自分たちが制度の課題についてまとめたエディトリアルが、意図しない形で拡散されているようなので、少しだけ補足させてください。

まず、このエディトリアルは、「産婦人科医が麻酔を行うことに対する批判」ではありません。現行制度の構造的な課題を、諸外国の事例を踏まえて整理したものであり、倭国の周産期医療に関わる先生方の献身を否定する意図は一切ありませんでした。しかし、その点が十分に伝わらなかったことについては、文中での説明が足りなかったと反省しています。

実際、公表後には、成育医療研究センターの産婦人科の先生方から反証レターをいただき、返信しました。制度への指摘が“産科医への批判”と受け止められたのは、現場を支えてきた「誇り」の裏返しだと感じています。

ただ、産婦人科医が麻酔をしなければならない状況は、紛れもなく麻酔科のマターです。諸外国では、麻酔看護師や麻酔アシスタントなど多職種と協力して、麻酔科医の足りないマンパワーを補ってきました。それに対して、倭国では外科系医師に脊髄くも膜下麻酔などの区域麻酔を担ってもらう独自の「文化」が醸成されました。

かつては外科系医師が麻酔科研修で基本を学び、自家麻酔を行っていましたが、2004年の初期臨床研修制度の導入で、この教育の流れが途切れてしまいました。その結果、現在は十分な麻酔教育が継承されないまま実践されている場面もあり、安全の観点から、周産期医療に限らず、倭国全体の課題だと感じています。

今回のエディトリアルは、英語論文特有の強い表現も含まれていました。ただ、それが国内に向けてですと、やや過度に鋭く響くことがあったのかもしれません。改めて、配慮が足りなかった点を、反省しています。

とはいえ、繰り返しになりますが、問題は「ヒト」ではなく「システム」です。集約化は万能ではありませんが、安全性を高める上で効果が高く、個々の医師に過剰な負担をかけなくてもチームとして機能することで、質の高い医療が提供できます。

もちろん、倭国は地理的条件に多様性があり、単純な集約化だけでは解決しない地域もあります。だからこそ、現場を理解するプロフェッショナル同士が協力し合い、地域ごとに最適なモデルを検討していくことが大切です。

倭国の周産期医療を支えてきたのは、現場で向き合ってきたひとりひとりの医療従事者の努力です。だからこそ、その努力だけに依存せず、誰がどこで産んでも安全な仕組みを整えることが、次の世代に残すべき使命だと考えています。

このエディトリアルが、制度をより安全で持続可能にする議論の一助になれば幸いです。 December 12, 2025