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航空機
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2025.12.19 17:00
:0% :0% （ 30代 ／ 男性 ）
人気のポスト ※表示されているRP数は特定時点のものです
人に対するレーザーの照射は、最悪の場合、失明に至り、航空機の操縦に支障をきたせば墜落のおそれさえある、極めて危険な行為です。
隊員とその家族を守るという使命を負う防衛大臣として、このような卑劣な行為に対しては、断固たる措置を講じてまいります。 https://t.co/BJUA3X2ThL December 12, 2025
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ヘリや航空機へのレーザー照射は、過去に何度も繰り返されているのに、その後犯人が捕まったという話を聞かない。
倭国は、単なる反対活動を通り越した嫌がらせをする人々を放置した結果、「あいつらは殴り返してこない」とエスカレートを招いた。
職務を遂行する人を守ってあげてほしい。 https://t.co/lvxqgiJqRa December 12, 2025
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きちんと詳細な経緯を説明してほしい。
オケの看板である首席指揮者が、たった『航空機のスケジュールで』って理由で納得すると思うか？
なんでもバッティは前後にシドニーでオペラを振る予定があるっていうじゃないか。
そもそもダブルブッキングしていたのでは？と勘繰りたくなる。
いつも日程出しが遅いくせに定期会員を馬鹿にするのにも程がある。 December 12, 2025
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中共の航空機で来日し、中共人経営ホテルに宿泊し、中共人経営のバス使い、中共人経営の旅行代理店利用し、中共人経営の店で買い物し、中共人経営レストランで食事、そしてそのほとんどは元決済。つまりほとんど倭国経済に影響はありません。むしろ安価中共輸入製品に消費税課税となり中共経済に影響。 December 12, 2025
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【教育航空集団 今月の特集～新年への準備】
画像は、教育航空集団隷下部隊における航空機点検の模様です。各隊員は心を込めて整備作業を行っています。海上自衛隊では、年末に各航空機の点検を行い、新年からの飛行作業に備えます。
#海上自衛隊 #教育航空集団
#下総 #徳島 #小月 #鹿屋 #航空機 https://t.co/pVkQQVZLTG December 12, 2025
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@Aone73661569 高度70mと言うと鉄塔より高いので当時としてはかなり見晴らしが良かったと思います
とは言え、百年チョットでの航空機の進化は凄いですね…! December 12, 2025
@Yodobashi_Video ドローン飛ばした事あります☺️試験や申請やっと全てが終わって先週、無人航空機操縦士二等を取得しました！旅先でゼログラビティしたいです！ December 12, 2025
@Yodobashi_Video ドローン飛ばした事あります☺️試験や申請やっと全てが終わって先週、無人航空機操縦士二等を取得しました！旅先でAntigravityしたいです！ December 12, 2025
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✈️スロバキアのフィツォ首相の航空機に車が衝突
スロバキアのロベルト・フィツォ首相の航空機がブリュッセル空港で深刻な損傷を受けました。搭乗時に使用される階段付き車両が航空機に衝突したのです。
