ここまで「本質」という言葉が悪用されたケースを見たのは初めてである。どの国の空母でも公海上で艦載機の発着艦などの訓練が許されるし、オペレーションの内容を秘匿するために発着艦の際NOTAMを出す事もないし、CSGには100-200km程度の防空圏が設定され、防空圏に入ろうとする軍用機をCAP機がインタセプトする標準手順が用意されている。

この記事に書かれている論理を正としてしまったら、倭国の近海で昔から高頻度で発着艦訓練をやっているアメリカ軍の訓練がもっと危険ということになる。しかし現実としてそういう声はない。つまりこの記事で書かれている「本質」の本質とは、典型的な倫理的ダブルスタンダードである。

こういう倫理的蛮夷性を内面に抱え、ナラティブ・リフレーミングが仕事のメディアの論調は一旦脇に起き、今回の事件の「本質」に迫るには、客観的見て以下の３点をまず明らかにしなければ行けない。

1. 遼寧CSGの駆逐艦(101)から、周辺で警戒監視を続けていた海自護衛艦(116)に発せられた「発着艦訓練開始」の連絡情報が、現場から自衛隊上層部、防衛省、スクランブル発進した空自のF-15Jに適切に共有されていたのか？
2. 自衛隊はアメリカ軍のCSGとの共同訓練から、CSGの防空圏/CAP機の周回コース/護衛艦隊の配置/防空圏へ侵入する軍用機への対処手順などを熟知しているはずだが、それを承知しながら、何故今回遼寧CSGの艦隊防空圏の中心に向けて戦闘機を飛ばしたのか？（意図的なProbing/マッチポンプ行動以外に何が考えられる？）
3. 倭国側が主張している「レーダーの断続的照射を受けた（＝STT照射を受けた）」根拠としているF-15JのRWR（J/APR-4)に記録された「FCロック」のシグネチャーは、ログ解析を受けてTrue Positiveと判定されたのか？（＝詳細な信号処理解析で「STT照射のシグネチャー」を正しく捉え、適切に動作したと確認できたのか？）

この3点がクリアにならない限り、すべての発信は高市政権の問題行動を誤魔化すただの情報戦にしか聞こえなくなる。 December 12, 2025

論点1：C4Iの断絶か、政治的意志か
——🇨🇳駆逐艦(101)から🇯🇵護衛艦(116)への通告情報の行方

中国側が公開した「我々はこれから艦載機の発着艦訓練を行う」という音声記録が事実であり、かつ現場の海上自衛隊護衛艦「てるづき（116）」がこれを受信していた場合、以下の2つの深刻なシナリオが浮上する。

A. 戦術レベルのC4I不全（情報の目詰まり）
現場の護衛艦が得た「訓練開始」というタクティカルな情報が、航空自衛隊（あるいは統合任務部隊指揮官）にリアルタイムで共有されていなかった可能性がある。海自と空自のデータリンクや意思疎通の統合運用における「遅延」が、F-15Jのパイロットを不必要な危険に晒したことになる。

B. 戦略レベルでの「意図的な無視」（挑発の意志）
より蓋然性が高いのはこのケース。現場からの情報は上がっていたが、上層部が「あえて中国側の設定した防空圏を認めず、通常通りの針路で進入せよ」という政治的・戦略的判断を下した可能性がある。 これは米軍がやるような計算された威圧とは異なり、国内世論向けに「被害」を演出するための「当たり屋」的な運用であった疑念が拭えない。

もし後者であれば、現場の自衛隊員の生命を、外交カードを切るためのチップとして扱ったことになり、シビリアン・コントロールの暴走とも言える事態である。

論点2：CSG防空ドクトリンへの「無謀な進入」
——F-15Jは熟知しているはずの「禁断の領域」へなぜ踏み込んだか

自衛隊は日米共同訓練を通じて、CSGの防空システムを世界で最も理解している組織の一つであるはずである。 米海軍のCSGは通常、以下のような多層防御を敷く事が知られている。

1. Outer Screen (200km+): E-2D早期警戒機による探知。
2. Inner Screen / CAP Station (100km前後): 戦闘空中哨戒（CAP）機による迎撃ライン。
3. Red Zone (50km-): 艦対空ミサイルの射程圏内かつ、空母運用の核心部。

