1999年、NIHはB型肝炎ワクチン接種後の新生児死亡に関する論文を発表
18人の乳児が死亡
死亡は接種後数日以内に発生

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もちろん彼らは知っていた。

1999年、NIHはB型肝炎ワクチン接種後の新生児死亡に関する論文を発表した。18人の乳児が死亡し、大半は「乳幼児突然死症候群（SIDS）」と診断された。死亡は接種後数日以内に発生した。著者らはデータが不十分で因果関係を否定できないと認めた。
そしてたった一言「受動的監視の限界」で、彼らはこの件を幕引きした。追跡調査も、調査も、改革もなし…今に至るまで。いつものデータ操作で死んだ乳児を統計に変え、安全だと宣言しただけだ。
8600万回分の接種を経ても、プログラムは継続された。医師たちは慌てふためく親たちに「科学は確定している」と安心させた。メディアは一度も真剣な疑問を投げかけなかった。
そして数十年後、CDCはようやく新生児へのB型肝炎ワクチン全面推奨を撤回したが、彼らが昨日この事実を学んだふりをしろと？
警告は25年前に、死んだ子供たちと共に葬り去られたのだ。
今まさに彼らは次世代のワクチンで同じことを繰り返している。
悲しいことに18人の死んだ赤ん坊は脚注に過ぎなかった。残りはビジネスモデルとなったのだ。

神のご加護を

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👆👆 December 12, 2025

【40歳の節目に、改めて半生を振り返る】
本日2025年12月5日、ついに40歳になりました。

ここで改めて、私自身の40年間の半生のうち、医師になってからの経緯を振り返ってみたいと思います。

医師になりはや15年、松本医院の院長に就任してから6年が経ちました。

医師になってからの歩みは、私にとってはまさに怒濤の日々でした。

卒後臨床研修2年間で現代医療の限界とその闇に気づかされ、当時はまだ父親が院長をしていた松本医院に副院長として就任したのがまだ26歳のときでした。

副院長としての経験はたった2年間でしたが、その間に患者さんにいろんなことを教えてもらいました。

この2年間での最も大きな学びは、

「免疫を抑えてはいけない」

ということでした。

今となってはもはや自明の理ですが、ステロイドなどの免疫抑制に働く標準治療薬を長年使い続けてきたために、体内の形態形成場（morphogenetic field）が乱され、もはや健康な場が保てなくなってしまっている人を数え切れないほど診ました。

疾患としては、アトピー性皮膚炎・鼻炎・副鼻腔炎・気管支喘息・関節リウマチ・リウマチ性多発筋痛症・SLE・MCTD・皮膚筋炎・血管炎・腎炎・間質性肺炎・自己免疫性肝炎・自己免疫性膵炎・クローン病・潰瘍性大腸炎などなど・・・。

松本医院で副院長として活動した2年間で、本当に多岐にわたる疾患を診ることができました。

おそらく開業医レベルで、ここまで多くの難病や根治が難しいとされている疾患を診てきた医師はなかなかいないということを自負しています。

特に、アトピー性皮膚炎患者さんは初診患者さんを一日に10人ほど診ることも当時は珍しくなく、ステロイドを使い続けることに疑問を持ち、壮絶なリバウンドを経験しても“脱ステ”を希望される方がこれほど多くいらっしゃるんだと思いました。

この短いたったの2年間で、私の医師としての礎が固まり、明確な自分の使命や役割を認識することができたと言っても過言ではありません。

しかし、その後免疫学の基礎研究をしてみたいという思いを強くし、松本医院を離れて、阪大大学院免疫学のラボで、基礎研究に従事することになります。

結局博士論文を書くのに6年間もかかってしまいましたが、無事免疫学博士号を取得できました（大学では1型糖尿病を制御するための抗体の研究をしていました。）。

しかし、博士課程を満期退学するまでの4年間で得た、最も大きな学びは、

「大学研究機関では、枝葉末節の研究しかされていない」

ということでした。

大学教授クラスの研究者でさえもが、「“免疫（Immune system）”とは何ぞや？」という問いに対して、単純明快な答えを持ち合わせている人が誰もいないという印象でした。

