けた警鐘です。

🔶【出典：国際勝共連合】
👉 https://t.co/ADd3m6Dvla

👉 あなたはどう思いますか？
事実がないなら、
それは「報道」ではなく「でっちあげ」です。

#虚偽を砕き真実を照らす
#ジャーナリストデヴィッド
#朝日新聞に問う
#公開質問状
#報道の暴走
#印象操作
#見逃してはいけない December 12, 2025

やはた愛すげーな…(笑)
倭国中のアナウンサーがビビる早口と活舌。
こんなに早く喋っているのに内容がすんなり入ってくる。
山本太郎の説得力もすごいが、やはた愛のマシンガントークもすごい。
オールドメディアと大手メディアに無きものにされているれいわ新選組。
気付いたときから世界が変わる。 December 12, 2025

こうしたアンケートは真に受けないように。今女性天皇を推しているのは、倭国の皇室破壊を目論む共産党、立憲、左翼とオールドメディアです。歴史上存在した「女性天皇」を誤解している方も多いので、それを利用していますね。当時の女性天皇は、次の天皇となる男子が幼少だったりした時の言わば中継ぎとして存在しました。女性天皇たちは必ず未婚か子供が居ないか未亡人。何故ならら女性天皇が婚姻を結んで子供が出来たら、皇統がその女性天皇の夫の血統に変わるので神武天皇から約2600年続いた万世一系の皇統が断絶します。そこが欧州などと倭国の皇室の違うところ。我々の代でそれを終わらせて良いのでしょうか？皇位継承順位が一位の秋篠宮皇嗣殿下、二位の悠仁親王殿下を差し置いて、愛子内親王殿下を天皇に！と騒いでいる人たちがどんな人達でどんな目的なのか分かりますよね。また現在の皇族も女性が多く、悠仁親王殿下の他に男子が居ません。だからこそ、自民党麻生副総裁をはじめ、良識のある国会議員たちは、戦後GHQにより解体された旧皇族の復帰の実現に動いているのでが、特に立憲が反対をしています。

女性天皇「賛成」６９％、将来の皇位継承「不安」６８％…読売世論調査(読売新聞オンライン)
#Yahooニュース
https://t.co/OfM2bvp22w December 12, 2025

🔥【これは必読】
TBS記者の“誘導質問”に、田中富弘会長が真っ向から切り返した💥

昨日12月9日（火）16:00からの記者会見。
多くの記者が「印象操作の材料探し」に走る中で、
田中会長は一つ一つの質問を“事実”に基づいて淡々と論破。

とくにTBS女性記者への
「その情報の出所を明らかにしてください」
という詰問は、会見室の空気を一変させました。
なぜなら彼女は答えられなかったから…

今回のレポートでは、
オールドメディアが触れたがらない核心部分を
ジャーナリスト☆デヴィッドが徹底的に分析・言語化。

🍀読めば「報道の実態」が一目で分かります
こちら👉 https://t.co/RqDjjW6Ztm

虚偽を砕き、真実を照らす光を…
あなたもぜひ、お確かめください。

#ジャーナリストデヴィッド
#家庭連合報道の真実
#印象操作に負けない December 12, 2025

オールドメディア大好きですね。 https://t.co/zFGOb6XJu1 December 12, 2025

今日の日曜報道THEPRIME

安定の橋下徹氏の高市批判と倭国国批判‼️
橋下さん、そんなに倭国国を貶める発言をするならサッサと倭国国以外に移住したら…
そして、それを報道するオールドメディア‼️

#日曜報道THEPRIME
#橋下徹 https://t.co/jfJkXSeq5w December 12, 2025

#高市早苗総理を支持します
#自衛隊に感謝と敬意を
【日中対立激化】
反日オールドメディアは
脱中国に
大きく舵を切った全世界を前に
中国の“立つ瀬”を探し
悲壮なプロパガンダに大童…

武力覇権国家の脅威が顕在化し
『専守防衛』などという甘い幻想は
風前の灯…
倭国の自衛隊強化は
待った無し‼️ https://t.co/tjlfgTCUn7 December 12, 2025

映画「偏向報道」
明日がクランクインです。
企画をスタートして一年。

エンターテイメントの力でオールドメディアの問題点を追及します。 https://t.co/JFrcza1g82 December 12, 2025

「おごれるもの久しからず　ただ春の世の夢の如し」という言葉が浮かびました。
オールドメディアの終焉を感じました。 https://t.co/C1b0W8H9hP December 12, 2025

@satori_Lv35 大衆向け娯楽作品に批判的な自称リベラル層が、オールドメディアで自称評論家として影響力があったのも大きそうですね
その影響で子供に漫画やアニメやゲームを禁止する大人も少数派ではありませんでした
ネットが普及するまでは上記を好きというだけで異常者扱いするとこもあったらしいですね December 12, 2025

統一教会だけで不幸になった設定は何処に行ったんだよ。
オールドメディア、どえらいことしてくれてるじゃねーか。

〉〉山上徹也の祖父の経営する会社の年商は5億円あったようで、金銭的余裕があって最初は献金
自己破産は献金だけが問題ではなく、その後会社の経営難になって負債も原因。 https://t.co/R9NF4LfFgO December 12, 2025