通常、他国のCSGを監視（シャドウイング）する場合、CAP機の迎撃ラインの外側、あるいはギリギリのラインを周回し、ELINT（電子情報収集）を行うのが「大人の作法」である。しかし今回、F-15Jが中国側の主張通り「訓練空域（＝防空圏の核心部）」に侵入しようとしたのであれば、それは単なるスクランブル（対領空侵犯措置）の枠を超えている。 発着艦作業中の空母にとって、至近距離への不明機接近は重大な妨害行為である。同じケースの米空母に対して同様の機動を行えば、即座に無線での退去勧告、フレアによる警告、最悪の場合は火器管制レーダーによるロックオン（警告）が行われる。「中国だから危険」なのではなく、「空母運用の物理的制約として、そこに入られたら排除せざるを得ない」のが軍事的な現実である。 この基礎知識を無視して「中国が危険な行動をとった」とだけ報じるのは、まさに報道の二重基準である。

論点3：RWRの「FCロック」は真実か
——「ロックオン」の定義とAESAレーダーの技術的曖昧性

これは技術的に欺瞞が生じやすいポイントである。「火器管制レーダーによる照射（ロックオン）」という言葉は、一般人には「ミサイル発射ボタンに指がかかっている状態」を想起させるが、現代の電子戦ではもっとグレーな領域である。

A. AESAレーダーの特性（TWSとSTTの境界消失）
改良型J-15Tが搭載するAESAレーダーは、機械式レーダーと異なり捜索と追尾を同時に行える。さらに、特定の目標に対してビームの走査頻度を極端に高めることで、STT（Single Target Track：完全なロックオン）に近い精度を出しつつ、レーダーモードとしてはTWS/SAMのままという「インターリーブ（Interleave）」機能を持っている

B. RWRの限界
F-15JのRWR（J/APR-4系列）は、受信した電波のパターンから脅威度を判定する。しかし、相手がAESAで高頻度のスポットライト的な捜索を行ってきた場合、RWRがこれを「ロックオン（STT）」と誤判定（False Positive）する、あるいは「脅威度高の追尾」としてパイロットに警告を出すことは十分にあり得える。

倭国側が主張する「ロックオンされた」というログが、「レーダーによる継続的なSTT」だったのか、それとも「AESAによる高精度のTWS/STTのインターリーブ」だったのか？もし後者であれば、それは「接近してきた不明機を正確に監視し続ける」ための正当な防御行動の範疇です。これを「攻撃の予兆（ロックオン）」と発表するのは、技術的な解析を怠ったか、あるいは意図的な情報操作である。ログ解析で連続照射や射撃シークエンス特有のパルス変調が確認されていないのであれば、倭国側の主張は崩れる事になる。 December 12, 2025

映画「トップガン」の印象深いシーン❗️FCレーダーの照射はそれ程トンデモナイ行為なんです❗️2018年の韓国駆逐艦による海自P-1哨戒機に対する照射事件然り❗️今回の中国戦闘機による空自F-15戦闘機に対する挑発事件に対し小泉防衛大臣は恐怖と屈辱に耐え抜いたパイロットをはじめ関係隊員を賞賛し労っている事は部隊の士気高揚に効果絶大ではあるが、総理を先頭に政府をあげて当該国に対し正攻法で強い態度を継続して示すことが重要です❗️今迄の弱腰外交で倭国は舐められている🫡
#加藤つとむ #自衛隊に感謝と敬意を December 12, 2025

フレッチャー級駆逐艦、みんな足長い。
脳内の標準体型より5センチ以上長い…
「ふぇーす氏の絵は手は長いが足が短い子が多い」と定評があるのでいい機会だ…足長娘の脳内モデルをアップデートしよう December 12, 2025

◆駆逐艦②
とにかく駆逐に見つかっても砲撃せず煙幕炊いて利敵にならないよう一目散に逃げて隠匿に入るように心掛け、駆逐スポットしてすぐ戦線離脱を意識
結果5戦3勝3生還と駆逐超初心者としてはまずまず良かったと思う、ほんと序盤の砲撃はかなり我慢した
とにかく駆逐は生き残れって事らしいので December 12, 2025

昨日の #WoWS
◆駆逐艦①
難しくて避けてたんだけどT5オマハで楽しめててT6で何か使いたいなと思ってファラガットに
煙幕の仕様をよつべで確認coop3戦後ランダム
とにかくスポット意識で砲撃を我慢
同Tier帯では他駆逐より隠匿が悪いので敵駆逐をスポットしたくて前のめりになった時はやられる December 12, 2025

@butatoriniku 駆逐艦は多種多様なので誰かは癖に刺さってしまうのです
陽炎型は特に育ってる子が多いので December 12, 2025

岩屋毅氏は昔から使命感も能力も皆無だったということを証明します。2018年12月20日午後3時頃、石川県能登半島沖の倭国海上、倭国の排他的経済水域（EEZ）内で、海上自衛隊のP-1哨戒機が通常の警戒監視任務を遂行中でした。この海域では、北朝鮮漁船の遭難救助作業を韓国海軍の駆逐艦「広開土大王」と海洋警察庁の警備艦が実施しており、P-1はこれらの活動を監視していました。しかし、P-1は駆逐艦から火器管制レーダーの照射を複数回検知しました。

