盲目の少年「おさんぽたのしい！」
メドゥーサ「私も…化け物と恐れないのは貴方だけ」

少年「このおと、なに？」
メドゥーサ「爆撃機！危ない！」
…
男「ひでぇな…焼け野原だ」
仲間「ガキが生きてる！石像の下だ！」
男「メドゥーサだ、自ら鏡を見て盾になったか…はてさて、化け物はどっちかね」 December 12, 2025

B-25爆撃機の愛称「ミッチェル」の由来になった人物か。それにしても下記のツリーを読むと、真珠湾攻撃について16年も前に詳細な予測をしていた事に驚く。まるで倭国海軍が作成立案時の参考にしたのかと思うほど。そしてこのB-25爆撃機が、後に倭国初空襲を行った事も歴史の皮肉を感じる🙇 https://t.co/IqDR4xnfpa December 12, 2025

首相は沈黙、官房長官が握る――抑止運用の実相

高市政権の答えは「抑止の見える化」なのかもしれない。
ようやく12/10に、同盟国の米国務省や米軍から倭国支持のメッセージが発信された。事案発生から4日後だ。同日、築城基地ではF-2が12機、対艦・対空ミサイルをフル装備でスクランブル3回。

12/6のJ-15によるレーダー照射、12/9の中露爆撃機事案と連続する中で、軍事行動を示唆する“見せる運用”＝演習的な色合いも感じる。少なくとも、これまでの自衛隊対応より緊張度が一段上がった印象だ。

官邸側を見ると、外交・安保の窓口は木原官房長官に束ねられたように見える。
12/6の事案期に高市首相は能登訪問。12/7の会見でも、官僚メモの範囲を一歩も踏み外さない定型コメントに留まった。詳細な文脈整理は木原長官が担当している。

さらに、能登から帰着後の首相動静にも、NSC開催や本件レク、協議の様子が見えない。12/10も9-13時に動静の空白があり、築城の緊迫した動きと時間的に重なる。

これらを整合すると、倭国政府・高市政権は「同盟国は一歩前に出て抑止を可視化せよ」という米側の設計と歩調を合わせ、首相は“余計な政治メッセージを載せない”、官房長官が“安全保障の発信と整理を握る”という運用に移った――そんな構図が浮かぶ。 December 12, 2025

子供の頃は戦闘機とか軽快な機体が特に好きでしたが……
大人になってからは輸送機や爆撃機とかの大型機の方に浪漫を感じるようになりました……重厚感というか頼もしさというか……大型機良いですよね https://t.co/z8Muy4I4QF December 12, 2025

中国共産党が倭国に本当に求めている事とは、さらなる謝罪ではない。ほぼ1世紀後になって、倭国の選挙で選ばれた指導者が、地面にひれ伏すほどの屈辱を受け、中国共産党の独裁的要求に従う姿を見せることだ https://t.co/i9jSsrkwzv 一方、中国共産党を率いる独裁者・習近平は、台湾侵攻に対して次第に焦りを強めているように見える。台湾を制圧すれば、中国における唯一の民主主義の例を消し去ることになり、人工知能分野で重要な台湾の半導体製造能力の一部を掌握することにもつながる。人民解放軍（中国共産党軍）が台湾に侵攻すれば戦争に発展し、イギリス、オーストラリア、フランス、イタリア、ドイツなどが関与する可能性が高い。さらにロシアは、その機会にポーランド、リトアニア、エストニアといったNATO諸国に対して軍事的圧力を強める恐れもある。

これらの国々、そして他の多くの国々には、中国共産党の領土的野心を抑止する共通の利害がある。核兵器を伴う新たな世界大戦の危険だけでなく、北京が自由主義に反する世界的覇権を押し付けるリスクも存在するからだ。中国共産党が唱える「多国間主義」や「自由貿易」は、北京に有利な間だけの戦術的なものであり、用済みになれば「歴史のごみ箱」に放り込まれる。ロシアでさえ、ウクライナ戦争のために極東の部隊を大幅に移動させた結果、現在では中国に対して脆弱な立場に置かれている。

