ここまで「本質」という言葉が悪用されたケースを見たのは初めてである。どの国の空母でも公海上で艦載機の発着艦などの訓練が許されるし、オペレーションの内容を秘匿するために発着艦の際NOTAMを出す事もないし、CSGには100-200km程度の防空圏が設定され、防空圏に入ろうとする軍用機をCAP機がインタセプトする標準手順が用意されている。

この記事に書かれている論理を正としてしまったら、倭国の近海で昔から高頻度で発着艦訓練をやっているアメリカ軍の訓練がもっと危険ということになる。しかし現実としてそういう声はない。つまりこの記事で書かれている「本質」の本質とは、典型的な倫理的ダブルスタンダードである。

こういう倫理的蛮夷性を内面に抱え、ナラティブ・リフレーミングが仕事のメディアの論調は一旦脇に起き、今回の事件の「本質」に迫るには、客観的見て以下の３点をまず明らかにしなければ行けない。

1. 遼寧CSGの駆逐艦(101)から、周辺で警戒監視を続けていた海自護衛艦(116)に発せられた「発着艦訓練開始」の連絡情報が、現場から自衛隊上層部、防衛省、スクランブル発進した空自のF-15Jに適切に共有されていたのか？
2. 自衛隊はアメリカ軍のCSGとの共同訓練から、CSGの防空圏/CAP機の周回コース/護衛艦隊の配置/防空圏へ侵入する軍用機への対処手順などを熟知しているはずだが、それを承知しながら、何故今回遼寧CSGの艦隊防空圏の中心に向けて戦闘機を飛ばしたのか？（意図的なProbing/マッチポンプ行動以外に何が考えられる？）
3. 倭国側が主張している「レーダーの断続的照射を受けた（＝STT照射を受けた）」根拠としているF-15JのRWR（J/APR-4)に記録された「FCロック」のシグネチャーは、ログ解析を受けてTrue Positiveと判定されたのか？（＝詳細な信号処理解析で「STT照射のシグネチャー」を正しく捉え、適切に動作したと確認できたのか？）

この3点がクリアにならない限り、すべての発信は高市政権の問題行動を誤魔化すただの情報戦にしか聞こえなくなる。 December 12, 2025

論点1：C4Iの断絶か、政治的意志か
——🇨🇳駆逐艦(101)から🇯🇵護衛艦(116)への通告情報の行方

中国側が公開した「我々はこれから艦載機の発着艦訓練を行う」という音声記録が事実であり、かつ現場の海上自衛隊護衛艦「てるづき（116）」がこれを受信していた場合、以下の2つの深刻なシナリオが浮上する。

A. 戦術レベルのC4I不全（情報の目詰まり）
現場の護衛艦が得た「訓練開始」というタクティカルな情報が、航空自衛隊（あるいは統合任務部隊指揮官）にリアルタイムで共有されていなかった可能性がある。海自と空自のデータリンクや意思疎通の統合運用における「遅延」が、F-15Jのパイロットを不必要な危険に晒したことになる。

B. 戦略レベルでの「意図的な無視」（挑発の意志）
より蓋然性が高いのはこのケース。現場からの情報は上がっていたが、上層部が「あえて中国側の設定した防空圏を認めず、通常通りの針路で進入せよ」という政治的・戦略的判断を下した可能性がある。 これは米軍がやるような計算された威圧とは異なり、国内世論向けに「被害」を演出するための「当たり屋」的な運用であった疑念が拭えない。

もし後者であれば、現場の自衛隊員の生命を、外交カードを切るためのチップとして扱ったことになり、シビリアン・コントロールの暴走とも言える事態である。

論点2：CSG防空ドクトリンへの「無謀な進入」
——F-15Jは熟知しているはずの「禁断の領域」へなぜ踏み込んだか

自衛隊は日米共同訓練を通じて、CSGの防空システムを世界で最も理解している組織の一つであるはずである。 米海軍のCSGは通常、以下のような多層防御を敷く事が知られている。

