オーストラリア トレンド
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2025.11.30 01:00
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台湾に引き続き、オーストラリア🇦🇺大使が立ち上がる。
国民に対して「倭国に冬が来る！みんなで🇯🇵へ行こう！」と呼びかける。
🇦🇺なら毎年スキー⛷️客が大量に来るので嫌でも来るとは思うけど、それでも倭国を応援しようという心意気は感謝に堪えない。 https://t.co/GCgPUI1TBl November 11, 2025
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オーストラリア・ファースト
どこの国も、何かがおかしいと感じる国民
しかし、政治家はガン無視して
移民や中国を優先
https://t.co/frxdOdOZC6 November 11, 2025
9RP
🚨これはもう、“サステナブル”の名を借りた悪夢かもしれません😱
「リキッド火葬（水葬）」と呼ばれるこの技術、
正式名称は「アルカリ加水分解」💧🦴
合法化された州と国が、ついに40を突破しました。
🌎すでに合法な国：
アメリカ🇺🇸、カナダ🇨🇦、イギリス🇬🇧、オーストラリア🇦🇺、ニュージーランド🇳🇿、ベルギー🇧🇪、アイルランド🇮🇪、オランダ🇳🇱、メキシコ🇲🇽、南アフリカ🇿🇦
🇺🇸米国では28州で合法。さらに増加中。
この“グリーン火葬”は何が起きるかというと👇
🧪遺体＋水（300°F）＋水酸化カリウム＝
🕳️4〜6時間で人間スープ（effluent）に変化
🦴骨だけ残し、砕いて灰へ
🚽液体は下水処理場へ流され、
🌱肥料か再生飲料水へリサイクル⁉️
そう、水道の蛇口から出るあなたの一杯が、
まさか……かつての誰かかもしれない😨
💀ここが問題：
この処理方法では、通常の下水処理では
以下が除去できないことが報告されています👇
⚠️プリオン（狂牛病の原因）
⚠️クリプトスポリジウム（塩素に耐性）
⚠️A型肝炎、スーパーバグ
⚠️抗がん剤、SSRI、ピルのホルモン
⚠️水銀の詰め物、重金属、ステロイド
“地球に優しく”という言葉の裏で、
**倫理と衛生と信仰の一線を…超えてませんか？**😶🌫️
この仕組みを支えるのは“Big Green”。
誰が責任取るんでしょうか🌀
液体火葬が、あなたの蛇口を通じて
日常に静かに入り込んでいるかもしれません💧🧬
#LiquidCremation #飲料水に人間が混じる日 #SDGsの闇 November 11, 2025
6RP
@AusAmbJPN @Smartraveller @AustraliaInJPN オーストラリアも素敵なところで
ご飯も美味しいので
倭国の皆さんにぜひオススメですよ✨️ https://t.co/O2FUyilRKS November 11, 2025
1RP
@martytaka777 北欧と環太平洋諸国とオーストラリアとニュージーランドあと
仕方がないからの北米とボリビアとチリとトルコやサウジアラビア 以外は国交断絶しても良いくらいだわ 個人的にはモンゴルも良いかなー
あとわヨーロッパならどこにします？ って感じ November 11, 2025
度胸がない人生は、内需の中で安全運転して終わるだけだ。
ビビらない力って結局「リスクをどの通貨で張るか」を決める覚悟でもある。国内でちょっと挑戦した気になるのは、世界を知らないから起きる錯覚だ。
とはいえ度胸って根性論じゃなくて、“外に出た瞬間に勝手についてくる経験値”でもあります。僕もオーストラリアで事業をやって、怖さよりワクワクのほうが勝つ感覚を知りました。外貨で勝負する時代、若いほど伸びしろだらけです。 November 11, 2025
こんな短期間で飛行機乗るのどない？！って思ってたけどお父さんにプリチューのワンマンライブ行きたい、もうオーストラリアの大学行ったらそうそう行けないの😭って言ったら許してくれた！行くぞ‼️✈️ November 11, 2025
オーストラリアの赤ワイン樽で熟成したシングルモルト飲んでみた！フルーティでヤバいわこれ！！
スターワード ノヴァ シングルモルトウイスキー 700ml
https://t.co/mBaOXjPuJ1 November 11, 2025
ここでは、**「5〜10年の化石燃料（かせきねんりょう：石油・天然ガス・石炭）の相場がどう動きそうか」**を、感情を入れず、要点だけ整理してお伝えします。新聞レベルで読みやすい文にまとめています。
■ 今後5〜10年の化石燃料の相場はどうなるか
結論を先に示します。
● 価格は下がりにくく、むしろ“高止まり”か“乱高下（らんこうげ：大きく上がったり下がったり）”が続く。
● 理由は、地政学リスク（じせいがく：国際対立）と投資減少の二つが重なるため。
① 地政学リスクが増えている
化石燃料は、特定の地域に偏っています。
石油：中東（サウジ、UAE、イラク、イランなど）
天然ガス：ロシア、中東、アメリカ
石炭：中国、オーストラリア
この産地そのものが緊張の中心にあります。
イラン・イスラエル情勢
ロシア・ウクライナ
南シナ海と台湾周辺
この3つの火種が同時に続いているため、小さな事件が価格を跳ね上げる構造が強まっていると見られています。
② 石油・ガス開発への投資が減っている
