いまだに「EVなんてふふ…」とか「トヨタ復活！」とか面白いこと言ってる人がいるけど、たぶん今の海外道路事情を見てないからピンと来ないんだろう。
新車販売のEVシェア。
・ベトナム：約42%
・中国：30%超
・タイ：24%超
・EU：15-16%
・アジア平均：15-16%。
・米国：約10%
・倭国：2%以下 https://t.co/J5WYTcSrEc November 11, 2025

［孤立するオールドメディア〜中国様依存体質］

近年、移民の積極受け入れ、多様性重視、環境ビジネスといった2010年代に隆盛した価値観を支えた ESG 投資は急速に退潮局面 を迎えています。

この投資方針は、西側諸国のリベラル思想と密接に結びつき、長らく金融機関、企業、国連、そして主要通信社が足並みをそろえて推進してきました。

世界三大通信社である AP・AFP・ロイターに大きく依存する倭国の共同通信、時事通信、さらに多額のスポンサー資金に支えられる倭国のオールドメディアは、長年にわたり「移民積極推進こそ国際標準」という論調を繰り返してきました。

しかし、こうした報道姿勢は国民から強い批判を受け続けています。

倭国の自民党が移民政策の拡大や LGBTQ 法制化を急いだ背景には、ESG 投資を旗印に多額の献金を受ける米国民主党や EU 左派勢力からの圧力に屈したからです。

ところが 2025 年に入り、情勢は大きく転換しました。

欧米で反移民、反多様性の民意が急速に拡大し、企業はダイバーシティ予算の削減や環境ビジネス投資の縮小を進め、グローバリズム的価値観そのものが後退しています。

この変化の波を受け、オールドメディアと歩調を合わせてきた政党は、米国では政権を失い、欧州でも激しい国民批判に晒されています。

西側で政治的基盤を失いつつあるオールドメディア勢力が、最後の拠り所としているのが中国様です。

実際、倭国のオールドメディアが中国・新華社通信の報道をそのまま流し、高市政権の支持率が下がらないと見るや、ウォール・ストリート・ジャーナルまでもが寄り添うような論調を示す背景には、こうした 西側での支持基盤喪失と中国様への資金的依存が存在します。 November 11, 2025

EU5のビザンツ君、1453年を過ぎると固有イベントがほとんどポップしなくなって悲しみ
1453年に一体何が…… November 11, 2025

NATOやEUの中心ブリュッセルとは異なる姿勢を取るハンガリーに訪問団を派遣し、現地の有識者との長時間の討議を行った記録です。 https://t.co/TNbcP6VK0G November 11, 2025

普通にウクライナを好きか嫌いかで言ったら嫌いなんだが。国が滅ぶかもしれないという状況に及んでも男は出国禁止で徴兵、女は徴兵されない上にEUに避難できるとかいうチン騎士政策やるのをやめろやという感情しかない November 11, 2025

マジな話、民主主義の未来は戦後のウクライナでテストされる。命賭けて戦っていた男たちと、外国で遊んでいた女たちが同じ一票。おまけにEUのチン騎士政策で女性優遇がゴリ押しされる。百戦錬磨のウクライナ男たちがこれに黙るか？楽しみです。 https://t.co/9PSGwxNFcH November 11, 2025

ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏とジョー・ローガン氏の爆弾発言が話題です。

ケネディ氏いわく
「イベルメクチンを潰す必要があった」😤

ローガン氏は当時をこう振り返っています：
「CNNが俺の顔を黄色く加工して、馬の薬を飲んでるって放送したんだよ。あれ見てハッキリわかった。連中はグルだった」😤

実はこれ、ただの誹謗中傷では済まされない話で….