1. Outer Screen (200km+): E-2D早期警戒機による探知。
2. Inner Screen / CAP Station (100km前後): 戦闘空中哨戒（CAP）機による迎撃ライン。
3. Red Zone (50km-): 艦対空ミサイルの射程圏内かつ、空母運用の核心部。

通常、他国のCSGを監視（シャドウイング）する場合、CAP機の迎撃ラインの外側、あるいはギリギリのラインを周回し、ELINT（電子情報収集）を行うのが「大人の作法」である。しかし今回、F-15Jが中国側の主張通り「訓練空域（＝防空圏の核心部）」に侵入しようとしたのであれば、それは単なるスクランブル（対領空侵犯措置）の枠を超えている。 発着艦作業中の空母にとって、至近距離への不明機接近は重大な妨害行為である。同じケースの米空母に対して同様の機動を行えば、即座に無線での退去勧告、フレアによる警告、最悪の場合は火器管制レーダーによるロックオン（警告）が行われる。「中国だから危険」なのではなく、「空母運用の物理的制約として、そこに入られたら排除せざるを得ない」のが軍事的な現実である。 この基礎知識を無視して「中国が危険な行動をとった」とだけ報じるのは、まさに報道の二重基準である。

論点3：RWRの「FCロック」は真実か
——「ロックオン」の定義とAESAレーダーの技術的曖昧性

これは技術的に欺瞞が生じやすいポイントである。「火器管制レーダーによる照射（ロックオン）」という言葉は、一般人には「ミサイル発射ボタンに指がかかっている状態」を想起させるが、現代の電子戦ではもっとグレーな領域である。

A. AESAレーダーの特性（TWSとSTTの境界消失）
改良型J-15Tが搭載するAESAレーダーは、機械式レーダーと異なり捜索と追尾を同時に行える。さらに、特定の目標に対してビームの走査頻度を極端に高めることで、STT（Single Target Track：完全なロックオン）に近い精度を出しつつ、レーダーモードとしてはTWS/SAMのままという「インターリーブ（Interleave）」機能を持っている

B. RWRの限界
F-15JのRWR（J/APR-4系列）は、受信した電波のパターンから脅威度を判定する。しかし、相手がAESAで高頻度のスポットライト的な捜索を行ってきた場合、RWRがこれを「ロックオン（STT）」と誤判定（False Positive）する、あるいは「脅威度高の追尾」としてパイロットに警告を出すことは十分にあり得える。

倭国側が主張する「ロックオンされた」というログが、「レーダーによる継続的なSTT」だったのか、それとも「AESAによる高精度のTWS/STTのインターリーブ」だったのか？もし後者であれば、それは「接近してきた不明機を正確に監視し続ける」ための正当な防御行動の範疇です。これを「攻撃の予兆（ロックオン）」と発表するのは、技術的な解析を怠ったか、あるいは意図的な情報操作である。ログ解析で連続照射や射撃シークエンス特有のパルス変調が確認されていないのであれば、倭国側の主張は崩れる事になる。 December 12, 2025

終戦80年の節目に贈る、
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岩屋毅氏は昔から使命感も能力も皆無だったということを証明します。2018年12月20日午後3時頃、石川県能登半島沖の倭国海上、倭国の排他的経済水域（EEZ）内で、海上自衛隊のP-1哨戒機が通常の警戒監視任務を遂行中でした。この海域では、北朝鮮漁船の遭難救助作業を韓国海軍の駆逐艦「広開土大王」と海洋警察庁の警備艦が実施しており、P-1はこれらの活動を監視していました。しかし、P-1は駆逐艦から火器管制レーダーの照射を複数回検知しました。