にも関わらず、日夜免疫を抑えたり、制御（コントロール）するための研究が続けられており、臨床では相変わらず治らない病気に対して治せない薬を使って治療している。しかもそれが『画期的な深薬』という触れ込みで市場に出てくる。

大学院に進学する前の2年間の松本医院での経験で、どんな難病でも「自分の病気は自分（の免疫力・自己治癒力）で治せる」ということを患者さんから学ばせていただいた身としては、『画期的な新薬』というお決まりのセリフが滑稽に思えます。

大学院を卒業後、2019年4月からついに当院の院長として就任し、今に至ります。

その間、2020年から本格的に始まった「新型コロナパンデミック」。そしてその後に開始されたmRNAワクチン接種。これは私個人にとっても、松本医院にとっても非常に大きな出来事でした。

私は、この世界的なパンデミックが「グレートリセット」をもくろむ支配層が作り出した、いわば“茶番劇”であることを最初から見抜いていました。そしてそれが過去に繰り返されてきたパンデミック騒動の集大成であることも。

だから、新型コロナウイルスが人工ウイルスであることも、mRNAワクチンが人体に有害で危険なものであるということも、私からすれば驚きでもなんでもなく、「そりゃそうだろう、いつか来た道だ」という程度のものでした。

ただし、ロックダウンのような人々の生活を強く制限するような感染対策を世界各国が行ったり、多くの人が半ば強制的に新型コロナワクチンを打たされるようなことになるとは予想していませんでした。

このX（旧Twitter）アカウントでは、2020年秋頃から本格的にコロナ禍やワクチン禍に関する情報発信を開始し、一気に多くのフォロワーを獲得するに至りましたが、実際にはそのような発信は、当院の仕事とは本来は全く関係ありません。

当初は院長である私の一種の“趣味”や”暇つぶし”程度の目的で始めたことです。

しかし、そのような発信をし始めたことで本当に多くの方々と繋がることができ、私の世界観や物事の大局的な見方も、2020年以降に出会った人々からの影響で大きく変わったように思います。

もちろんそれは、私にとっては非常に素晴らしい出会いだったと思いますし、今後の人生にとっても非常に大きな収穫であり、経験であり、資産になったと思っています。

ですから、不謹慎かもしれませんが、私はこの「コロナパンデミック騒動」には感謝しています。それがなければ、私の人生は今の時点でここまでエキサイティングで心躍るようなものにはなっていなかったと断言できるからです。

多くの方がヒシヒシと感じている通り、今まさに世界は大激動期を迎えています。

私自身も今まさに40歳の節目を迎え、さらにエキサイティングな大激動の波が来るだろうことを予感しています。

その人生の大波を、さらに勢いを加速させて乗り越えていきたいと思っています！！

医師としても人間としてもまだまだ半人前ではありますが、日々成長あるのみ！！

今後とも、なにとぞよろしくお願い申し上げます！！ December 12, 2025

トランプ大統領の投稿

本日、CDCワクチン委員会は非常に良い決定を下しました。乳児に対するB型肝炎ワクチンの推奨を終了したのです。大多数の乳児はB型肝炎のリスクがまったくなく、この病気は主に性的接触や汚染された注射針を通じて感染します。アメリカの小児ワクチン接種スケジュールは、長らく健康な赤ちゃんに72回もの「注射」を課してきましたが、これは世界のどの国よりも多く、必要以上のものです。実際、これは馬鹿げています！多くの親や科学者がこの「スケジュール」の有効性に疑問を呈しており、私もそうです！そのため私は本日、大統領覚書に署名し、保健福祉省に対し、世界各国のワクチンスケジュールを包括的に評価し、米国のスケジュールをより良く整合させる作業を「迅速に進める」よう指示しました。これにより、ついに科学のゴールドスタンダードと常識に根ざしたものとなるのです！私は、ロバート・F・ケネディ・ジュニア長官とCDCが、我が国の子どもたちのために、この作業を迅速かつ正しく成し遂げてくれると確信しています。この件にご注目いただきありがとうございます。MAHA! December 12, 2025