ケネディ氏は、非常に重要な背景を明かしています：

「緊急使用許可（EUA）は、有効な既存薬がある場合は出せない。

だからこそ、イベルメクチンとヒドロキシクロロキンは“潰される”必要があったんだ。

もし認められていたら、2,000億ドル規模のワクチン産業が崩壊していた」

さらに、メディア・製薬会社・当局の“連携した動き”に関する指摘が続きます。

誰が何を守るために、何を壊そうとしたのか。

あの「馬の薬」報道には、裏があった。段々と風化しているコロナ禍。しっかりと責任を取らせよう‼️ November 11, 2025

タイヤウォーマー欲しいのとNSR組上げたいんでTZR50R(4EU)売ります。
高いかもだけどひとまず10万で！
宮城県内か近隣県限定(交通費貰えればトランポで持ってきます)。
ここで売れなきゃ来週中にはヤフオクに放流。車体詳細はリプ欄に流します。 https://t.co/q8TZplJVI7 November 11, 2025

[ utau cover ]

📁⚠️
song: 消えないファイル - 読谷あかね
ust: mothman
utau: ナースロボ＿タイプＴ, Meer7 / 메어7, 道標キロ, EUC https://t.co/1ayIdBbURP November 11, 2025

@Imprezombi28202 >密猟されたうなぎは、どこへ行くかと言うと、中国。そしてそこから倭国へ輸出..
ヨーロッパウナギが絶滅危惧種となった流れですね。そのため7年前からヨーロッパウナギはCITES 付属書IIの管理下です。
あとアフリカ諸国は今世紀に入ってからEU にはNO! 近年は🇨🇳にもNon!ですね。アフリカの時代です。 November 11, 2025

コロナの時もナムのvlog見ていつかヨーロッパ行こうと思ってたけど、仕事とかお金のせいにして結局行けずじまい。20代のうちに絶対行きます。
[VLOG] RM's Trip in Europe https://t.co/CopfbWKTZH @YouTubeより November 11, 2025

@pirooooon3 残念ながら
半世紀も前に日米欧を含む世界の殆どの国が台湾は中国の一部と
ウッカリ認めてるんだわ😓

OneChinaPolicyは修正されるべきだが、アメリカにその気はないし、万一の時も東アジアから遠いEUは「厳しい言葉で遺憾の意を現す」で終わりだぞ😨

だから倭国もアメリカも台湾も曖昧にしてきたのな November 11, 2025

多くの人が「AIが絵を描くかどうか」「CSAMかどうか」など、
表層的なコンテンツ議論に終始している。

しかし世界の議論は、もはやそんな段階ではない。
次の主戦場は「脳そのもの」である。

いま各国で注目されているのが、
ニューロ法（脳データ権） の整備だ。

背景には、米系テック企業や中国企業が開発する
ウェアラブル脳波デバイスが、
「注意の揺れ」「好悪反応」「ストレス反応」を
リアルタイムで計測している事実がある。

こうして蓄積された膨大な脳データは、
AIによる感情予測モデルとして学習されている。

これは「なんとなくイヤ」レベルの話ではない。
国家安全保障に直結する問題である。

AIのレコメンドはすでに
「見たいもの」ではなく
「見せたいもの」を提示する段階に入っている。

ここに脳信号のデータが加わると……
怒りのスイッチ、購買意欲、投票傾向も、
外部から調整可能になる。

だからEUや中南米では

「ニューロ権のない国はアルゴリズムの植民地になる」

と警告されている。

倭国で迫る危機は、生成AIのその次だ。

反AI運動や、「AIの絵はパクリかどうか」という論争は、本質的にはどうでもいい。

近い将来、AIが脳の反応を読み取り、
そのデータをもとにイメージを生成できるようになる。

そのときに生成されたものが
「有害情報」や「CSAM」に分類された場合、
それは果たして犯罪になるのか。

これこそが今から議論されるべき問題である。

霊的戦争とは、まさにこのことだ。

AI規制も、ニューロ法も、CSAMも、
すべては最後に、ただ一つの問いに収束する。

「人間の内面は、誰のものか？」 November 11, 2025

https://t.co/GY22IOfsLa

11月28日ポケモンカードゲーム201310271455ハイクラスパックMEGAドリームexArceus11月29ポケモンカードゲーム ハイクラスパック227722666MEGAドリームex112882788211ArceusWArceuSポケポケ199700052888Arceuz!(2025/11/29 88:53:53:ii29211111111115111111エリシアキュレネ11 https://t.co/MtghOg8DOe November 11, 2025