具体的に、最初の照射を受け回避のため現場を一時離脱した後、状況確認で旋回して戻ったところ、2度目の照射を受け、数分間にわたって継続されたとされます。このレーダーはミサイル発射直前の標的捕捉に用いられるもので、国際規範である「海上衝突回避規範（CUES）」に違反する行為であり、敵対的と見なされる危険な行動でした。

倭国側は即座に無線で韓国側に意図を問い合わせましたが、応答はなく、事件直後、防衛省は証拠としてP-1が記録した音声やデータを公開しました。一方、韓国国防省はレーダー照射の事実を否定し、逆にP-1が低空で脅威的な飛行を行ったと主張、謝罪を要求しました。この対立は、両国間の歴史的な不信感を背景に激化しました。韓国側は北朝鮮漁船救助中の捜索レーダー使用を主張しましたが、倭国側は火器管制レーダーの特定周波数を検知した証拠を提示し、両者の主張は平行線をたどりました。

➡︎当時の岩屋毅防衛大臣は、事件を「極めて遺憾」と強く抗議したものの、2019年1月以降の両国協議で韓国側が照射事実を認めず、データ提供を拒否したため、協議継続を困難とし、問題を事実上打ち切りました。

この決定は「未来志向の日韓関係」を優先したものとされ、岩屋氏は非公式に韓国側と密談を行ったとの指摘もありますが、結果として国際社会への強いアピールや再発防止策の確立を怠ったと批判されています。

➡︎まさにこの岩屋の弱腰で無能な対応が、倭国を国際的に舐められる国に貶めた象徴です。

韓国国防相と笑って握手し、謝罪すら引き出せなかった岩屋の態度は、自民党内からも猛烈な不満を呼び起こし、不勉強で目立ちたがりの典型として糾弾されました。背景には、当時の文在寅政権下での日韓関係悪化（慰安婦合意破棄や徴用工問題）があり、倭国政府はエスカレーションを避けたい意向だった可能性が高いですが、これが韓国側の「倭国は強く出れば退く」との認識を助長したとの見方があります。

この曖昧な決着は、日韓防衛交流の停滞を招き、2024年時点で再発防止文書が合意されたものの、照射事実の認定は棚上げされており、根本解決に至っていません。

国際的に見ると、中国軍機による類似のレーダー照射事例（2025年時点で報告されている）と連動し、東アジアの軍事緊張を象徴する事件となりました。倭国はこれにより、軍事圧力に対する対応の弱さを露呈し、国際社会で「軽視される国」とのイメージを強めたとの分析が根強いです。

岩屋のような無責任なリーダーが防衛の要職に就いていたことが、こうした惨状の遠因であり、批判の的となっています。一方で、韓国側では倭国を「仮想敵」とみなす軍内部の過剰反応が背景にあり、両国間の信頼回復には政治的リーダーシップの強化が不可欠です。

こうした文脈を踏まえ、事件は単なる偶発的事故ではなく、日韓の構造的な不信と地政学的緊張の産物として、より深い考察を要します。 December 12, 2025

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三笠、雪風などくーろくろ先生が描く艦艇少女たちが、戦艦、空母、巡洋艦、駆逐艦、潜水艦、その他の艦艇までマンガ、イラストで楽しく解説！
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おはようございます☀️
12月14日 日曜日
今日も昨日と同じ携帯スマホ❌な現場に日帰り出張のため昼間はXに入れません(•ᴗ•; )
帰宅後に一気見する楽しみが増えました😊

本日の1枚は過去作ピットロードさんの1/700「駆逐艦秋月」にて失礼します。
ではでは今日も元気に🫡 https://t.co/uuzlvoKIks December 12, 2025