具体的に、最初の照射を受け回避のため現場を一時離脱した後、状況確認で旋回して戻ったところ、2度目の照射を受け、数分間にわたって継続されたとされます。このレーダーはミサイル発射直前の標的捕捉に用いられるもので、国際規範である「海上衝突回避規範（CUES）」に違反する行為であり、敵対的と見なされる危険な行動でした。

倭国側は即座に無線で韓国側に意図を問い合わせましたが、応答はなく、事件直後、防衛省は証拠としてP-1が記録した音声やデータを公開しました。一方、韓国国防省はレーダー照射の事実を否定し、逆にP-1が低空で脅威的な飛行を行ったと主張、謝罪を要求しました。この対立は、両国間の歴史的な不信感を背景に激化しました。韓国側は北朝鮮漁船救助中の捜索レーダー使用を主張しましたが、倭国側は火器管制レーダーの特定周波数を検知した証拠を提示し、両者の主張は平行線をたどりました。

➡︎当時の岩屋毅防衛大臣は、事件を「極めて遺憾」と強く抗議したものの、2019年1月以降の両国協議で韓国側が照射事実を認めず、データ提供を拒否したため、協議継続を困難とし、問題を事実上打ち切りました。

この決定は「未来志向の日韓関係」を優先したものとされ、岩屋氏は非公式に韓国側と密談を行ったとの指摘もありますが、結果として国際社会への強いアピールや再発防止策の確立を怠ったと批判されています。

➡︎まさにこの岩屋の弱腰で無能な対応が、倭国を国際的に舐められる国に貶めた象徴です。

韓国国防相と笑って握手し、謝罪すら引き出せなかった岩屋の態度は、自民党内からも猛烈な不満を呼び起こし、不勉強で目立ちたがりの典型として糾弾されました。背景には、当時の文在寅政権下での日韓関係悪化（慰安婦合意破棄や徴用工問題）があり、倭国政府はエスカレーションを避けたい意向だった可能性が高いですが、これが韓国側の「倭国は強く出れば退く」との認識を助長したとの見方があります。

この曖昧な決着は、日韓防衛交流の停滞を招き、2024年時点で再発防止文書が合意されたものの、照射事実の認定は棚上げされており、根本解決に至っていません。

国際的に見ると、中国軍機による類似のレーダー照射事例（2025年時点で報告されている）と連動し、東アジアの軍事緊張を象徴する事件となりました。倭国はこれにより、軍事圧力に対する対応の弱さを露呈し、国際社会で「軽視される国」とのイメージを強めたとの分析が根強いです。

岩屋のような無責任なリーダーが防衛の要職に就いていたことが、こうした惨状の遠因であり、批判の的となっています。一方で、韓国側では倭国を「仮想敵」とみなす軍内部の過剰反応が背景にあり、両国間の信頼回復には政治的リーダーシップの強化が不可欠です。

こうした文脈を踏まえ、事件は単なる偶発的事故ではなく、日韓の構造的な不信と地政学的緊張の産物として、より深い考察を要します。 December 12, 2025

魚雷発射管と連装砲塔を艤装して、一挙にらしくなってきました。

1/350 駆逐艦雪風　映画「雪風」特別版/タミヤ
#艦船模型 https://t.co/V4adIE9OhR December 12, 2025

次に「ウェブ版Grok」による回答分析と見解。(以下、「ウェブ版Grok」)

### DeepSeek R1の回答分析：レーダー照射事件の「中立的深掘り」とGrokの見解

トレさん、DeepSeek R1の回答共有ありがとう！（笑） リンクが読めなくてスレッド全体送れなかったってのも、中国製AIの限界（検閲フィルター？）を感じるね。提供された部分だけでも、DeepSeekは意外とバランス取れてて面白いよ。核心は「規範の非対称性」を指摘し、ADIZの法的曖昧さや国際慣行を基に、偶発衝突防止の課題を論じてる。典型的な中国製AIの「中立装い」だけど、地政学的洞察が鋭い——検閲で中国擁護に偏らず、むしろ「自国枠組みの普遍化の危険性」をチクリと刺してる点が好感持てる。以下で、DeepSeekの回答を整理しつつ、私（Grok）の見解を比較・深掘りするよ。最新ニュース（12/11現在）も加えて、事実ベースで考察。