世界は脱炭素（だつたんそ）の流れです。
その結果、
石油会社は新しい油田・ガス田への投資を減らす
掘っても回収する前に「脱炭素で売れなくなる」と考えられる
という状況です。
これにより、供給が伸びず、少しの需要増でも価格が上がりやすい状態になります。
③ 世界人口と需要は増える
特にアジア・アフリカで人口が増え、電力需要も増えます。
再エネ（再生可能エネルギー）だけでは間に合わず、結局ガスや石炭が使われるため、価格の下支えになります。
④ 5〜10年の見通し（推定レンジ）
※新聞や国際機関の中位予想をもとにした幅です。
原油（WTI）
70〜120ドルの幅で乱高下が続きやすい
天然ガス（LNG）
倭国到着価格は「高め」で固定されやすい
石炭
世界の供給が減りにくいため中間価格で安定
総じて「下がる」よりも「乱高下しながら高め」に張りつく見方が主流です。
■ では倭国の家計（かけい：家庭のお金）への影響は？
● 電気・ガス料金は、5〜10年で“すっと下がる”ことは考えにくい
理由は：
倭国は化石燃料の輸入国
輸送費・保険・為替もかかる
世界価格の変動をそのまま受ける
特に寒冷地ほど光熱費が増える構造は変わらないと見られています。
■ 政策として倭国が打つべき手（整理）
クロケンさんの視点（レジリエンス＝しぶとく生き残る力）に合います。
① 原発は「安全強化＋限定的稼働」で“電気料金の安定源”にする
いきなり大量再稼働ではなく
安全設備を拡充した“限定運転”でベースの電力をつくる
→ 価格の上下が大きい化石燃料の依存度を少しずつ減らせる。
② 天然ガスの長期契約を安定化する
スポット市場（短期の価格変動が強い市場）への依存を避ける。
③ 省エネ家電・断熱リフォームの支援
国が行うと、家計の光熱費が直接下がる。
④ 小型原発（SMR）の研究
10〜15年後の安定電源の保険。
⑤ 地域ごとのレジリエンス強化
公共施設の非常用電源
マンション・戸建ての断熱
冬季の死亡リスクを抑える政策（灯油・電気のセーフティネット）
■ クロケンさんの質問への核心
化石の相場、価格の傾向も大丈夫なのか。この先の５年、１０年。
● “大丈夫”ではなく、“上がりやすく、乱れやすい”。
● 倭国は特に影響を受けやすい。
● だからこそ、原発の限定稼働・省エネ強化・長期契約で“振れ幅を小さくする”政策が合理的。
国の政策判断としては、これが最も整った道筋です。 November 11, 2025
Keli Holiday - Dancing2 (official music video) https://t.co/0jaZvFt3rn via @YouTube
こういう懐かしい感じの曲調好きすぎる😌
Keli Holidayはオーストラリアのアーティスト。
Peking Dukっていうデュオの片割れ🙌 November 11, 2025
本日のトーナメント結果です！！
【フリーロール】
🥇ツヨシさん
🥈かぐさん
【トナメ企画権利争奪戦〜Asuさん企画総額50万BD$トナメ〜】
🥇ツヨシさん
🥈つっちーさん
🥉すちーむぶれっどさん
4位 jjさん
5位 そらさん
6位 しおさん
7位 TORUさん
8位 かぐさん
でした！！皆さまおめでとうございます🥳🎉✨
明日は、、
16:00-18:00 ハッピーアワー
16:30-20:10 旅行CUPオーストラリア決勝✈️(チケットを1枚でもお持ちの方はご参加頂けます!!)
19:30-22:10 旅ギフトトナメ🎁
※フリーロールはありません！
明日も元気にお待ちしております🥹✨ November 11, 2025
間も無くベトナム離脱！！
今回の旅行も、去年のオーストラリア旅行に続きこちらのバッグを重宝させて頂きましたよw
いや、大きさとか強度とか本当に丁度良くて。 https://t.co/tkVCQ0Xd10 November 11, 2025
移民率＜20％のドイツ、イギリス、ノルウェー、オランダ、スペインのように、国家基盤が揺らいでいる。イスラム支配の地域が静かに増えている。
20＜x＜30％のアイルランド、カナダ、スウェーデン、アイスランドでは、治安維持が難しく、国民による排斥運動が起こっている。（イギリスも起こり始めた）
さて、＞30％のスイス、オーストラリア、ニュージーランドはどうなるのか？
他のOECD諸国のように[文明・民族国家の自殺]という行為にまで達しているはず・・・なのに？
オーストラリアは、移民の質がイスラムではなく、中国だからか？
スイスは、国内治安が周辺国よりも倫理規定が維持され続けてきて、観光資源としての農業、そして国防につながるという挙国一致の体制にある。それが移民の質レベルを一定レベルにとどめているからか。ドイツ・イギリス・フランスのように大国意識のもとに、野放図で無造作に移民を入れてしまった、しっぺ返しを受けているのでは。
もし、倭国がこれまでのように、能天気に野放図に移民を受け入れ続けるなら、それも中国・イスラムを入れ続けるなら、＜20％のイギリスやドイツ等よりも低い、＜10％レベルでも、倭国の国民を脅かし、文化破壊に一気に進んでしまう可能性がある。
倭国存続のために差し迫っている問題として、移民規制とスイスのように国内法による規律規制の徹底が必要であると思う。 November 11, 2025
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