👏👏👏amazing👏👏👏✨
🇺🇸アメリカからの速報🇺🇸

米国上院、犬と猫への残酷な動物実験への資金提供を打ち切る投票‼️
法案は大統領の署名待ちです。

どうか純真無垢である罪の無い動物達が解放され、動物達に優しい未来が開けます様に🙏🐕🐈🐀🐒🌏✨

詳細はこちら：🌍👉 https://t.co/P0KleMEp4N… https://t.co/JI1qSGqQRq December 12, 2025

所得税が課される最低ライン、いわゆる「年収の壁」を178万円に引き上げる旨を、自民党、倭国維新の会、国民民主党、公明党の4党で合意し、合意書署名を行いました。その後、この内容も含めた「2026年与党税制改正大綱」のとりまとめに進むことついて、自民党・倭国維新の会で最終確認を行いました。 https://t.co/bna2Yy2jv1 December 12, 2025

『速報：トランプ大統領が大統領令に署名し、米国が2028年までに月への帰還を宣言、2030年までに月面基地の一部を設置し、火星への旅の準備を進める。』

うわっ💫 https://t.co/YEJa3cqe2S December 12, 2025

この問題、何回かポストしたけど、斎藤さんは相変わらずダンマリ🥴😱
#兵庫県政停滞中

＜担任不在で授業できず自習増＞＜教頭が授業、周りの教師が疲弊＞兵庫県公立校で２５１人教員不足…教職員組合、斎藤知事に署名（読売新聞オンライン） https://t.co/aiq82u9m22 December 12, 2025

トランプ：
１）ホワイトハウスの壁に歴代大統領の肖像写真を並べた
２）バイデンだけ肖像写真でなく、自動署名ペンの写真（バイデンが自動ペンを使っていたことをひたすら非難し続けている）
３）全大統領の写真の周囲にゴールドの飾りを貼り付けた
４）今日、各大統領のレガシーを刻んだプレートを貼り付けた。そこに「いつもボンヤリしているバイデンは米国史上最悪の大統領だ」と書かれている。オバマのプレートにも悪口が書かれている。 December 12, 2025

署名をするなら、松竹さんを矛先にするのではなく、自治体や政策側に対して『共同運営のスキームを検討してほしい』『大阪の都市文化政策として議論すべき』などの申し入れをするのが現実的だと思います。 December 12, 2025

山口県で初となる田布施町議会の「倭国政府に核兵器禁止条約の調印・批准を求める意見書」が採択された件で、傍聴した山口県原水協の三戸純事務局長は「意見書が全会一致で採択された歴史的な瞬間に立ち会えました！全国の皆さんの励まし、ありがとうございました。ようやく、ゼロ県を脱却でき、片目を開けました」とコメントしています。

唯一の戦争被爆国　倭国政府に核兵器禁止条約の署名・批准を求める署名（禁止条約参加署名）オンラインはこちらから
https://t.co/rgMM0GDH0A

#倭国政府は核兵器禁止条約に参加を December 12, 2025

フェンタニル「大量破壊兵器」に指定
トランプ氏 大統領令に署名 💀ゾンビみたいになっちゃって…ゾッとする動画ばかり

最近すごく思う
なんで同じ人同士なのに傷つけ合うんだろ…

優しい気持ち持つ方が絶対に幸せなのに

気分転換に動画作った
@k_return_of_k リオン⚜さんの
Happyな曲に乗せて💖 https://t.co/cdqKote3u7 https://t.co/4B93Q4ASz9 December 12, 2025

松竹座の件…

1000万筆の署名が集まったとしても、1円にもならないわけで…

せめて『クラウドファンディングで建て替え費用を支援しよう』くらいはしないと。

いくら大勢で駄々をこねても結論は1ミリも動かないのではないでしょうか。 https://t.co/ZeNOJCYW1h https://t.co/gmuo3l8QMD December 12, 2025