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今日も元気にキンロクハン金曜日6時半行動❣️の予定が現地集合してみると強風と積雪のため会場の状態が悪く急遽中止に。
それでスピーチ予定の原稿を投稿します。
自衛隊機レーダー照射問題
2025年12月10日　植草一秀の『知られざる真実』から引用紹介させていただきます。
中国軍の戦闘機が倭国の自衛隊機にレーダー照射を行った問題を倭国が大事件として大報道を展開している。
この問題に関して中国側は訓練海空域を事前に公表したと説明しているが小泉進次郎防衛相は「ノータムや航行警報が事前に通報されていたとは認識していない」（「Notice To Air Man」の略で、安全な運航のために航空局から運航関係者に出される情報のこと）と述べて中国側から訓練に関する事前通報はなかったと主張した。
「レーダー照射」問題はいつも倭国が突然大事件として報道する展開が続く。
２０１３年1月３０日には中国海軍のフリゲート艦が海上自衛隊の護衛艦「ゆうだち」に対し射撃用の火器管制レーダーの電波を照射していたことが大きく報道された。
２０１８年１２月２０日には能登半島沖の倭国の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で韓国駆逐艦が海上自衛隊のＰ１哨戒機に向け火器管制レーダーを照射したことが大報道された。
しかし、２０１８年のレーダー照射事案に関して元航空幕僚長は次のようなメッセージを発している。
「(レーダー照射について)全く危険ではない」
「今回ぐらいのことは世界中の軍が日常的にやっていることであり、電波照射をしてもミサイルが直ちに飛んでいかないような安全装置もかけられている」
高市発言で倭国は窮地に追い込まれている。客観的に評価して高市発言に正当性はない。中国が厳しい対応を取るのは当然と言える。
と述べている。
しかし、高市首相は「撤回しない」と主張しており、今後の情勢推移によっては一段と厳しい局面に追い込まれることが予想される。
このような状況下で中立公正な議論を示していないのが倭国のマスメディア。
メディアこそ過去の事実を明らかにして、たとえ倭国の政権であっても非は非として追及する姿勢を示す必要があるが、戦時中の翼賛報道と類似した対応を示している。
そのメディアが大本営と化して政府が発表する情報を針小棒大に伝えている。
今回のレーダー照射について中国は事前通知を行ったと説明しているが小泉防衛相は全面的に否定した。
これに対して中国国営メディアは実際の日中間の通信音声を公開して事実の立証を試みている。
この音声が事実をそのまま伝えるものであるかはまだ判明していない。
しかし、ねつ造した音声を公表する可能性は低いのではないか。
現時点で確定的な論評を示すことはできないが、仮に中国側が公表した音声が事実に即したものである場合、高市内閣は一段と窮地に追い込まれる可能性が高い。
その後、小泉防衛相は中国側から事前通告があった事実を認め、「詳細については連絡を受けていない」に発言を変えたが、当初の発言は誤りだったことになる。
倭国サイドはレーダー照射問題を一大事として大々的に報じた。
倭国政府の意向があり、大政翼賛メディアが政府の意向に沿って大報道を展開したものだと考えられる。
もし、中国側の説明が事実に即している場合には、高市内閣は極めて厳しい状況に追い込まれることになる。
以上のような内容です

一般的に軍事演習は自国軍の訓練や機材の調整、弾薬の整理のほかに、仮想敵国に対する示威行動であります。またそれに対して仮想敵国側がどのように反応するのか、手段や反応時間を測定するのも訓練のうちです。
また演習の過程で偶然を装い、戦争に発展した事件もありました（トンキン湾事件等）
しかし戦争は偶然起きるものではありません。政治の延長線上に手段を変えた形で軍事があります。
戦争は政治が決める事であり、内政の行き詰まりや外交の失敗により戦争に追い込まれることもあります。
私達は外交問題の解決の手段として交戦権を放棄し、戦力を保持しないと決めました。
しかしそこに抜け穴をいっぱい作っているのが現在の政府です。
☆れいわ新選組帯広チームは訴えます
戦争は偶然起きるものではない！
政治の誤りが引き起こすものだ！
倭国政府はトランプのかませ犬をやめよ！
マスコミを大動員した翼賛政治を直ちにやめよ！
東アジアに緊張を作るな！
高市政権は退陣せよ！
あきらめていけない、一緒に行動しましょう。
＃キンロクハン ＃れいわ新選組 December 12, 2025