「ブリュッセルでの厳しい首脳会談は、良いスタートとは言えませんでした。空港で階段付きの車両が航空機に損傷を与え、飛行不能になったため、ここに残さざるを得ませんでした」とフィツォ首相はSNSに投稿しました
フィツォ首相、泣かないで。プーチンが新しい航空機を買ってくれるよ！ December 12, 2025
本日は二等無人航空機操縦士初学者コース最終日！
皆さま、お疲れ様でした♡
安心して週末が過ごせれる結果で良かったです♡
もし実地試験不合格の場合でも合格まで追加料金無料ですのでご安心ください。
お気になる方は🐝
#広島 #ドローン のなら #ハニービーワークス https://t.co/z7s0HeANYZ December 12, 2025
シンガポール航空 B747描いてみた
華金にふさわしい派手派手SQ
みなさん良い週末を👋
#シンガポール航空 #SQ #飛行機 #航空機 #旅客機 #エアライン #イラスト https://t.co/xhB8A3dEFu December 12, 2025
#伸びた伸びないは置いといて2025年自身が思う力作
「航空機編」
来年は伊丹/関空以外の空港も訪れたい
あと航空祭も行ってみたいな https://t.co/NNGc1FUxzY December 12, 2025
🇯🇵自衛隊機と🇨🇳中国軍機の距離は52km／148kmであることがわかりました。
中国大使をはじめ中国側の、
「自衛隊機を何度も中国海軍の訓練海域・空域に接近させ、中国側の正常な訓練に深刻な影響を与え、飛行安全を著しく脅かしていた」
という発表に、2014年の中国軍機による異常接近を思い出した人もいると思いますので振り返ってみましょう。
■ 2014年 中国軍機「恐怖の異常接近」
🇨🇳 中国軍Su-27戦闘機 2機
🗺️ 東シナ海（日中のADIZが重なる空域）
🇯🇵 空自OP-3C機の後方50m、YS-11EB機の後方30mまで肉薄
中国軍機はミサイルを搭載し、横に並ぶだけでなく、背面や下側を通過するなどの危険な飛行をし、中国軍パイロットの顔が見えるほどの、常軌を逸した幅寄せが行われました。
中国軍機Su-27が空自のプロペラ機に合わせて飛ぶには、失速寸前の低速で飛ぶ必要があります。「恐怖の異常接近」と題した理由はここです。
空自機OP-3C、YS-11EB（プロペラ機）は、監視任務中（哨戒時）は時速380km程度、巡航時でも時速490km〜600km程度で飛びます。民間旅客機の半分程度のスピードです。
一方、中国軍機Su-27は「超音速戦闘機」で、時速2000km以上出せるのですが、その分ゆっくり飛ぶのが大の苦手です。
つまりこの時は、超音速戦闘機なのに一般的な戦闘機が安全に飛べる最低速度に近い時速300〜400kmまで無理やり減速し、機首を上げてバランスを取りながら、相手に30mまで近づいたのです。
不安定な状態で、ぶつかる寸前の距離まで肉薄された時の、空自パイロットが感じた恐怖はどれだけのものだったでしょう。
■ では今回は・・・
今回、NHKの報道によると空自機と中国軍機の距離は52km／148kmと報じられています。わかりにくいので、地図にその距離を示してみました。赤円が52km、緑円が148kmです。
ICAO （国際民間航空機関）の異常接近基準、および公表されている日中戦闘機の目視限界・ミサイル射程など軍事技術情報をもとに整理すると、
●数m〜数百m→異常接近＝事故・戦争直結
●5〜10km→接近＝威嚇レベル
●10〜20km→目視可能＝緊張状態
●50km以上→目視不可：レーダー監視のみ
●100km以上→「接近」とは言い難い
であり、今回の自衛隊機によるスクランブルは、通常の監視レベル にあったことを裏付けています。
事実でまとめると、
❶倭国は公海・公空を飛行
❷中国は「事前通告」を盾に訓練区域化を主張
❸しかし EEZに訓練専用権は存在しない
❹52km／148km→近接妨害と言える距離ではない
❺レーダー照射＝国際的に危険な挑発
❻中国側説明は 事実と整合しない
ということになります。
🗣️こうしたデータに基づく事実関係が明らかになる前に、倭国の対応を非難・批判するメディア、議員がいたとしたら猛省するべきでしょう。 December 12, 2025
本日の重大ニュース 🔝