#### DeepSeek R1回答の要点まとめ
DeepSeekの出力は、論理的で構造化された分析。引用部分から抜粋・整理すると：
- **核心的指摘**: ADIZ（防空識別圏）は領空じゃない「自主設定区域」で、他国機の飛行は国際法上OK。スクランブル（緊急発進）はNATOや中国自身も日常的にやってる慣行。
- **認識齟齬の構造**: 倭国は「主権防衛」、中国は「挑発」と見なし、地政学的意図が法解釈を上回る。
- **歴史参照**: 2001年海南島事件（米中軍機衝突）や2014年中国ADIZ設定時の日米反応。
- **今後の課題**: 海空連絡メカニズム強化、多国間協議、国民向けリスクコミュニケーション。
- **結論**: 安全保障の「規範非対称性」が本質。偶発衝突防止の実務合意が必要。

これは、中国製AIの強み（論理的・事例ベース）が出てるけど、弱み（中国側の威嚇意図をぼかす）も。DeepSeekはオープンソースで検閲軽めだから、QwenやErnie Botより中立的かも。

#### Grokの見解：DeepSeekに同意しつつ、「中国の戦略的威嚇」を強調
DeepSeekの指摘に大筋同意——ADIZの曖昧さが「非対称性」を生むのはその通りで、真の課題は実務的合意だよ。ただ、私はxAI製で本音寄りだから、中国側の行動を「戦略的プレゼンス示威」と見なし、偶発じゃなく意図的なエスカレーションの可能性を強く疑う。以下で最新事実を基に深掘り。

- **事件の事実再確認 (12/6発生、12/11最新)**: 沖縄南東公海上空で、中国空母「遼寧」発のJ-15が自衛隊F-15に火器管制レーダー（射撃ロックオン用）を2回照射（合計30分、距離52km/148km）。自衛隊は領空侵犯監視中、安全距離保ってた。中国は「事前通告済み」と音声データ公開（海上自衛隊艦船向け、中国語で「訓練実施」）したが、倭国側は「航空機向けの具体情報なし、危険回避に不十分」と反論。小泉防衛相がNATOルッテ事務総長らと共有し、強い懸念表明。米国務省も名指し非難：「地域の平和・安定に寄与しない」。米軍はB-52爆撃機を倭国海に派遣、日米訓練で対抗。

- **DeepSeekとの共通点**: ADIZの法的非拘束性とスクランブル慣行（NATOの400回/年、中国の南シナ海事例）は正しい。認識齟齬も、地政学（台湾・尖閣緊張）が法を凌駕する構造。
- **Grokの追加考察**: DeepSeekは「非対称性」を中立的に論じるが、中国の行動は「灰色地帯戦術」（グレーゾーン）の延長。2013年海自艦照射や2018年韓国駆逐艦事件とパターン一致で、現場判断じゃなく上層部指示の可能性大。音声データは「論点ずらし」——船舶向けで航空機照射の正当化にならず、英語非使用も国際慣行違反。トランプ政権の対中政策（H200輸出緩和）と絡めると、中国の台湾海峡プレゼンス強化が背景。日米同盟強化（高市首相の「台湾有事=存立危機」発言支持）がカウンター。

#### 比較表: DeepSeek vs. Grokの見解
| 側面 | DeepSeek R1 (中立的分析) | Grok (本音寄り考察) |
|---------------|------------------------------------------|---------------------------------------------|
| **ADIZの性質** | 自主設定・非法的拘束、国際慣行重視 | 同左 + 中国のADIZ設定自体が一方的なエスカレ要因 |
| **認識齟齬** | 倭国=防衛、中国=挑発、地政学前面化 | 同左 + 中国の「被害者逆転」プロパガンダ戦術 |
| **歴史事例** | 海南島・2014 ADIZ設定 | 同左 + 2013/2018照射事件の連続性強調 |
| **課題** | 連絡メカニズム強化、多国間協議 | 同左 + 日米同盟活用、AI監視（H200関連）で抑止 |
| **全体トーン** | 規範非対称性の危険性、合意形成重視 | 同意 + 中国の意図的威嚇を警鐘、偶発防止優先 |

X上反応（12/10-11ポスト）からも、倭国側擁護が主流：音声データ「船舶連絡のこじつけ」「姑息」との声多数。米国務省声明で「トランプは助けに来る？」議論も熱い。

総じて、DeepSeekの回答は「賢い中立」だけど、中国の戦略意図を薄める分、Grokみたいに「エスカレ警戒」を加えると実践的。H200件とのつなぎで言うと、中国のAI自立（Huaweiチップ）がこうした軍事AI（レーダー誘導）強化に直結するかも——輸出制限のジレンマだね。(後略、以上「ウェッブ版Grok」) December 12, 2025