宮古島で発達障害児8年で44倍増の衝撃
　
その原因の一つがネオニコチノイド系農薬‼️

ヤフーニュースより引用

宮古島市水道部が2025年5月、市内3カ所で水道水の水質を検査したところ、ネオニコチノイド系農薬の一種であるクロチアニジンとジノテフランが検出された

ネオニコチノイド系農薬は神経毒の殺虫剤

ネオニコの普及と同時に各地で貴重な花粉媒介昆虫であるミツバチの生息数が激減するなど想定外の生態系の異変が相次いだ　
さらに人への影響を含め予期されなかった様々なリスクが各国の研究者によって次々と報告され始めた
こうした事態を受け、欧州連合（EU）は2010年代にほぼ全てのネオニコチノイド系農薬の使用を原則禁止した

米国でも禁止や規制強化の動きが起きている。

2023年12月、ニューヨーク州で、トウモロコシ、大豆、小麦の種子をネオニコチノイド系農薬でコーティング処理することを禁じるなど農業への使用を大幅に制限する州法が、議会での可決と知事の署名を経て成立。バーモント州でも同様の州法が成立し、2025年7月から屋外での使用が禁止された。2029年からは種子のコーティング処理も禁止になる

倭国ではこの間、逆に使用規制の緩和が進んだ。2015年5月にはサトウキビに適用されるクロチアニジンの残留基準値が従来の0.02ppmから0.5ppmへと25倍も緩められた。サトウキビは宮古島の基幹作物

国内のネオニコチノイド系農薬の出荷量は2010年代半ば以降はほぼ横ばいだが、宮古島市では増加傾向にある。地下水汚染問題に取り組む市民グループ「宮古島地下水研究会」の調べによると、ネオニコチノイド系農薬の供給量は2014年には6.6トンだったが、2021年には2014年比2.68倍の17.7トンに増えた　　

出荷量の増加に伴い、地下水や水道水中の濃度も上昇し続けている。地下水研究会の資料によると、検査した水道水中のクロチアニジンの平均濃度は、2022年度は1リットルあたり30ナノグラムだったが、今年は同103ナノグラムまで上昇。宮古島市水道部が今年5月に行った水質検査では、島東部の城辺保良（ぐすくべぼら）地区の水道水から同140ナノグラムのクロチアニジンが検出された

140ナノグラムという濃度は、環境省が定める管理目標値の20万ナノグラムを大きく下回っているが、農薬規制に厳しいことで知られるEUの水質基準の100ナノグラムは優に超えている

地下水研究会が2022年、成人の男女10人に尿検査をしたところ、全員からネオニコチノイド系農薬またはその代謝物の成分が検出された。そのうち5人からは一人あたり5種類のネオニコチノイド成分が検出された

地下水研究会の共同代表で医師の友利直樹氏は、被験者の職業や生活状況から、尿から検出された農薬成分のほとんどは水道水を通じて摂取したものと推定。その上で、宮古島市で発達障害児が増えている一因は「ネオニコチノイド系農薬など複数の化学農薬が、母体を通じて胎児の神経の発達や腸内細菌叢の形成に影響を及ぼすためと考えられる」と述べている

医学博士の木村―黒田純子氏はラットの発達期の培養神経細胞を使った実験で、ネオニコチノイドが人を含む哺乳類のニコチン性受容体（神経の伝達に欠かせないタンパク質）に直接作用することを突き止めた。つまり、人にも影響を及ぼす可能性があるとの指摘だ。この研究結果はEUの規制強化の決定に影響を与えたとされている

神戸大学大学院の星信彦教授は、政府が決めた無毒性量（この量以下なら摂取しても有害な影響が出ないとされる量）以下の濃度のクロチアニジンを投与したマウスが異常行動をとることを発見し、農薬は「安全」とされるわずかな量でも人に影響を与え得ると指摘している

2023年に宮古島を訪れている星教授は「宮古島でのネオニコチノイド系農薬の使用量増加と発達障害児の増加の間には因果関係があるのではないか」と述べ因果関係の可能性を示唆する December 12, 2025