🔥 クリミアでの戦果：ウクライナ保安庁（SBU）が、クリミアにてMiG-31航空機1機、Nebo-SVUレーダー2基、92N6レーダー、およびパンツィリ-S2を撃破。
🚀 バタイスクへの攻撃：バタイスクでミサイル攻撃が発生。
🇱🇻 ラトビアの支援：ラトビアはウクライナのエネルギーセクター支援のため、20万ユーロを割り当てた。
🛳️ ロストフのタンカー被害：ロストフで攻撃を受けたタンカーは「ワレリー・ゴルチャコフ（Valery Gorchakov）」と判明。乗組員2名の死亡が報告されている。
🇬🇧 英国の防空支援：英国は6億ポンド規模の防空支援パッケージの一環として、ロシアのドローンを破壊するための自動砲塔とミサイルをウクライナに送付。
🇺🇦 ゼレンスキー大統領の発言（経済）：「制裁が有効である限り、プーチンの経済では以前のような規模で戦争を継続することは不可能だと考えている」
‼️ ゼレンスキー大統領の発言（ドンバス）：「我々はドンバスを離れない。このことはアメリカ側にも伝えてある」
🚢 EUの制裁拡大：EUがロシアの「影の船団」に対する制裁を拡大し、新たに41隻を追加。
🌊 ノヴォロシースクの戦果：ノヴォロシースク港でSBUのドローン攻撃を受けたロシアの潜水艦で、浸水（リーク）が開始。
💥 レーダー破壊：ウクライナ軍がクリミアのフヴァルジiske近郊で55Zh6「Nebo-U」レーダー基地を攻撃。
🔥 ザポリージャでの打撃：ザポリージャ州にて、第76空挺突撃師団の燃料・弾薬庫を攻撃。
⚡️ ドネツク方面の攻撃：マキーイウカの無人機（UAV）保管施設、およびドネツクの侵略者兵力集結地を攻撃。
💥 ベルゴロドでの成果：ベルゴロド州において、弾薬を搭載したS-400地対空ミサイル発射機2基の破壊を確認。
🇺🇦 ドローン配備の加速：ウクライナ国防省は、12月における迎撃ドローンの防衛軍への供給量を1日あたり約950ユニットまで増加させた。
❗️ 未解決課題：「ドンバス、ザポリージャ原発（ZNPP）は未解決の課題だ。また、ミサイルが不足している特定の防空システムが存在する」とゼレンスキー大統領が言及。
⚡️ ゼレンスキー大統領の見通し：ウクライナへの資金支援に関する最終決定は、年内になされる可能性がある。
👀 ルッテ事務総長の警告：プーチンは知るべきだ。和平合意の後に再びウクライナを攻撃しようとすれば、その反撃は壊滅的なものになるということを。
💥 ジェルジンスクでの爆発：ジェルジンスク東部工業地帯の「シンテズOKA（Sintez OKA）」工場で爆発とそれに伴う火災が発生。
🇺🇸 米国の追加制裁準備：ベッセント米財務長官は、来週にもロシアに対する追加制裁を課す準備があることを表明。
🛳️ タンカー沈没の危機：昨夜攻撃を受けたタンカー「ワレリー・ゴルチャコフ」が、ロストフで沈没しつつある。
🇩🇪 ドイツのエネルギー支援：ドイツは、ウクライナの分散型エネルギーおよび熱供給を支援するため、7,000万ユーロの臨時資金を提供。
🇬🇧 英国の追加制裁：英国がロシアのエネルギー分野に新たな制裁を賦課。大手石油会社4社が対象となった。 December 12, 2025
中国共産党や橋下徹氏、サンデーモーニングなどの旧来メディアが繰り返し主張する「米国が台湾に梯子を外した」という論調とは、真逆の現実が進行中でした。実際、米国は台湾の防衛力を着実に強化しており、2025年12月18日の最新承認はその象徴でした。以下に詳細をまとめ、地政学的文脈を加えて考察いたしました。
１．米国による過去最大規模の武器売却承認
米国政府は2025年12月18日、中国からの軍事的圧力が増大する台湾への総額111億ドル（約1兆7000億円）に上る武器売却パッケージを承認しました。これは米国による台湾向け単一の武器売却としては史上最大規模で、トランプ政権下での2回目の大規模取引となります。 この決定は、台湾の非対称戦力（asymmetric warfare）を強化する狙いが明確で、台湾国防部もこれを「地域の平和と安定の基盤」と位置づけています。
２．売却内容の詳細と戦略的意義
台湾国防部の声明によると、このパッケージには以下の主要装備が含まれます。