アメリカは今や強欲悪徳不動産屋、犯罪者、かつスパイに乗っ取られている。

🔥🇺🇸🇷🇺 トランプ、モスクワへ“不動産代表団”を派遣
プーチンへの「和平案」は、どう見ても“降伏”に近い内容

『The Art of the Deal』の新章かのように、ドナルド・トランプは、
クリミアおよびプーチンが最近占領したその他の領土をロシア領として認める用意があると報じられている。
目的は「戦争を終わらせる」ためだというが、その実態は侵略者に望むものを丸ごと与えるだけに見える。

The Telegraphによれば、トランプの特使スティーブ・ウィトコフと、常に驚いたような表情をしている婿ジャレッド・クシュナーが、
この提案を“直接”届けるためモスクワ行きのジェットに乗り込んだ。
自由世界を代表する外交の場に、不動産開発業者と「イヴァンカと結婚したこと」以外に実績のない人物を送るという奇天烈な構図である。

ブリュッセルの観測筋は冷ややかだ。
EUの外交官の誰ひとりとして、この2人を**「我々を代表する人物」**として選んだ覚えがないためだ。

一方トランプは、
「自分だけがこの紛争を解決できる」と支持者に主張している。
6カ月後に“政治的亡霊”になるかもしれない状況が、彼の地政学的譲歩への過剰な意欲を後押ししているようだ。

批評家たちは、
「トランプには、何かの“ロシア領”を承認する権限などない。
自分のSNS企業についてすら、所有権を正しく扱えていないのだから」
と皮肉る。

一方クシュナーは、1日限定の国務長官役を与えられたかのように浮かれているが、
アメリカ有権者が彼を選んだことがあるとすれば、せいぜい**『最もセキュリティ・クリアランスを紛失しそうな人物』**くらいのものだ。 November 11, 2025

【EU】欧州委、自動車産業対象に「スキル保証」制度を実験的開始。失業対策とアップスキル
https://t.co/tNAeEkBb9c #ESG #Sustainability #SDGs November 11, 2025

「ウクライナ人民クーデター成功、『地下大統領』イェルマークが辞任、戦時体制が正式に崩壊、ウクライナはもはやロシアに抵抗できない」

7月24日、ウクライナで発生した大規模な反汚職デモについて私が発表した際、私はこれが国内クーデターであると明言しました。当時、多くの人々が私の判断を嘲笑しました。しかし、4ヶ月後の政治情勢は私の判断を裏付けました。この反汚職デモはまさにクーデターであり、当時ウクライナで最も権力を握っていたイェルマークを失脚させたのです。

「え？ ゼレンスキーはウクライナ大統領じゃないの？ ゼレンスキーが失脚していないのに、どうしてクーデターが成功したと言えるの？」とあなたは言うかもしれません。しかし、外部の人間には理解できないのです。ウクライナ戦争中、ゼレンスキーは国民や西側諸国との交流に多くの時間を費やしました。というのも、彼は各地で資金集めをするため、各地を飛び回らなければならなかったからです。彼には内政を管理する時間がなかった。そのため、内政は最も信頼できる右腕であるイェルマークに委ねられた。

フィナンシャル・タイムズ紙によると、イェルマークはウクライナ大統領ではないものの、事実上のウクライナ政治の支配者である。フィナンシャル・タイムズ紙は次のように列挙している。イェルマークの権限には、和平案への署名、外交政策の指揮、政府各省の長官の任命と解任（例えば、ザルジニー司令官の交代や、ウクライナ軍にバフムートを監禁し、数千人の兵士を犠牲にさせたことなど）が含まれる。彼は「大統領を通さずに大統領を通す者はいない」とさえ述べており、これは三国時代における曹操の「皇帝を人質に取って諸侯を指揮した」行為を彷彿とさせる。