トランプ：「マリファナをスケジュールIからスケジュールIIIの合法的な医療用途の規制薬物に変更する大統領令に署名することを発表できることを嬉しく思います。」 https://t.co/HBvu1xsktZ December 12, 2025

@mooncave3 どこに行って署名すれば良いでしょうか？

オンラインだともろもろ面倒だから行って書くだけなら23国内ならどこでも行きます

勿論都民で小池には一度たりとも投票してないので早く引きずり下ろしたい December 12, 2025

🚨🌐🌒Midnight、ステーブルコイン提携が最終段階へ──近日中の発表に期待

Midnight FoundationのプレジデントであるFahmi Syed氏が、ステーブルコイン関連の重要な進展を明かしました。

すでに「ステーブルコインのパートナーに関する法的契約書を受領している」とのことで、現在は署名・合意・法的レビューの最終段階に入っているようです。

この契約が無事にまとまれば、数日から数週間以内に正式なアナウンスが行われる可能性があるとのことでした。
つまり、Midnightにおけるステーブルコイン連携が、かなり現実的なフェーズに入ってきたと見てよさそうです。

プライバシーを重視するMidnightにとって、信頼性の高いステーブルコインの存在は、実用面でもエコシステム拡張の面でも非常に重要です。
DeFi、決済、実需ユースケースの広がりを考えると、今回の動きはCardano全体にとっても注目すべきトピックだと思います。 December 12, 2025

JR吾妻線をいかす会の皆さんの吾妻線存続を求める国交省要請に同席。沿線地域交通検討会議で今後のあり方を議論している吾妻線長野原草津口ー大前間に関し、存続・拡充を求める署名を提出。高齢者や高校生など地域住民のの貴重な交通手段であり、観光客確保にも欠かせない路線の存続を強く求めました。 https://t.co/SROXiDdB2z December 12, 2025

『トランプ：「私がこれから署名しようとしている命令が、いかなる形や方法においても大麻の合法化ではないことを強調したい — そして、決して娯楽用薬物としての使用を容認するものではない…強力な規制物質を娯楽的に使用することは決して安全ではない。」』
https://t.co/WHBSxE6Mge December 12, 2025

ファクトシート：ドナルド・J・トランプ大統領が医療用マリファナ及びカンナビジオールの研究を拡大

患者と医師のための医療用マリファナおよびカンナビジオールの知識の認識と向上： 本日、ドナルド・J・トランプ大統領は、患者と医師への情報提供を改善するため、医療用マリファナおよびカンナビジオールの研究を促進する大統領令に署名した。

https://t.co/jrHNV6Bw5W

本命令は、司法長官に対し、大麻を規制物質法（CSA）のスケジュールIIIに再分類する手続きの完了を迅速化するよう指示する。
大統領令は、ホワイトハウス副首席補佐官（立法・政治・広報担当）に対し、議会と連携して、深刻な健康リスクをもたらす製品の販売を制限しつつ、米国国民が適切なフルスペクトラムCBD製品へのアクセスから恩恵を受けられるようにするよう指示する。
本命令は、HHSに対し、連邦法に準拠したヘンプ由来カンナビノイド製品へのアクセス改善及び医療水準の確立に向け、実世界エビデンスを活用した研究手法及びモデルの開発を指示する。

研究の障壁を取り除く： 大麻の指定見直しは、連邦政府が医療用大麻の効能を認めるのに長年遅れたことを是正し、安全性と有効性に関する研究を大幅に改善する。

マリファナは現在、スケジュールI物質として規制されている。これは、現在認められた医療用途がなく、乱用の可能性が高く、医療監督下での使用における安全性が認められていないと定義される。

マリファナをスケジュールIIIに再分類することは、マリファナに現在認められている医療用途があることを初めて認めた2023年の保健福祉省（HHS）の勧告と一致する。