🔥中国空母が東シナ海で“本気モード”。
遼寧艦が055型駆逐艦を伴って宮古海峡を突破し
倭国本土のすぐ近くまで北上した。
六日七日の2日間だけで
艦載戦闘機が各50回前後も発着。
実戦を想定した威圧があからさまだ。
倭国の防衛省は慌てて航跡図を公表し
照月や戦闘機を緊急投入して監視。
だが決定的な映像は出せず
かつて「東シナ海を管理する」と強気だった頃の姿はどこへやら。
今は中国艦隊を必死に追いかけ
後手後手の対応が目立つ。
安全保障環境が一段と険しくなり
偶発的な衝突のリスクも増大。
力で存在感を示す中国
警戒するしかない倭国。
この海域でのパワーゲームは
いよいよ次の段階に入った。 December 12, 2025

映画「トップガン」の印象深いシーン❗️FCレーダーの照射はそれ程トンデモナイ行為なんです❗️2018年の韓国駆逐艦による海自P-1哨戒機に対する照射事件然り❗️今回の中国戦闘機による空自F-15戦闘機に対する挑発事件に対し小泉防衛大臣は恐怖と屈辱に耐え抜いたパイロットをはじめ関係隊員を賞賛し労っている事は部隊の士気高揚に効果絶大ではあるが、総理を先頭に政府をあげて当該国に対し正攻法で強い態度を継続して示すことが重要です❗️今迄の弱腰外交で倭国は舐められている🫡
#加藤つとむ #自衛隊に感謝と敬意を December 12, 2025

駆逐艦時雨 無自覚初霜 ペアアクキー
風雲先生 お手伝い秋雲 ペアアクキー
はこんな感じです！
ローソン系のイラストですね https://t.co/RSSsDhVGC1 December 12, 2025

塾で近くのブースから聞こえてきた会話

講師氏「好きな物とかあるの？」

生徒氏「戦艦とか好きですね、駆逐艦とか結構言えます」

講「へぇ〜じゃあアレとかは？えっと…艦これとか？」

生「自分そっち系じゃないんですよねぇでも、大和見たら「曲線美しい」とか思ってますよ」 December 12, 2025

【新商品紹介】
⚓Tシャツ 駆逐艦雪風【 左胸プリント 】
駆逐艦雪風を左胸にデザインしたTシャツです。

ぴったりしすぎないサイズ感で、着心地も◎
インナーとしても大活躍するシンプルさも魅力です！

サラリとした肌触りで着心地抜群。
吸汗速乾で機能性に優れているので、汗をかいてもべたつかないのも嬉しい。

絵柄は３種類の展開です✨
漢字の雪風か、カタカナのタイプか、それとも？
お好きな「ゼカキユ」をお選びください。
本店 https://t.co/iGkI6CMAmP
楽天 https://t.co/j1YdoP5QRC
Yahoo https://t.co/Ciq35CdhYp December 12, 2025

フレッチャー級駆逐艦、みんな足長い。
脳内の標準体型より5センチ以上長い…
「ふぇーす氏の絵は手は長いが足が短い子が多い」と定評があるのでいい機会だ…足長娘の脳内モデルをアップデートしよう December 12, 2025

@fsneak1 戦闘機の訓練空域の範囲の伝達が無いなら意味無いじゃん。駆逐艦が駆逐艦に対し連絡したんじゃ、戦闘機の訓練の通達があったとは言えない。先にNOTAM出しとけばよかったのに。 December 12, 2025