・米国では1991年以降、全ての新生児に対し、出生時に1回目、その1-2カ月後に2回目、6-18カ月後に3回目のB型肝炎ワクチン接種が推奨されてきた。今後は、出生時の接種推奨は新生児の母親がB型肝炎ウイルス陽性の場合に限られる。 母親が陰性の場合は、医療従事者と相談の上、ワクチン接種の開始時期を決めるよう推奨された。 December 12, 2025

ファクトシート：ドナルド・J・トランプ大統領、米国の小児ワクチン基本推奨を先進国・開発途上国のベストプラクティスに整合させるプロセスを開始

小児ワクチン接種スケジュールを国際的なベストプラクティスに整合させる： 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、米国の小児ワクチン基本接種推奨を先進国におけるベストプラクティスに整合させるプロセスを開始する大統領覚書に署名した。

https://t.co/PKbvs7CocK

本覚書は、保健福祉省長官（HHS長官）及び疾病管理予防センター長官代行（CDC長官）に対し、中核的な小児ワクチン接種推奨事項（全ての小児に推奨されるワクチン）に関する先進国におけるベストプラクティス、並びにそれらのベストプラクティスを裏付ける科学的根拠を検証するよう指示する。

保健福祉長官及び疾病対策センター所長が、当該最良の実践が現行の国内推奨事項より優れていると判断した場合、米国の中核小児ワクチン接種スケジュールを更新し、先進国における科学的根拠及び最良の実践と整合させるよう指示される。ただし、米国国民が現在利用可能なワクチンへのアクセスは維持されるものとする。

アメリカ国民が世界最高水準の医療アドバイスを受けられるように： 主要国の中で、米国は全児童に推奨される予防接種の数が突出して多い国である。

トランプ大統領が2025年1月に再任した際、米国は新型コロナウイルス感染症を含む18種類の疾病に対する全児童へのワクチン接種を推奨した。

比較すると、デンマークは重篤な罹患率や死亡リスクのある10疾患のみへの予防接種を推奨し、倭国は14疾患、ドイツは15疾患への接種を推奨している。ワクチンの接種時期や投与方法も国によって異なる。

米国では現在、生後6か月から毎年インフルエンザワクチン接種を推奨しているが、多くの先進国では全年齢の子供に対する基本予防接種として毎年インフルエンザワクチン接種を推奨していない。

出生時のB型肝炎ワクチン接種のような慣行は米国では標準的だが、ほとんどの先進国では一般的ではなく、通常は感染陽性と判定された母親の新生児にのみ推奨されている。

子供たちの健康を取り戻すために：トランプ大統領は、最も若い世代から始め、アメリカにより健康な未来を築くことに尽力しています。

2月、トランプ大統領は大統領MAHA委員会を設置する大統領令に署名した。同委員会は、米国で深刻化する健康危機の根本原因を調査・解決することを任務とし、当初は小児慢性疾患に重点を置く。

トランプ政権は、すべての子供にCOVID-19ワクチン接種を推奨する包括的勧告を終了し、患者と医療従事者による共同臨床判断に基づく勧告へと更新した。

9月、MAHA委員会は「子供たちの健康を取り戻す戦略」を発表した。これは、アメリカの小児慢性疾患の蔓延を助長した失敗した政策を覆すための120以上の取り組みを含む包括的な計画である。この戦略では、アメリカが最良の小児ワクチン接種スケジュールを確保するためのワクチン枠組みの構築を優先課題とした。

5月、MAHA委員会は「子どもたちの健康を取り戻すための評価」を発表し、小児慢性疾患危機に関する既知の情報と未解決の課題をまとめた。 December 12, 2025