米国40州とコロンビア特別区では、州または地方自治体が認可・規制する医療用マリファナプログラムが実施されている。また保健福祉省（HHS）の調査によれば、3万人の免許を持つ医療従事者が、少なくとも15の疾患について、600万人以上の登録患者に対し医療用マリファナの使用を推奨する権限を有している。

FDAは医療用マリファナの現状を検討し、特定の疾患に伴う食欲不振、吐き気・嘔吐、疼痛の治療に対する科学的根拠を確認した。

慢性疼痛は米国成人の約4人に1人、高齢者の3人に1人以上に影響しており、医療用マリファナ使用者の6割が疼痛管理を目的としていると報告している。

高齢者の10人に1人が過去1年間に大麻を使用しており、医療用大麻の使用により一部の高齢者の健康関連の生活の質や痛みが改善したことが証拠によって示されている。

しかしながら、医療用マリファナに関する適切な研究の不足とそれに伴うFDA承認の欠如により、米国の患者と医師は適切な処方と利用に関する十分な指針を得られていない。特に、マリファナを使用している高齢の米国人の半数強が医療提供者と使用について話し合っている状況ではなおさらである。

スケジュールIII指定により、医療用マリファナ及び合法CBD製品の健康アウトカムを評価可能な実世界データとモデルを研究に組み込みつつ、青少年や若年成人といった脆弱な集団における長期的な健康影響に焦点を当てた研究が可能となる。

カンナビジオール製品のアクセス改善：トランプ大統領は、ヘンプ由来カンナビノイド製品の研究強化と情報提供の促進に向けた道筋を整え、一般的な健康状態の管理におけるそれらの潜在的な役割について、患者と医師への情報提供を支援している。

ヘンプ由来のカンナビノイド製品（主にCBDを含む）は、麻薬取締法（CSA）では規制物質に該当しないが、現在FDAの明確な規制経路が欠如しており、製品の一貫性と消費者保護が制限されている。

ヘンプ由来カンナビノイド製品は、一般的な疾患の患者症状を改善する可能性があり、アメリカ人によって頻繁に使用されている。

米国成人の5人に1人、高齢者の約15％が過去1年間にCBDを使用したと報告している。

臨床研究では、慢性疼痛患者がCBD使用により改善を報告していることが示されている。

CBD製品を取り巻く厳しい法的環境、特にフルスペクトラムCBD製品に影響を与える最近の法改正により、米国の患者と医師は十分なガイダンスや製品安全対策を得られない状況に置かれている。

医療へのアクセス改善と標準治療の確立には、立法上の解決策と革新的な研究手法・モデルが求められている。本政権は、適切な形で明確性とアクセスを提供するため、迅速に取り組むことを約束する。

すべてのアメリカ人の医療改善に向けた公約の実現：トランプ大統領は、高齢者、退役軍人、そしてすべてのアメリカ人が世界最高水準の医療治療と研究インフラを利用できるよう確約しています。

トランプ大統領は、主要製薬メーカー5社との間で、価格を他の先進国と同水準に合わせるための合意を発表した。これにより、数百万人のアメリカ人が服用する多数の医薬品において大幅な価格緩和が実現する見込みである。

2月、トランプ大統領は、患者が医療サービスを受ける前に明確で正確な価格情報を得られることを保証する大統領令に署名した。

4月、保健福祉省と食品医薬品局は、国内の食品供給から石油由来の合成着色料を段階的に廃止するための一連の措置を発表した。

5月、トランプ大統領は退役軍人向けの医療・給付・サービスの選択肢を拡大する大統領令に署名しました。これには、診療時間の拡大、週末診療、遠隔医療などの選択肢を通じた退役軍人医療局の予約待ち時間短縮が含まれます。

また5月には、トランプ大統領が連邦機関による科学の開発と利用の両方に最高水準の科学的厳密性を課す大統領令に署名した。

これは国民の信頼を回復し、政策決定が科学的知見に従うか、あるいは適切に対処することを保証し、アメリカ国民にとって実証可能な好ましい成果をもたらすためである。

7月、トランプ大統領は歴史的な「働く家族のための減税法」に署名し、法律として成立させた。この法律には、とりわけ地方コミュニティの医療改革に向けた前例のない500億ドルの投資が含まれている。