したがって、ウクライナ政府の実際の運営はイェルマークによって統制されている。ゼレンスキー政権における分担は、大統領が外交を、イェルマークが内政を担当していると言える。ゼレンスキー大統領はイェルマークに絶大な信頼を寄せており、自身の政治キャリアはイェルマークと共に前進し、共に後退すると宣言している。しかし、フィナンシャル・タイムズ紙によると、ゼレンスキー氏とイェルマーク氏の関係は仕事の域を超えており、同性愛者の恋人同士だった可能性もあるという。

（彼らの側近や同盟者は、彼らの関係は職務を超越していたと述べている。シビハ氏は「彼は大統領の最も親しいソラトニクだった」と述べた。この言葉は「戦友」や「戦友」といった意味を持つ。彼らは建物内のバンカーで寝泊まりし、今春以降激化するロシアの空爆から遠く離れていた。そこで長い一日の仕事を終えると、卓球をしたり、セリフを暗唱できるほどよく知っている名作映画を観たりしてリラックスしていた。たいていの朝は運動から始まり、二人は並んでウェイトトレーニングをしていた。「彼はハンサムな男に見られたいんだ」と、イェルマーク氏の友人で映画プロデューサーのロドニャンスキー氏は語った。「二人ともかなり運動していたんだ」。）

ゼレンスキー氏とイェルマーク氏の同性愛関係はさておき、イェルマーク氏の失脚はこれはゼレンスキーにとって壊滅的な打撃であり、実質的に彼の能力を奪い、ウクライナ政府における無力感を植え付けた。言い換えれば、ゼレンスキーはもはや名ばかりの指導者であり、正式な失脚もそう遠くないだろう。しかし、強大な敵を目の前に、ロシアの侵攻に直面して何ができるだろうか？答えは、和平を求めるか降伏するかのどちらかだ。ウクライナはもはや強力な抵抗組織を組織する能力を失っている。戦争は非人道的であり、政府は国民に生存本能を放棄させ、前線に赴いて死を覚悟させなければならない。したがって、戦時政府は絶対的な権力を必要とする。戦時政府が信頼を失えば、もはや国民を死に追いやる強制力を発揮できなくなる。

​​最終的に、奇妙な現象が現れる。人々はインターネット上で戦争を叫び、最後のウクライナ人まで戦うと主張する。しかし、現実の世界では、人々は口先だけで行動しないのだ。強制がなければ、彼らの体は正直に兵役を逃れる道を選び、「なぜ徴兵官は戦場に行かないのか？不公平だ、だから私は行かない」と訴え、根深い死への恐怖と生存への欲求を正当化しようとする。

では、ウクライナ戦争の結末はどうなるのだろうか？答えは和平交渉しかない。政府はもはや国民に戦闘を強制できず、国民も戦闘を望んでいないからだ。前線に展開する兵士の数は減少の一途を辿るだろう。最終的に、ウクライナ戦争は前線で終結するか、EUによる物資供給停止後の崩壊、つまり強制降伏に終わるだろう。率直に言って、ゼレンスキー大統領の運命は明るいとは考えにくい。戦後、報復を受けるか、あるいは国外へ逃亡を余儀なくされ、余生を他国で過ごすことになるかもしれない。 November 11, 2025

@Sankei_news やっと実現したか、という印象。
自分が15年くらい前にイギリスの大学に行こうとしたら英国人とEU圏内、それ以外で学費が違い、それもかなり違った記憶がある。
やっと…やっとここまできたという印象。これを阻んだのは平等を履き違えた倭国人にある。 November 11, 2025

現在、団員は約50人です。だいぶ活動人数も戻ってきました。現時点でFl10,Ob1,Cl6,Sax6,Hr4,Tp6,Tb6,Eu3,Tu2,Perc2と言うところです。団員募集中です！特に打楽器、クラリネットは熱望中！お問い合わせもいただきありがとうございます！ November 11, 2025

トランプ大統領は、戦争終結のため、クリミア半島をはじめとする占領地域におけるロシアの支配を認める用意がある。
＿テレグラフ紙

EUの立場に反し、特使のスティーブ・ウィトコフ氏とトランプの義理の息子ジャレッド・クシュナー氏はモスクワを訪れ、プーチン大統領に直接この提案を行った。 https://t.co/BfMAUKx0sD November 11, 2025