最近の人民解放軍による倭国への威圧行動としては、12月8日に倭国近海で中国空母から約100回の発着艦が行われたほか、12月9日には中露の爆撃機が倭国周辺を共同飛行した。さらに中国のレーダーが倭国の航空機を照射する事案も発生しており、操縦士は撃墜準備と受け取らざるを得ない状況に置かれている。こうした事態を受け、倭国の航空自衛隊は過去1年間で約700回もの緊急発進（スクランブル）をする事となった。

これらの人民解放軍の航空・海上行動は、倭国と台湾の軍事的即応態勢を試す狙いがある。これに対し同様の飛行などで応じなければ、日米による抑止力が崩れつつあるという危険なメッセージを送ることになりかねない。もし中国共産党政府が、アメリカと倭国は人民解放軍の侵攻を阻止しない、あるいは大きなリスクを伴わないと判断すれば、侵攻より大規模な戦争が現実味を帯びる。日米防衛同盟の力、意図、結束を示し、そうした強硬論を未然に摘み取ることは不可欠である。

📷2025年6月8日、太平洋上空を飛行する中国のJ-15戦闘機（防衛省）
日米の共同飛行は、中国共産党政府による外交的・経済的威圧の文脈の中で行われている。その一例として、倭国駐在の中国・大阪総領事が高市首相に対して発した殺害を示唆する脅迫的発言がある。大阪総領事は11月8日、「自ら突っ込んできた汚い首は、一瞬の躊躇もなく切り落とさなければならない。覚悟ができているのか」と述べた。

こうした発言は、倭国のGDPの最大1％に相当する損失を招きかねない最近の経済的圧力と軌を一にしている。これらの発言と貿易報復は、在日アメリカ大使を含め、広く非難された。

中国共産党は、倭国に対する攻撃的姿勢を正当化するため、繰り返し戦時中の「被害」を持ち出してきた。1970年代には、中国共産党政府と倭国政府の間で一定の友好関係を築くため、さらなる謝罪要求をいったん棚上げにしたが、今となってみれば、それは誠実なものではなかったことが分かる。

この「友好」の時代に、中国は倭国から広範な技術的知見を得た。中国共産党政権は現在、それらの技術や、アメリカや欧州諸国から盗用した技術を用いて、アメリカに対抗する兵器を開発している。また、民主主義諸国を世界市場で打ち負かすためにも活用しようとしている。そこに感謝の念は一切なく、アメリカやイギリスに対する被害意識を煽る姿勢が際立っている。

しかし、中国で最も多くの死者を生み出した責任者として広く認識されているのは、中国共産党の初代指導者・毛沢東である。彼の破滅的な経済政策は、1959年から1961年にかけての「大躍進」期の大飢饉を引き起こし、最大で5千万人が死亡したとされる。

現在、習近平は台湾奪取という誤った目標のために、さらに多くの人命を犠牲にする覚悟を示している。中国が世界から警戒されているのは、倭国のせいではない。中国共産党が選び続けてきた強硬路線の結果である。倭国にさらなる謝罪を求めるのは、政権による単なるプロパガンダにすぎない。1940年代、戦後間もなく昭和帝はすでに誠意ある謝罪の意思を示しており、その後も現在に至るまで、倭国は数多くの謝罪を重ねてきた。

中国共産党が本当に求めているのは、さらなる謝罪ではない。ほぼ1世紀後になって、倭国の選挙で選ばれた指導者が、地面にひれ伏すほどの屈辱を受け、中国共産党の独裁的要求に従う姿を見せることだ。その要求は、回を追うごとに卑屈で侮辱的なものになっている。

仮に倭国政府が再び謝罪したとしても、中国共産党はそれを弱さと受け取り、新たな要求を突き付けるだけだろう。民主主義国家としてアメリカの同盟国である倭国の立場、そして中国共産党の下で中国人民が長年被ってきた苦難の歴史を踏まえれば、これは到底受け入れられない。倭国は徹底的に改革を遂げた。いま中国人民に対して謝罪すべきなのは、倭国政府ではなく、中国共産党の政権なのである。 December 12, 2025

@BBG17_JDSSURUGA 爆撃機に空対空ミサイルねぇ。
見たことはないすね。
対艦ミサイルハープーン載せたB52のは聞いたことはあるけど。 December 12, 2025