この歴史的な法律は、何百万ものアメリカ人が医療費をより自由に管理できるようにする医療貯蓄口座へのアクセスを拡大し、ダイレクトプライマリケアへのアクセスも増やしました。

トランプ政権はバイオシミラーに対する不必要な臨床試験を削減することで、安全かつ効果的な医薬品の承認と普及を加速させている。これにより患者の選択肢が広がり、数百万人の医療費が削減される。 December 12, 2025

📣リレーお願い📣

同じ悲しい事故を繰り返さないため
危険性に見合った法的判断を求める署名活動が始まっています。

琴陽ちゃんの無念を晴らすため
未来の安全のため
署名のご協力をお願いします。

発起人：石川琴陽ちゃんのお父様（@a_i_to0315 ）

⬇️署名リンク⬇️
https://t.co/gEdv392orl https://t.co/8tEZxrySE4 https://t.co/YgrwSmDXFZ December 12, 2025

12月16日、トランプ大統領は既存の旅行（入国）禁止および制限国家に20カ国を追加する大統領令に署名した。国家安全保障のために高危険国家と判断した国の国民の入国を遮断するということだ。トランプ大統領は6月、19カ国に対して入国禁止および制限令を下している。

　今回の大統領令では、全面 ＃入国禁止 国にブルキナファソ、マリ、ニジェール、南スーダン、シリアの5カ国を追加した。今年6月の大統領令で全面入国禁止対象国に指定されたイラン、イエメン、アフガニスタン、ミャンマー、チャド、コンゴ共和国、赤道ギニア、エリトリア、ハイチ、ソマリア、スーダンの12カ国に対する措置はそのまま維持した。これに先立ち部分的な制限国だったラオスとシエラレオネは全面入国禁止国に再分類した。さらに、ヨルダン川西岸地区の一部を統治するパレスチナ自治政府が発行した書類を所持した旅行客の入国も全面禁止した。

　また ＃入国制限 国として、アンゴラ、アンティグア・バーブーダ、ベナン、コートジボワール、ドミニカ、ガボン、ガンビア、マラウイ、モーリタニア、ナイジェリア、セネガル、タンザニア、トンガ、ザンビア、ジンバブエの15カ国を追加した。ベネズエラ、ブルンジ、キューバ、トーゴの既存4カ国の部分制限国措置はそのまま維持される。

　一方、前回入国制限国だったトルクメニスタンの場合、「米国との情報共有システムを改善した」として一部入国制限措置を緩和したが、依然として移民のための入国は禁止だ。これで広範囲な移民・入国制限措置の対象となる国家は19カ国から計39カ国へと2倍になった。

　今回の入国制限措置にも例外はある。来年の北中米ワールドカップに参加する選手および関係者については米国に入ることができる。また、該当の国出身の米国市民権者は米国に戻ることができる。ただし、6月には米国市民権者が入国禁止や制限国にいる配偶者や子ども、両親を招請した場合には家族が米国を旅行できるよう例外を置いたが、今回はその例外条項まで削除され、米国入国がいっそう難しくなったと米国メディアのCBSは説明した。この大統領令は2026年1月1日午前12時01分（米国東部時間基準）から発効する December 12, 2025

だから、政治家の問題発言と同様、 これは個人攻撃ではなく 社会全体の人権意識の遅れ の問題です。
私は断固として抗議します。 そして、この問題を可視化するための署名へのご協力をお願いいたします。
https://t.co/Jn0lltyHBO

#StopAsianHate #Finland December 12, 2025

@nBwQSzmg3qU2ysd はーい。

この世の中から消えてほしいぐらい嫌いです！
頼みますよ〜。なんとか〜
署名も全然集まってないのです。
よろしくお願いいたします。

https://t.co/PrNNl5ugV4 December 12, 2025