@TM47383445 北海道は鈴木がいる限り無理でしょ。
元々は連合が強い島国だから。
オールドメディアも報道しないし。
ニトリもあるし。
道民も目覚め始めてるけど頑張って議会を動かす行動しないと沖縄の様になる。警察も働いて欲しいね。 December 12, 2025

［オールドメディアは国家リスク］

倭国は民主主義、自由主義、法の支配という価値観を共有する西側諸国の一員であり、この価値観こそが国際社会で共存し、安全保障を維持するための生命線です。

同盟国の米国、準同盟国の豪州、価値観を共有する欧州、そしてインドやASEAN諸国との連携は、この土台の上で成立しています。

そしてその前提には、国内の情報環境がどの価値観に重心を置いて世界を見ているかという問題が常に横たわっています。

ところが倭国のオールドメディアは、この基本姿勢と明らかにずれています。

一党独裁国家であり国政選挙すら行わない中国の国家報道をそのまま垂れ流す一方、同盟国である米国の公式見解については「報道しない自由」で最小限に抑え込む傾向が顕著です。

中国軍機による自衛隊機へのレーダー照射事案でも、米国務省は「中国の行動は地域の平和と安定に資するものではない」と明確に批判し、倭国に対するコミットメントの揺るぎなさを示しました。

また豪州のマールズ国防相も小泉防衛相との共同会見で「深い懸念」を表明し、倭国とともにルールに基づく秩序を守る立場を明確にしています。

しかし、これら同盟国・同志国の重要な声明は、国内では驚くほど小さく扱われ、中国側の主張だけが詳細に報じられるという極端な非対称性が生まれています。

さらに、米国大統領を根拠も薄いまま興味本位で揶揄するような低質な報道すら見られ、日米の信頼関係を損ないかねない雰囲気作りに加担している点も看過できません。

QUADの主要国である豪州が中国の危険行動を公式に非難したにもかかわらず、それを積極的に報じなかったことは、報道機関としての根本的な機能不全と言わざるを得ません。

報道量だけを見ても、倭国のオールドメディアがどちらの価値観に軸足を置いているのかは明白で、この偏りは単なる編集方針や社風では片付けられない深刻な問題です。

海外に目を向けると、中国政府系英字紙「China Daily」が“China Watch”というニュース風別冊を米主要紙に折り込ませ、広告費として数千万ドル規模の資金を流していた事例が明らかになっています。

これは形式上は広告であっても、見た目はほぼ新聞記事で、中国政府に都合のよい論調だけを自然な形で浸透させる手法です。

こうした「静かなプロパガンダ」は国際社会で広く確認されており、メディアに対する経済的影響力の行使は今や情報戦の常套手段です。

倭国のオールドメディアにおいても、企業広告を迂回して特定勢力に広告費が流れているのではないかと疑念を持つことが不自然でないほど、論調の偏りが目立ってきています。

本来であれば、放送法がこうした偏向を抑制する役割を期待されます。

同法第1条は「放送の不偏不党、真実及び自律を保障する」と定め、第4条では番組編集において

「政治的に公平であること」

「報道は事実をまげないですること」

「意見が対立している問題について多くの角度から論点を明らかにすること」

を義務づけています。

しかし、こうした理念が存在しても、違反に対して直接的かつ現実的な罰則がなく、実質的な拘束力を持ちません。

電波法76条には「放送法に違反した場合、総務大臣が無線局の運用停止を命じることができる」とありますが、あまりにも重い最終手段であるため、実際には一度も使われておらず、実効性を欠いているのが現状です。

結果として、偏向報道や情報の抜き取りは事実上“ノーリスク”で放置され、国民の知る権利と国家の安全保障に深刻な影響を及ぼしています。

こうした状況を踏まえると、オールドメディアの存在様式そのものが安全保障上のリスクに転化しつつあると認識すべきです。

民主主義国家として守るべき価値観が揺らぎ、情報空間が権威主義国家に侵食されれば、政府がどれほど正しい外交・安保政策を取ったとしても、国民世論がその足を引っ張る構造が生まれてしまいます。

いま求められるのは、放送法を従来の「業界規制」ではなく、「情報安全保障法制」として再構築することだと思います。

たとえば、外国政府・政府系組織からの広告・資金提供の透明化、安全保障に関する同盟国公式見解の併記義務、独立した監視機関の強化など、政治介入と報道自由のバランスを保ちながら実効性ある仕組みが必要です。

単なる言論統制ではなく、「国家の価値観を守るための最低限の制度設計」として、議論が避けられない段階に来ています。

オールドメディアの偏向はもはや嗜好の問題ではなく、倭国の安全保障そのものを揺るがす構造的リスクです。

国際社会が情報戦の時代へ移行する中、倭国も現実に即した放送法の改革を進めなければ、民主主義国家としての足場を自ら崩すことになりかねません。 December 12, 2025

新NISA組意識してか、最近オールドメディア含めてマスコミが経済ニュースを割と多めに取扱ってるように感じるけど、総じてなんじゃそりゃ？ｗな事が多い、。そりゃ植田さんに熊の質問しちゃうぐらいには…。 https://t.co/gEyU5pvpIA December 12, 2025