魚雷発射管と連装砲塔を艤装して、一挙にらしくなってきました。

1/350 駆逐艦雪風　映画「雪風」特別版/タミヤ
#艦船模型 https://t.co/V4adIE9OhR December 12, 2025

この案件は中国共産党の焦りが如実に表れた典型例だと思います。中国軍による自衛隊機へのレーダー照射事件は、2025年12月6日に沖縄本島南東の公海上で発生し、中国海軍の空母から発艦した戦闘機に対して自衛隊が対領空侵犯措置を取っていた最中に、2回にわたってレーダーを照射したというものです。このような危険な行為は、単なる挑発ではなく、中国側の内部的な不安定さが外部に向けた強硬姿勢として噴出している証拠です。

倭国は当然、そんな手に乗るはずがなく、煽られても冷静にスルーする姿勢を貫いています。小泉進次郎防衛相がオーストラリアのマールズ国防相との会談でこの事件を説明し、「毅然かつ冷静に地域の平和と安定に対応する」と述べたように、倭国政府は国際社会に訴えつつ、過度にエスカレートさせない対応を取っています。オーストラリア側も「憂慮すべき事態」と表明し、米国も中国の抑止を主要取り組みに掲げている中で、中国共産党軍の振る舞いは米国をはじめとする同盟国から強い懸念を集めています。この事件は、これまでも中国軍が自衛隊機や豪軍機に対して同様の「アンプロフェッショナルな行為」を繰り返してきた延長線上ですが、国際的な非難が常態化している点で、中国側の孤立を深めているだけです。

さらに深く掘り下げると、中国のこうした対日威嚇は、かえって自らの弱点を露呈していると言えます。中国海軍は艦船数で世界一を誇りますが、主力の055型駆逐艦はわずか8隻、052D型は32隻程度で、倭国との対決では全艦を投入できるわけではなく、防空や対潜能力で劣るソ連技術依存の装備が目立ちます。一方、倭国海上自衛隊はイージス艦を含む大型駆逐艦8隻、汎用駆逐艦20隻前後、攻撃型潜水艦23隻を擁し、日米連携で優位に立てる状況です。空軍でも、中国のJ-20ステルス戦闘機は東部戦区中心の配置ですが、パイロットの訓練質で倭国空自が上回り、米軍の支援で長時間運用が可能。こうした実力差を隠すために、中国はプロパガンダとしてミサイル動画や実弾演習を喧伝しているものの、実際の戦場では東シナ海の地理的制約や補給難で苦戦必至です。この弱点を認識しつつ威嚇を繰り返すのは、内部の焦りの表れでしょう。

根本原因として、中国共産党の内部状況が挙げられます。2025年10月の四中全会が無風で終わったのは、習近平の権力闘争勝利を示す一方で、経済不況の悪化や国民の不安・不満が広がっている証拠です。改革が進まない中、こうした国内問題を外にそらすために、倭国への強硬姿勢をエスカレートさせ、観光客を人質に揺さぶりをかけているわけです。旅行・留学警告や解放軍報の論評もその一環で、地域の安定を揺るがす行為として国際的に批判されています。

そして、指摘の通り、中国には真の意味での国家軍隊が存在せず、あるのは中国共産党の私兵に過ぎない人民解放軍だけです。この党軍の構造が、プロパガンダ優先の行動を生み、米国からも「工作部隊を擁した脅威」として警戒されているのです。こうした点をしっかり見極め、倭国は日米豪の連携を強化しつつ、冷静に中国の焦りを観察していくべきです。この案件は、中国共産党の限界を象徴するものであり、倭国が優位を保てる好機とも言えると、僕は思います。 December 12, 2025

本日の目玉企画
舞鶴赤れんがパーク自由散策🩵
参加者の半数が海軍ゆかりの港巡り遊覧船へ直行😆
米駆逐艦フィッツジェラルド他
戦艦好きの一行胸熱の35分でした

遠足旗見せ
#ちぃむはんなり京都
#わろてこ大阪
#まほろば奈良 https://t.co/AimBDQEHz1 December 12, 2025