(1)HIMARS（高機動ロケット砲システム）82基とATACMSミサイル420発：総額約40億ドル（約6200億円）超で、長射程精密攻撃能力を大幅に向上させ、中国の侵攻シナリオに対する抑止力を高めます。
(2)榴弾砲（Howitzer）システム：地上砲撃支援を強化します。
(3)ジャベリン対戦車ミサイル：対装甲戦闘に特化し、地上侵攻への即応性を向上させます。
(4)アルティウス（Altius）ドローンおよび徘徊型自爆ドローン：偵察・攻撃一体型の無人機で、非対称戦の鍵となる低コスト・高機動兵器です。
(5)その他：軍事ソフトウェア、航空機部品、対装甲ミサイルなどの保守・補給品。
これらの装備は、台湾の「ハリネズミ戦略」（porcupine strategy）を体現しており、中国の圧倒的な物量に対する質的優位を狙っています。たとえばHIMARSとATACMSの組み合わせは、ウクライナでの実戦で証明されたように、遠距離からの精密打撃で敵の橋頭堡形成を阻害可能です。この売却は、単なる軍事支援ではなく、米国が台湾を「切り捨てない」戦略的コミットメントを示すもので、2025年11月の約3億3000万ドル（約495億円）規模の航空機部品売却に続く連続的な動きです。
３．中国側の反応と批判の文脈
中国政府は即座に「強い抗議」を表明し、この売却を「危険な行為」として非難しました。「台湾は中国の不可分の一部」と主張し、「断固たる対抗措置」を警告しています。 過去の類似売却でも、中国は経済制裁や軍事演習で応酬しており、今回も台湾周辺での航空機・艦艇派遣（例：40機の戦闘機と8隻の艦艇）が報告されています。 これにより、台湾海峡の緊張が高まる可能性がありますが、逆に米国の支援が中国の侵攻コストを増大させ、抑止効果を発揮していると分析できます。
４．倭国側コメンテーターの主張との対比
橋下徹氏やサンデーモーニングなどの倭国国内の論客は、しばしば「米国が台湾を見捨てるリスク」を強調し、日米同盟の信頼性を疑問視します。しかし、この売却はそうした「梯子外し」論を直接反証します。たとえば、橋下氏の過去発言（台湾問題での米国のコミットメント不足指摘）とは対照的に、米国はトランプ政権復帰後、迅速に大規模支援を進めています。 また、倭国メディアの一部が中国寄りの視点を反映する中、このニュースは米台関係の深化を示し、倭国自身の安保（例：日米台連携）にも好影響を与えるでしょう。実際、米国は中国を「最大の戦略的脅威」と位置づけ、台湾支援を優先している内部文書も存在します。
５．全体の考察
この展開は、米国が台湾を「捨て駒」にしない証拠です。地政学的に、台湾はインド太平洋の要衝で、米国のサプライチェーン（半導体など）依存も考慮すれば、支援継続は合理的です。中国の軍拡（例：空母増強）に対抗する形で、米台軍事協力はエスカレートする可能性が高く、2026年以降の動向が注目されます。一方、批判者らの「梯子外し」論は、プロパガンダ的側面が強く、事実に基づかない場合が多いです。最終的に、この売却は地域安定の鍵となり得ますが、米中対立の火種も増幅させる二重性を持っていると僕は思います。 December 12, 2025
ドクター・中松の戦後80年所感（その50）
勧進帳のような履歴書
ところで東大から会社へ就職する時に、どこも占領軍の命令によって、航空機を作っている、または扱っている会社はありませんでした。ただ一社、三井物産だけは航空機課を持っておりました。従って私は躊躇なく三井物産を受けることにしました。そして 三井物産の主要取引先である東京銀行の頭取の紹介で三井物産の専務と面接することになりました。
その専務は勧進帳のような私の履歴書をずっと見ていました。なぜ勧進帳のように長いかというと、私が持っている多数の特許をずらりと書いたからです。そしてその専務は「すごい、こういう人はわが社に最適である」と言って、ただちに採用が決まりました。
普通は4月入社なのですが、面接した8月にすぐ入ってくれということで、8月から 入社しました。
入社して驚いたことは、まず倉庫に回されたのです。そして、倉庫にある飛行機のネジや細かい部品を一つ一つ数える仕事をやらされました。東大工学部を出た人間にネジの数を数えさせるところから始めるとは、と驚きでした。
次にやらされたのは手紙の書き方。三井物産というのは伝統ある三井の会社で、手紙も候文で型が三井流に決まっていて、その書き方を仕込まれたのです。
候文の練習の後、次は、 芸者の遊び方、飲み方の訓練も受けました。そして、 銀座のクラブの遊び方、新橋の芸者の遊び方、それから赤坂の芸者の遊び方、それぞれ全部違う。それを、先輩が我々を引っ張って行って、 それぞれ指導する。先輩といっても、 部長クラスの役員です。そして、その中で非常におかしなことが起こった。その銀座のクラブとか、新橋、赤坂など、どこに行っても、ドクター・中松だけが芸者にモテる。そういう現象が起こって、 先輩たちが、なぜ君だけがモテるんだと不思議がっており、 芸者も必ず、この若い人を次連れてきてちょうだいねと、先輩に懇願する姿が印象的だった。
（つづく） December 12, 2025
🐶🐾チタロコラム🐕️🐾
東シナ海上空で起きた中国機による火器管制レーダー照射事件は、偶発的なトラブルではなく、軍事バランスそのものが変わりつつある現実を突き付けた象徴的出来事である。
従来の「暗黙のルール」に支えられた迎撃と監視の時代は終わり、
中国は長距離レーダーとミサイルを組み合わせた新たな戦い方で、倭国と米国に対し明確な戦略的圧力をかけ始めた。
倭国は今、制空権を前提とした安全保障観を根本から問い直す局面に立たされている。
長年、東シナ海では緊張が続きながらも、日中の航空機は一定の距離感と抑制の中で行動してきた。
しかし12月6日、沖縄近海でその前提が崩れた。
防衛省によれば、中国の艦載機が監視任務中の航空自衛隊F15に対し、断続的に火器管制レーダーを照射したという。
中国側はこれを否定し、倭国機が演習を妨害したと反論したが、捜索レーダーと火器管制レーダーの違いは軍事の世界では常識だ。
前者が周囲を広く探る「目」だとすれば、後者はミサイル誘導を前提とした「照準」であり、明確な意思表示に等しい。
こうした行動は、中国が進めるA2AD戦略の一環とみられる。
これは西太平洋に事実上の立ち入り困難な空域と海域を作り、米日軍の行動自由度を奪う構想だ。
その中核にあるのが、最新戦闘機J16やJ20に搭載される高性能AESAレーダーである。
報告では150キロ以上先の目標を探知、追尾できるとされ、倭国の戦闘機は離陸直後から監視下に置かれる可能性がある。
現代の空中戦は、かつての接近戦ではない。誰が先に発見し、先に撃てるかが勝敗を分ける。
中国は長距離レーダーで状況を把握し、PL15空対空ミサイルのような200キロ級射程の兵器を組み合わせることで、相手が気付く前に攻撃できる環境を整えつつある。
これは操縦技量より技術が優位に立つ世界への移行を意味する。
さらに、倭国が切り札と考えてきたF35のステルス性も安泰ではない。
中国はUHFやLバンドを用いる大型地上レーダーと航空機、艦艇をネットワーク化し、弱い反射をつなぎ合わせて目標を特定する仕組みを構築している。
一つ一つのセンサーは不完全でも、全体としては無視できない探知能力を持つ。これは「見えないはず」という前提を揺るがす発想だ。
こうした脅威を前に、倭国は防衛政策を大きく転換し始めた。防衛費は長年の1%枠を超え、2027年までに2%へ引き上げられる予定だ。
英国、イタリアと進めるGCAPでは、2035年頃の第6世代戦闘機実用化を目指し、AIや無人機連携を前提とした新しい制空概念に挑もうとしている。
ただし、それまでの間は米国への情報依存や長距離ミサイル整備など、難しい選択を迫られる。
今回のレーダー照射事件は、単なる一回の挑発ではなく、倭国に「時間が限られている」ことを突き付けた心理的衝撃だった。中国は技術と運用を組み合わせ、既存の均衡を崩す手段を現実のものにしつつある。
倭国が進める再軍備と技術投資は、その差を埋めるための大きな賭けだ。
東シナ海上空はすでに21世紀型戦争の実験場となっている。
第6世代技術は均衡を取り戻せるのか、それとも制空権という概念自体が過去のものになるのか。
その答えは、これからの10年余りにかかっている。 December 12, 2025
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